研修のテンプレートを探すと、計画書、スケジュール、報告書、案内文と、書類ごとにばらばらの雛形が見つかります。集めて使い始めると、計画書と報告書で研修の目的の書き方が違う、時間割と出欠の記録で時間の数え方が合わない、といったずれが出てきます。
ずれを防ぐには、項目の物差しを1つに決めておくことです。物差しには、国が研修の書類に求めている項目が使えます。研修の費用を助成する人材開発支援助成金は、計画書に書く項目も、当日の記録の欄も、研修として数える時間の範囲も、案内と様式で定めている。
助成金を使わない研修でも、この様式に項目を寄せておけば、書類どうしの書き方がそろいます。使うと決めた年に作り直す手間もかかりません。
研修のテンプレートは方針・計画・時間割・記録・報告の5種類
社員研修で人事が用意するテンプレートは、会社の育成方針、研修ごとの計画書、当日の時間割、出欠と受講時間の実施記録、受講後の報告書とアンケートの5種類です。5種類を上から順に作ると、方針に書いた目的が計画書に、計画書の時間が実施記録に引き継がれ、書類どうしの食い違いが起きにくくなります。
テンプレート | 決める・残す中身 | 書く人 | 作る時期 | 項目を寄せる公的な様式 |
|---|
育成方針（事業内職業能力開発計画） | 経営方針と人材育成の方針 | 人事・職業能力開発推進者 | 年度の初め | 厚生労働省の記載例 |
研修計画書（カリキュラム） | 目的・日時・日ごとの内容・場所と講師・時間数・費用 | 研修の担当者 | 研修の1か月以上前 | 計画届に添える訓練カリキュラム |
時間割（スケジュール） | 時間帯ごとの科目と、休憩・移動の時間 | 研修の担当者 | 計画書と同時 | 実訓練時間数の数え方 |
実施記録（出欠・受講時間） | 日ごとの受講時間、受講しなかった時間帯と理由、講師 | 事務局 | 研修の当日 | OFF-JT実施状況報告書（様式第8-1号） |
研修報告書・アンケート | 学んだ内容、業務での使い道、役立った点 | 受講者と上司 | 研修の後 | 社内で欄を決める（能力開発基本調査の設問が参考になる） |
出所：厚生労働省「人材開発支援助成金（人材育成支援コース）のご案内」令和8年度版（令和8年8月3日版）をもとにOffers作成。
人材開発支援助成金では、研修を始める前に計画届と訓練カリキュラムを労働局へ出し、研修の後に受講の実績を示す書類をそろえて支給を申請します。テンプレートの項目を同じ欄に合わせておくと、申請の書類は転記で埋まる。
研修の書類を使い回せる形に整える作業は、研修を社内で企画する体制づくりの一部でもあります。社内講師で研修を開くときの要件と費用の扱いは「研修の内製化とは？社内講師の要件と助成の扱い」にまとめました。
育成方針は事業内職業能力開発計画の3項目で作る
個々の研修のテンプレートの上に置く育成方針は、厚生労働省が記載例を示す事業内職業能力開発計画の形で作ると迷いません。記載例は、経営理念及び経営方針、職業能力の開発及び向上を促進するための措置（人材育成の基本方針や目標）、その他の事項（任意）の3項目で組まれている。
事業内職業能力開発計画は、雇用する労働者の職業能力の開発と向上を、段階的かつ体系的に進めるために事業主が作る計画です（厚生労働省「事業主の方への支援」）。年に何本も開く研修の目的を、1枚の方針にぶら下げる役目を持つ。
項目 | 書く中身 | 記載例の書き方 |
|---|
1. 経営理念及び経営方針 | 会社が目指す姿と、事業の方針 | よりよいものをお客様に提供する |
2. 人材育成の基本方針や目標 | どんな人材を育てるか、そのために何をするか | 自ら専門性を磨き、高い職務能力を持った人材を育成する |
3. その他の事項（任意） | 配置や評価など雇用管理の方針 | 訓練実施後の評価を行い、従業員の処遇改善に努める |
出所：厚生労働省「人材開発支援助成金（人材育成支援コース）のご案内」令和8年度版（令和8年8月3日版）の事業内職業能力開発計画（記載例）。
同じ案内は、職業能力開発促進法が、職業能力開発推進者の選任と事業内職業能力開発計画の策定を事業主の努力義務としていると説明しています。推進者は計画の作成と実施、労働者への相談と指導を担う人で、教育訓練部門や人事・労務の部課長が例に挙がる。
助成金を使うなら、計画は必須の書類に変わります。人材育成支援コース（有期実習型訓練を除く）では、計画届を出すまでに推進者を選任し、計画を作って従業員に周知しておくことが求められる。定期的なキャリアコンサルティングを行う旨を、対象時期（「○年ごと」「毎年○月」など）を明記して労働協約・就業規則・事業内職業能力開発計画のいずれかに定めることも要件です。育成方針のテンプレートには、この時期を書く欄を最初から入れておきます。
事業内職業能力開発計画を作っていない企業は79.8%
厚生労働省の令和7年度能力開発基本調査（企業調査）で、事業内職業能力開発計画を「いずれの事業所においても作成していない」と答えた企業は79.8%でした。「すべての事業所において作成している」は14.6%、「一部の事業所においては作成している」は5.6%です。
職業能力開発推進者も、「いずれの事業所においても選任していない」企業が82.2%を占めた。すべての事業所で作成している企業の割合は、おおむね規模が大きいほど高くなります。
企業規模 | すべての事業所で事業内計画を作成している企業の割合 |
|---|
30〜49人 | 12.0% |
50〜99人 | 11.4% |
100〜299人 | 19.3% |
300〜999人 | 24.3% |
1,000人以上 | 29.9% |
出所：厚生労働省『令和7年度 能力開発基本調査』調査結果の概要 図12（令和7年10月1日時点・企業調査 7,452企業に配布・有効回答率52.6%）。
調査の対象は常用労働者30人以上の企業で、調査の概要は厚生労働省の報道発表（令和8年7月31日）に載っている。方針を文書にしている企業は少数派です。方針の1枚を先に作ると、研修ごとの計画書の「目的」欄を方針の言葉で書けるようになります。育成の方針を人事計画のどこに置くかは「人事計画とは？構成する6つの計画と立て方」で扱いました。
研修計画書には目的・日時・内容・場所と講師・時間・費用を書く
研修計画書（カリキュラム）のテンプレートに入れる項目は、研修の目的、実施日時、日ごとの実施内容、実施場所と講師名、実訓練時間数、受講料の6つが基本です。人材開発支援助成金の計画届に添える訓練カリキュラムは、通学制と同時双方向型のオンライン研修の場合、目的・日時・日ごとの内容・実施場所・実訓練時間数・受講料が分かるものと定められ、講師名は社内で開く研修（事業内訓練）の場合に実施場所とあわせて求められる。
助成金の計画届には、受講する人の一覧（対象労働者一覧・様式第3-1号）も添えます。計画書のテンプレートにも対象者の欄を足しておくと、そのまま使える。
項目 | 書く中身 | 記入例 |
|---|
研修の目的 | 育成方針のどの目標に当たるか、受講後に何ができるようになるか | 新任の課長が、評価面談を自分で進められるようになる |
対象者 | 受講する人の職層・人数・氏名 | 今年度に昇格した課長8人 |
実施日時 | 日ごとの開始と終了の時刻 | 6月10日・11日 9:00〜18:00 |
日ごとの実施内容 | 科目と、講義か演習か | 1日目：評価制度の講義と面談の演習 |
実施場所と講師名 | 会場（オンラインなら配信の方式）と講師 | 本社3階会議室・人事部長 |
実訓練時間数 | 休憩や移動を除いた研修の時間（次の節で数える） | 15時間 |
受講料・費用 | 社外講師の謝金、会場費、教材費 | 社内講師のため謝金なし・教材印刷費 |
出所：厚生労働省「人材開発支援助成金（人材育成支援コース）のご案内」令和8年度版（令和8年8月3日版）の計画届時に必要な書類をもとにOffers作成（記入例は架空）。
目的の欄は、受講後にできるようになることを1文で書く。報告書とアンケートで聞く中身がこの1文から決まるので、計画書の中で最も時間をかけてよい欄です。
計画書は研修開始の1か月前までに固める
助成金を使う研修では、訓練カリキュラムを作り、訓練開始日の6か月前から1か月前までの間に計画届を労働局に出し、その計画どおりに研修を開く必要があります。計画の中身が変わったら変更届を出す。
同じ案内は、変更届を出さずに届け出と違う日程で研修を開いた場合、受講時間が数えられず不支給になる例を載せています。日程が動きやすい研修ほど、計画書のテンプレートに「届け出た日程」と「変更届を出した日」の欄を設けておくと、事務局が変更に気づける。
研修案内は、計画書の項目を受講者向けに書き直す
受講者に送る研修案内は、新しく書き起こさず、計画書の項目を受講者が読む言葉に直して作ります。計画届に添える書類も「訓練カリキュラム、受講案内等」とされており、案内と計画書の中身がそろっていることが前提です。
件名：【受講のご案内】新任課長研修（6月10日・11日）
〇〇部 〇〇様
今年度に課長へ昇格された方を対象に、次の研修を開きます。
・目的：評価面談を自分で進められるようになること
・日時：6月10日（水）・11日（木）9:00〜18:00（昼食休憩 12:00〜13:00）
・場所：本社3階会議室
・講師：人事部長 〇〇
・内容：1日目 評価制度の講義と面談の演習／2日目 面談の演習と振り返り
・持ち物：昨年度の評価シート（自分のもの）
欠席・遅刻・早退の予定がある場合は、〇月〇日までに人事部〇〇へご連絡ください。
講師名の欄が埋まらない研修は、採用の計画と並べて決める
研修計画書の講師名の欄を社内の人で埋められない研修は、研修会社に任せるか、教えられる人を採用するかを先に決める必要があります。社内に経験者がいないまま研修を始めると、受講後に相談できる人もいないからです。
助成金で社員を講師に立てるには、実務経験10年以上などの要件があります（詳しくは「研修の内製化とは？社内講師の要件と助成の扱い」）。システム開発やデータ活用の研修を社内で開きたいなら、経験の長いエンジニアを中途採用で迎え、その人が講師を兼ねる形も選択肢になる。
エンジニアの採用を検討するなら、まず候補者から自社がどう見えているかを確かめておくと、採用の打ち手を選びやすくなります。エンジニア採用力チェックは、企業のURLを入力すると公開情報を5指標24項目で採点し、原則1営業日以内にレポートが届くサービスです。
時間割は研修の時間と休憩・移動の時間を行で分ける
研修の時間割（スケジュール）は、時間帯ごとの科目に加えて、昼食休憩・移動・小休止・開講式を別の行に分けて書きます。行を分けておけば、研修として数える時間（実訓練時間数）を時間割から直接足し上げられる。人材開発支援助成金では、実訓練時間数が10時間以上であることが研修の要件の一つです。
同じ案内では、研修以外の時間を次のように扱います。
時間の区分 | 実訓練時間数への算入 |
|---|
昼食などの食事を伴う休憩 | 含めない（総訓練時間数にも入れない） |
移動 | 含めない |
小休止（研修の合間の1回30分以下の休憩） | 1日あたり累計60分まで含められる |
開講式・閉講式・オリエンテーション（事務的な説明・連絡） | 1回の計画届あたり累計60分まで含められる |
出所：厚生労働省「人材開発支援助成金（人材育成支援コース）のご案内」令和8年度版（令和8年8月3日版）。
この扱いを当てはめると、1日の時間割は次のように書けます。右端の列を時間割のテンプレートに常設しておくと、計画書の実訓練時間数の欄がそのまま埋まる。
時間帯 | 内容 | 実訓練時間数への算入 |
|---|
9:00〜9:15 | 開講式・オリエンテーション | 算入する（15分） |
9:15〜12:00 | 講義：評価制度の考え方 | 算入する（2時間45分） |
12:00〜13:00 | 昼食休憩 | 算入しない |
13:00〜13:30 | 演習会場への移動 | 算入しない |
13:30〜15:30 | 演習：面談の進め方 | 算入する（2時間） |
15:30〜15:45 | 小休止 | 算入する（15分） |
15:45〜18:00 | 演習：面談のロールプレイと講評 | 算入する（2時間15分） |
この例の1日の実訓練時間数は7時間30分で、同じ組み方を2日続けると15時間になります（Offers試算）。1日だけでは10時間に届かないため、助成を見込むなら2日以上に分けて組む。
実施記録は様式第8-1号の欄に揃えて作る
研修当日の出欠と受講時間の記録は、職場を離れて行う研修（OFF-JT）の実績として人材開発支援助成金の支給申請の書類に挙がる、OFF-JT実施状況報告書（様式第8-1号）の欄に揃えて作ります。欄は、実施日、実施時間帯、除外時間数、実訓練時間数、受講時間数、賃金助成対象時間数、実施内容と受講しなかった時間帯・理由、講師名、訓練実施者の証明です。
様式第8-1号の欄 | 実施記録のテンプレートに書く中身 |
|---|
実施日・実施時間帯 | 研修の日付と、開始・終了の時刻 |
除外時間数 | 昼食休憩や移動など、研修に数えない時間 |
実訓練時間数 | 時間割から足し上げた研修の時間 |
受講時間数 | その受講者が実際に受けた時間 |
賃金助成対象時間数 | 受講時間のうち、所定労働時間内に受けた時間 |
実施内容、受講しなかった時間帯・理由 | 科目名と、遅刻・早退・欠席の時間帯と理由 |
講師名 | その時間帯を担当した講師 |
訓練実施者の証明 | 研修を開いた側の確認 |
出所：厚生労働省「人材開発支援助成金（人材育成支援コース）のご案内」令和8年度版（令和8年8月3日版）の OFF-JT実施状況報告書〔様式第8-1号〕。
受講しなかった時間帯の欄が要るのは、受講時間数が実訓練時間数の8割以上であることが、助成の対象になる受講者の要件だからです。実訓練時間数15時間の研修なら、12時間以上受けた人が対象になる（Offers試算）。出欠を「出席・欠席」の二択で残すと、遅刻や早退の時間が後から分かりません。
研修報告書には学んだ内容より業務での使い道を書かせる
受講者が書く研修報告書は、基本情報、学んだ内容の要約、自分の業務での使い道と実行の期限、上司のコメントの4欄で組みます。業務での使い道を書かせる欄があると、上司は職場で何を見ればよいかが分かり、研修の成果を確かめる材料になる。
研修報告書は、助成金の計画届や支給申請の書類一覧に名前の挙がらない、社内で欄を決める書類です。厚生労働省の事業内職業能力開発計画の記載例には「訓練実施後の評価を行い、従業員の処遇改善に努める」という書き方があり、報告書は評価につなげる書類として設計できます。
研修報告書
1. 基本情報
研修名：
受講日： 年 月 日〜 月 日（受講時間： 時間）
講師：
研修の目的（計画書から転記）：
2. 学んだ内容（3点まで、各2〜3行）
・
・
・
3. 業務での使い道
使う業務：
最初に試すこと：
いつまでに：
4. 上司のコメント（1か月後に記入）
試した結果：
次に任せる業務：
「研修の目的」の欄には、計画書の目的欄をそのまま写す。報告書の「業務での使い道」が目的とずれていれば、研修の中身か目的の書き方のどちらかを見直す合図になります。研修の成果を人数や到達度で外に示す考え方は「研修の事例は人数で測る、金融庁が選んだ上場7社の開示」で扱いました。
研修アンケートは、役に立ったかではなく何に役立ったかを聞く
研修後のアンケートで「役に立ったか」を聞いても、答えはほとんど「はい」に偏ります。厚生労働省の令和7年度能力開発基本調査（個人調査）では、令和6年度に受講したOFF-JTが役に立ったと答えた正社員は96.0%でした。
研修ごとの差を見るなら、何に役立ったかを選ばせる設問が使えます。同じ調査が役に立った内容として挙げる選択肢と、正社員の回答の割合は次のとおりです（複数回答）。
役に立ったこと（選択肢） | 正社員 |
|---|
現在の仕事の幅が広がった | 50.1% |
仕事に対するモチベーションが向上した | 38.8% |
現在の仕事の課題が解決できた | 32.9% |
仕事に対する自信がついた | 24.6% |
社内外のネットワークやコミュニティが広がった | 18.3% |
出所：厚生労働省『令和7年度 能力開発基本調査』調査結果の概要 図73・図74（個人調査 20,127人に配布・有効回答率43.9%）から「その他の役に立った」を除く上位5項目を抜粋。
自社のアンケートに同じ選択肢を置くと、研修ごとの回答を全国の正社員の割合と並べて読めます。たとえば課題の解決を目的にした研修で「現在の仕事の課題が解決できた」の割合が32.9%を下回るなら、演習の題材を受講者の実務に寄せる余地がある。
研修資料（教材）は、文章と図表で中身が読み取れる形にする
スライドなどの研修資料は、講師の口頭の説明がなくても、文章と図表で研修の中身が読み取れる形で作ります。人材開発支援助成金の案内は、文章・図表等で訓練の内容を表現した教材（教科書等）を使わずに行う講習・演習などを、助成の対象にならない訓練の例に挙げている。
資料のテンプレートは、表紙の次に研修の目的と、受講後にできるようになることを置く形が使いやすいでしょう。計画書の目的欄と同じ文言にしておくと、受講者は研修の冒頭で何を持ち帰ればよいかを確かめられます。
教材の作成費は、社内で企画する研修（事業内訓練）でも助成の対象経費に入ります。一方で、繰り返し活用できる学習ビデオなどの教材は対象外です。対象経費の区分と、外部の講座と比べた実質負担の出し方は「人事研修の比較｜業務範囲・形式・実質負担で選ぶ」にまとめています。
テンプレートを作る手順は、方針から報告書へ上から順に
研修のテンプレートは、育成方針から報告書まで、上の書類の項目を下の書類が引き継ぐ順に作ります。次の5段階で進めると、後から書類どうしの食い違いを直す手間が出ません。
- 育成方針を1枚にする：事業内職業能力開発計画の3項目で、経営方針と人材育成の目標を書く。キャリアコンサルティングの時期の欄も入れる
- 計画書のテンプレートを作る：目的・対象者・日時・日ごとの内容・場所と講師・実訓練時間数・費用の欄を置き、目的は方針の目標から選ぶ
- 時間割に算入の列を足す：休憩・移動・小休止・開講式を別の行にし、実訓練時間数を足し上げる
- 実施記録を様式第8-1号の欄で作る：受講時間と、受講しなかった時間帯・理由を受講者ごとに残す
- 報告書とアンケートを目的から作る：計画書の目的を転記する欄と、業務での使い道を書く欄、何に役立ったかを選ぶ設問を置く
助成金を使う年は、計画届を出す訓練開始日の1か月前から逆算して、2の計画書と3の時間割を先に固めます。
研修のテンプレートは、公的な様式に項目を寄せて作る
研修のテンプレートは、育成方針、研修計画書、時間割、実施記録、報告書とアンケートの5種類で揃えます。項目は、人材開発支援助成金が計画届の訓練カリキュラムと OFF-JT実施状況報告書（様式第8-1号）で求める欄に寄せると、書類どうしの書き方がそろい、助成を使う年にも作り直さずに済む。
計画書には目的・日時・日ごとの内容・場所と講師・実訓練時間数・費用を入れ、時間割では昼食休憩と移動を研修の時間から除きます。厚生労働省の令和7年度能力開発基本調査では、事業内職業能力開発計画をどの事業所でも作っていない企業が79.8%でした。方針の1枚から作り始め、報告書とアンケートは計画書の目的から設問を決めてください。
