ジョブ型雇用とは?エンジニア採用にも有効?メリットや注意点を解説

Offers HR Magazine編集部 2023年8月28日

Offers HR Magazine編集部

目次

特定の人材に任せる仕事を決めて採用する「ジョブ型雇用」は、エンジニア採用で特に有効です。ジョブ型雇用が注目されている背景や導入のメリット、注意点などを解説します。これからエンジニアの採用を増やす予定の企業は、参考にしてみましょう。

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ジョブ型雇用とは?エンジニア採用に有効?

(出典)https://unsplash.com/

ジョブ型雇用はもともと、アメリカを中心に広まってきた雇用形態ですが、近年は日本でも広がりを見せています。まずは、ジョブ型雇用とはどういうものか、概要から理解しておきましょう。

職務に適した人材と雇用契約を結ぶ制度

ジョブ型雇用は企業が任せたい業務を明らかにした上で、それにマッチした人材をピンポイントで選び、契約を結ぶ雇用形態を指します。アメリカをはじめ諸外国ではスタンダードな形態ですが、近年は日本の企業も積極的に導入し始めています。

勤務地や業務内容を事前に明確に決めておき、雇用契約を締結するので、エンジニアを採用する際にも有効です。詳しくは後述しますが、エンジニアのように専門知識を有する人材を雇用しやすく、採用後のミスマッチの防止にも役立ちます。

メンバーシップ型雇用との違い

メンバーシップ型雇用はジョブ型雇用とよく比較される雇用形態で、人材のポテンシャルや人柄、適性検査の結果などにより、採用を決める方法です。

いわば会社に合った人材を雇用するのがメンバーシップ型雇用であり、日本では古くから、このタイプの雇用形態が一般的でした。新人に任せる仕事内容や、勤務地などは入社後に決めることも可能なので、状況の変化に応じて柔軟に対応できるのが特徴ですが、年功序列の評価制度になりがちです。

一方、ジョブ型雇用は事前に任せる仕事内容を決めた上で、それに見合った人材と契約する方法です。求職者は一般的に、ジョブディスクリプション(職務記述書)に記載された仕事内容や、求める経験・スキルなどを確認した上で応募します。必要な期間のみ人材を得るという考え方に基づいているので、雇用は流動的なのが特徴です。

タスク型雇用も注目されている

近年はジョブ型雇用を発展させた「タスク型雇用」も、その有効性から注目されています。タスク型雇用は特定の職種ではなく、必要なタスクやプロジェクトをこなせる人材を採用する雇用形態です。いわばジョブ型雇用の発展系であり、特定の分野の専門家と期間限定で契約を結ぶケースもあります。

エンジニアとタスク型雇用の契約を結ぶ企業も多く、一般的な雇用契約のみならず、後述する副業採用を取り入れる企業も増えています。ジョブ型雇用以上に、人材の流動性の高い雇用形態といえるでしょう。

ジョブ型雇用が広まっている背景

(出典)https://unsplash.com/

国内でジョブ型雇用が注目されている背景としては、以下のように専門職や技術職の人手不足や、柔軟なワークスタイルの普及などが挙げられます。それぞれ確認していきましょう。

専門職・技術職の人手不足

高度な専門技術を有するエンジニアをはじめとした職種は、業界全体で慢性的な人手不足の状況です。さらに、従来のメンバーシップ型雇用には興味を示さない人材も増えてきました。

そこで期間限定の雇用や契約を含め、専門特化の人材を募集することで、必要な人材を確保する企業が出てきた点が、ジョブ型雇用が普及した背景にあります。メンバーシップ型雇用と組み合わせることで、人手不足を補おうとする企業もあります。

柔軟なワークスタイルの普及

政府による働き方改革の推進や近年のコロナ禍の影響などにより、テレワークやリモートワークをはじめ、柔軟で自由な働き方が普及しているのも、ジョブ型雇用を採用する企業が増えた理由の一つです。

テレワークやリモートワークはメンバーシップ型雇用よりも、ジョブ型雇用の形態に向いており、副業従事者やフリーランスとの契約にも適しています。事実、社員の柔軟な働き方に対応するため、新たにジョブ型雇用を導入する企業も少なくありません。

また、自らの経験やスキルを生かして、さまざまな企業と契約するエンジニアも増えている状況です。そういった優秀な人材のリソースを活用するため、特定の職種のみジョブ型雇用を取り入れている企業もあります。

ジョブ型雇用を導入するメリット

(出典)https://unsplash.com/

ジョブ型雇用を導入するメリットとしては、以下のように専門知識のある人材を雇用しやすい点や、採用後のミスマッチを防止できる点、組織全体の業務効率化に寄与する点などが挙げられます。企業にとってのジョブ型雇用の代表的なメリットを解説します。

専門知識を有する人材を雇用しやすい

あらかじめ採用した人材に任せる仕事を決めてから、それに見合った人材を募るジョブ型雇用は、専門知識を有する人を雇用しやすいのがメリットです。エンジニアのような技術職をはじめ、特定の分野のエキスパートをピンポイントで採用できます。

また、求職者側も自分に合った仕事かどうか、ジョブディスクリプションを確認すれば分かるので、スムーズに応募が可能です。採用後に自分が働く姿をイメージしやすいので、専門知識を有する人材が集まりやすい形態といえるでしょう。

採用後のミスマッチを防止できる

あらかじめ任せる仕事内容を明確に決めておき、それにマッチした人材と雇用契約や業務委託契約を結ぶので、一般的な採用に比べてミスマッチが起こりづらいのもメリットです。

メンバーシップ型雇用では、入社後に任せる仕事が変わるケースもあり、採用された側からすれば、自分に合わない仕事に就く可能性があります。それが早期離職につながる場合もあるので、入社前に任せる仕事を決めておくジョブ型雇用は、安定した雇用を維持するという観点からも有効です。

組織全体の業務効率化に寄与する

ジョブ型雇用を取り入れれば、どの仕事を誰に任せるのか社内で整理できるようになり、適材適所の人材配置をするための基礎ができます。

多くの企業において、自分に合わない仕事を任されている社員は少なくありません。自らの強みや特性を生かせない仕事は、当然ながらパフォーマンスが下がってしまいます。一人一人の社員の生産性をアップし、組織全体の業務効率化を図るにも、ジョブ型雇用の考え方が役立つでしょう。

多様な働き方に対応できる

職務範囲と評価基準を明確にできるので、テレワークをはじめ多様な働き方に対応でき、社員のエンゲージメントを高められるのもジョブ型雇用のメリットです。

すでに説明したように、近年は柔軟な働き方を求める人材が増えており、企業側も働き方改革の広まりを背景として、フレックスタイム制や在宅ワークを取り入れる企業が目立ちます。人によって働き方の異なる企業では、ジョブ型雇用で一人一人の職務範囲を明確にしておいた方が、マネジメントがしやすいでしょう。

また、育児や介護などをしながら働きたい人や、海外在住の人材も採用・契約の対象にできるので、さまざまな人材のリソースを活用できるメリットもあります。

ジョブ型雇用を導入する際の注意点

(出典)https://unsplash.com/

ジョブ型雇用を導入する際には、以下のように長期で雇用したい人材の扱いや、転勤・異動の可能性がある職種の採用などに注意を要します。ジョブ型雇用が適さない職種に関しては、従来型のメンバーシップ型雇用とうまく組み合わせるとよいでしょう。

長期雇用には工夫を要する

ジョブ型雇用では、採用する人材に任せる仕事内容や、職務範囲を明確に規定して契約します。常に内容が変わらない仕事ならば特に問題はありませんが、職種によっては、特定の仕事が不要になるケースもあるでしょう。その仕事が必要なくなった場合、任せていた人材との長期雇用や契約が難しくなる可能性があります。

もともと人材の流動性が高いのが、ジョブ型雇用の特徴です。契約の段階で、任せる仕事がなくなった場合には契約を解除することを前提として、人材を雇用することも必要でしょう。さまざまな仕事を経験させつつ、長期で人材を育成したいならば、メンバーシップ型雇用の方が適しています。

会社都合での転勤や異動はできない

原則として、ジョブ型雇用では会社都合での転勤や異動の命令ができません。また、追加的に業務を依頼する場合も、当該社員と話し合い、了承を得て契約を結び直す必要があります。ジョブ型雇用にこだわるのならば、あくまでも事前に決めた職務の範囲において、仕事を任せることが重要です。

将来的に転勤・異動の可能性がある職種ならば、上記のようにメンバーシップ型の雇用契約を結びましょう。相手の了承が得られるならば、ジョブ型雇用からメンバーシップ型雇用への切り替えも可能です。

副業人材の雇用も検討してみよう

(出典)https://unsplash.com/

近年はジョブ型雇用の一環として、副業人材と契約を結ぶ企業も増えてきました。特にエンジニアは副業に従事したり、フリーランスとして独立したりする人も多いので、雇用契約ではなく業務委託契約を締結して、仕事を任せる方法もおすすめです。

副業採用の特徴とメリット

副業採用では、必要な期間のみ必要な人的リソースを確保できるので、期間限定のプロジェクトの人員を集めるのに適しています。その仕事に見合った経験やスキルを有する人材と契約がしやすく、長期で仕事を任せる契約を結ぶことも可能です。

ジョブ型雇用は高度な専門知識を有する人材を雇用しやすい形態ですが、副業人材との契約でも、エンジニアをはじめ優秀な人材のリソースを確保できます。あらかじめ期間が決められている仕事を任せるのはもちろん、繁忙期のみ仕事の一部を依頼するのもよいでしょう。

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ジョブ型雇用のメリットを理解しよう

(出典)https://unsplash.com/

ジョブ型雇用の特徴とメンバーシップ型雇用との違い、ジョブ型雇用を導入するメリットなどを解説しました。

専門知識を持つ人材を雇用しやすく、採用後のミスマッチを防止できるのがジョブ型雇用のメリットです。必要な仕事にマッチした人材を集め、うまくマネジメントすることで、組織全体の大幅な業務効率化を実現できるでしょう。

ただし、ジョブ型雇用は長期雇用には向かない側面もあるので、メンバーシップ型雇用と組み合わせて運用することも大事です。どういった契約を結ぶにせよ、長期的な視点に立ち、自社に必要な人材を確保するための方法を検討しましょう。


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