エンジニア採用時のテストとは？メリット・デメリットや成功のポイントなどを解説

候補者の能力や資質を見極めるため、エンジニアの採用時にテストを実施する企業が増えています。メリット・デメリットを理解した上で、自社の採用基準に合ったものを導入しましょう。エンジニア採用で用いられるテストの種類や実施のポイントを解説します。

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エンジニアの採用にテストは必要？

(出典）https://unsplash.com/

エンジニア採用において、コーディングテストをはじめとする各種テストを実施する企業は少なくありません。テストには一定のコストや労力が費やされるため、実施すべきかどうかで悩む採用担当者も多いのではないでしょうか？

テストの必要性を判断する上で、テストの実施企業が増えている背景を理解する必要があります。

テストを実施する企業が増えている背景

社会のデジタル化やDXの推進により、エンジニアの需要が増えているのは周知の事実です。新卒者をエンジニアとして育成する手もありますが、急速なデジタル化に対応するには、能力の高い経験者を自社に迎え入れる必要があります。

実際、スキルを持ったエンジニアを無事に採用できても、採用のミスマッチによる早期退職によって、一から採用活動をやり直す企業は珍しくありません。

採用時にテストを実施すれば、候補者の能力や資質を見極められる上、企業と候補者のマッチ度が測れます。早期離職を減らし、採用コストの無駄を省くための有効策として、採用時のテストが実施されているのです。

エンジニア採用で実施されるテスト3選

(出典）https://unsplash.com/

採用時のテストにはさまざまな種類がありますが、技術職であるエンジニアの場合は、性格診断テストや適性検査に加え、コーディングテストを実施するのが一般的です。テストの種類や目的、実施上のポイントを解説します。

コーディングテスト

エンジニアの採用テストというと、「コーディングテスト」を指すケースが大半です。技術スキルは、履歴書の内容や面接時の簡単な質疑応答だけでは測れません。自社が求める技術水準を満たしているかをチェックするため、コーディングに取り組んでもらいます。

指定したプログラミング言語でコードを書いてもらう方法もあれば、プログラムの問題点を選択問題形式で回答してもらう方法もあり、実施方法は企業ごとに異なります。

テストと聞くと、コードを正しく書けるかどうかに着目しがちですが、コーディングに至った経緯も評価のポイントです。「チームでの開発を意識しているか」や「バグが入り込みにくいコードであるか」を重視する企業もあります。

性格診断テスト

性格診断テストは、候補者のパーソナリティーや企業風土とのマッチ度を測るために実施されます。性格の特性を1回の面接で見極めるのは難しく、テストの結果を判断材料の一つにする企業は多いようです。

代表的なテストには、「MBTI（Myers-Briggs Type Indicator）」や「DISC性格診断」「キャリパープロファイル」などがあります。

エンジニアはチームで業務を遂行するため、協調性やコミュニケーション能力が欠かせません。組織規模が小さい場合、カルチャーマッチしない人材によって、チームワークが乱れる恐れがあります。

（能力）適性検査

適性検査では、仕事をする上で欠かせない知的能力や論理的思考力、情報処理能力などを測ります。国語力や計算力などの基礎学力も含むため、学力テストに近いかもしれません。

エンジニアには、プログラミングのスキルだけでなく、相手の意図を理解する力や文章を読み解く力、データを分析する力などが必要です。適性検査の実施によって、業務をこなすための力をどれだけ備えているかが分かります。

ただし、適性検査の結果が良い人が必ずしもチームに貢献するとは限らないため、さまざまな要素を考慮した上で判断しなければなりません。

エンジニア採用でテストを実施するメリット

(出典）https://unsplash.com/

テストを実施すれば、候補者の能力を前もって判断できます。採用担当者ごとの評価のずれが最小限に抑えられる上、面接の精度向上にもつながるでしょう。テストがエンジニア採用にもたらす三つのメリットを解説します。

事前にエンジニアとしての能力を判断できる

エンジニアの能力は、応募書類や面接だけでは正確に把握できないケースが多く、採用のミスマッチが起こりやすい傾向があります。

採用プロセスの前半でテストを実施すれば、最終選考に進む前にパーソナリティーの傾向や基礎能力を把握できます。見極めにかかる工数を削減でき、その後のプロセスがよりスムーズに進むでしょう。

例えば、コーディングテストでは、コーディングスキルやアルゴリズムへの理解のほか、思考回路やコミュニケーション能力などが測れます。1回のテストで効率的にエンジニアの能力を見極められるため、採用担当者の負担軽減にもつながります。

属人化を避けて客観的な人材評価が可能になる

エンジニアの評価が属人化していたり、明確な採用基準が定まっていなかったりすると、客観的で公平な人材評価ができなくなります。採用担当者の主観によって候補者の評価がゆがめられ、採用すべきではない人材を採用したり、優秀な人材を逃したりする可能性が高いでしょう。

テストを実施するメリットは、採用担当者が技術畑出身ではない場合でも、エンジニアのスキルやパーソナリティーを定量的に把握できる点です。テストの結果を基に評価基準を決めておけば、採用担当者ごとのずれやバイアスを最小限に抑えられます。

その後に実施する面接の精度向上につながる

テストは、面接より前に実施するのが一般的です。テスト結果を踏まえて、候補者にふさわしい面接官をアサインしたり、一歩掘り下げた質問内容を考えたりできるため、面接の精度が向上します。例えば、コーディングテスト後は、コードに至るまでの思考プロセスについて深掘り質問ができるでしょう。

面接では、候補者の見極めと同時に、自社を選んでもらうための魅力付けを行わなければなりません。性格診断テストや適性検査の結果を参考にしながら、候補者の心に刺さるアトラクトポイントを考えられるのもメリットです。

エンジニア採用でテストを実施するデメリットは？

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候補者の能力やパーソナリティーを定量的に測れるのは大きなメリットですが、採用担当者の業務負担が増す懸念があります。候補者に心理的な負担がかかり、場合によっては選考を辞退される恐れがあるでしょう。以下に挙げるデメリットをよく把握した上で、テストの実施を検討する必要があります。

候補者が減る可能性がある

エンジニアは、選考という不慣れな環境下でコーディングテストを受けなければならず、心理的な負担がかかります。「ふるいにかけられる」というイメージが強く、入社意欲が低下する懸念があります。

コーディングテスト・性格診断テスト・適性検査を全て実施した場合は、ほぼ1日がかりです。テストを実施する理由が候補者にきちんと伝わっていないと、途中で辞退される可能性があります。物理的にまとまった時間が取れない候補者もいるため、実施するテストは厳選した方がよいでしょう。

採用にかかる工数が増え担当者の負担につながる

テストの実施で採用のミスマッチが低減すれば、採用活動のやり直しによる時間・労力・コストの無駄が省けます。一方で、テストには採点やデータ分析が必要であり、採用担当者の作業負荷が一時的に増加するのがデメリットです。

コーディングテストの採点・評価を社内のエンジニアが担う場合、本業の開発業務に支障が出る恐れがあります。エンジニア採用のプロセスを人事部だけで進めるのは困難なため、あらかじめ現場に協力を要請した上で、リソース不足が生じないような工夫をしなければなりません。

エンジニアの採用テストを実施する際のポイント

(出典）https://unsplash.com/

エンジニアの採用テストをいつ・どのように実施するかは、企業の判断に委ねられます。テストを実施しても、採用ニーズや採用基準に基づいたものでなければ、優秀な人材を取り逃がす恐れがある点に留意しましょう。

採用ニーズや基準に基づいたテストを選択する

コーディングテストをはじめ、近年はエンジニアの能力を判断するのに役立つ市販のテストが増えています。しかし市販のテストは、必ずしも自社が求める人物像にマッチしているとは限りません。

性格診断テストや適性検査を重視しすぎると、クリエイティビティーのある人材や個性のある人材を逃す結果につながります。

また、コーディングテストは、新卒者や駆け出しのエンジニアの技術スキルを測る上では有効ですが、ベテランエンジニアを評価する方法としては不十分です。長年の経験で培われた能力はテストだけでは測れないため、ケースインタビューなどを取り入れる必要があるでしょう。

優秀な人材を取り逃さないためには、求める人材の明確化と採用ニーズおよび採用基準に基づいたテストの選定が重要です。

エンジニアの採用ニーズに合ったテストを実施する

(出典）https://unsplash.com/

エンジニアの早期離職は企業にとって大きな損失です。採用時にテストを実施すれば、スキルやパーソナリティーなどをあらかじめ把握できるため、採用のミスマッチが減少します。

一方で、候補者や採用担当者の負担が増えることも忘れてはいけません。自社の採用ニーズや採用基準に合ったテストを選択しなければ、本当に必要な人材を取り逃してしまう可能性が高いといえます。

数値化された情報だけを信用せず、あくまでも判断材料の一つとして取り扱う必要があります。どのようなテストを実施し、テストの結果をどの程度参考にするかを事前に話し合っておきましょう。