【エンジニア採用】有効な訴求ポイントは？アピールすべき点や情報の発信方法を解説

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求人票を出しても、自社が求めるエンジニアの採用につながらない企業は、アピールすべき内容や情報発信の方法を再検討する必要があります。エンジニア採用に有効な訴求ポイントや自社の魅力を見つけるコツ、採用ブランディングの重要性を解説します。

エンジニア採用で企業がアピールすべき点は？

社会のデジタル化やDXの促進により、これまでIT人材を必要としなかった企業でも、エンジニア採用の必要性が高まっています。

エンジニアの有効求人倍率は上昇傾向にあり、優秀な人材を確保できる企業とできない企業の二極化が進んでいるのが現状です。エンジニアに自社を選んでもらうには、どのような点をアピールすればよいのでしょうか？

適正・公正な人事評価体制

エンジニアの多くは、人事評価の妥当性・正当性を重視します。社員の能力や努力を適正かつ公正に評価できる人事評価体制が整っていることは、重要なアピールポイントになるでしょう。

エンジニアは高い専門性を必要とする技術職であり、営業職や事務職といった他の職種とは評価のポイントが異なります。全ての職種に同じ評価制度・評価基準を適用する企業の場合、大抵のエンジニアは「自分の能力や努力が正当に評価されるのかどうか」に疑問を感じるでしょう。

実際、会社の売り上げに直結しない業務や短期間で結果が出ない業務をこなすケースが多く、利益ベースの評価では、会社への貢献度を正しく測れません。技術力をきちんと評価できる上司がいなかったり、属人的な評価が横行していたりすると、人材の早期離職につながります。

技術者として成長できる機会

IT技術は日進月歩であり、エンジニアは常に自分の知識やスキルをアップデートしていく必要があります。

実際、「今の会社では技術的な挑戦ができない」「研修制度が充実した企業で働きたい」などの理由で転職をするエンジニアは少なくありません。技術者として成長できる機会を与えられる企業は、多くのエンジニアを引きつけるでしょう。以下は、訴求ポイントの一例です。

グローバルなチームで開発経験が積める
大規模な開発案件に挑戦できる
最新技術を駆使した開発ができる
キャリアプランに応じた研修プログラムがある
資格取得支援が充実している

企業としての成長性や将来性

大手企業のような知名度はなくても、市場での競争優位性が高い企業や将来性のある事業に取り組む企業は、エンジニアに注目されやすい傾向があります。

個人の成長は、組織の成長に左右されるといっても過言ではありません。事業の成長性が高ければ、より多くのプロジェクトに関われる上、責任ある仕事をどんどん任せてもらえます。成長意欲の高いエンジニアにとって、多くの挑戦をしながらキャリアを着実に積んでいけるのは、大きな魅力といえるでしょう。

訴求の際は、キャッチーで聞こえの良い言葉を並べるよりも、自社の事業の強みや優位性を技術的な面からしっかりと伝えることが重要です。技術的な優位性がないスタートアップ企業の場合は、現時点における戦略や投資状況などをできるだけ具体的に伝える必要があります。

柔軟性のある勤務形態や働き方

近年は、働き方改革やワークライフバランスの推進により、多様な働き方を認める企業が増えてきました。今後もその流れは加速するでしょう。

エンジニアは、パソコンとインターネット環境さえあれば、時間や場所を問わずに仕事ができるため、リモートワークや在宅勤務、フレックスタイム制を望む人が少なくありません。副業を認めているかどうかも企業選びの決め手になるようです。

優秀なエンジニアほど、生産性や合理性を重視します。柔軟性のある勤務形態や働き方を認めている企業は、積極的にアピールしましょう。ライフスタイルに応じてカスタマイズできる福利厚生や手当も魅力的な要素の一つです。

エンジニアへの訴求ポイントを見極める方法

訴求ポイントを見極める方法としては、「社内エンジニアへのヒアリング」や「3C分析による自社分析」などが有効です。人事担当者のみでプロセスを進めず、現場責任者やエンジニア職の社員に協力を仰ぎましょう。

社内のエンジニアにヒアリングする

職種やポジションが異なれば、訴求ポイントも変わります。エンジニア経験がない人事担当者だけで話し合いを進めても、ターゲットの心に刺さる訴求ポイントはなかなか思い浮かびません。

経験者採用で入社したエンジニアがいれば、「自社のどこに魅力を感じたのか」「他社との違いは何か」をヒアリングしましょう。匿名のアンケート調査なら、社内の評価を気にせずに済むため、より率直な意見を収集できます。エンジニア採用の実績がない場合は、求める人材に近いポジションの社員に話を聞く手もあります。

エンジニア職の社員に協力を依頼する際は、ヒアリングの目的や採用活動に関わるメリットを丁寧に説明しましょう。

3C分析で自社の状況を確認する

訴求ポイントを明確にするには、自社分析が欠かせません。フレームワークは複数ありますが、自社の立ち位置と競争優位性を知るために有効なのが「3C分析」です。

3C分析とは、自社を取り巻く環境を「Customer（市場・顧客）」「Competitor（競合）」「Company（自社）」の三つの観点から分析する手法で、市場における自社のポジションや強み、弱みの把握に役立ちます。採用活動に活用する場合は、「Customer」を「Candidate（候補者）」に置き換えましょう。

また、競合他社の求人情報を分析することで、自社の強みや魅力を新たに発見できます。給与や待遇などの面において、他社が求職者にどのような訴求をしているかをチェックしましょう。

エンジニア採用における3C分析の有効性については、以下のコラムで詳しく解説しています。

エンジニア採用の「3C分析」とは？有効性や必要な手順、ポイントなどを解説 | Offers HR Magazine