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働き方改革やコロナ禍の影響で、リモートワークをするエンジニアも増えてきました。一方でオフィス勤務に戻す動きも出てきており、それを機に転職を決意する人もいます。近年のリモートワークの実態はどうなっているのでしょうか？データを基に解説します。
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エンジニアのリモートワークの実態
（出典）https://unsplash.com
エンジニアによるリモートワークの実態を把握するに当たり、まずはリモートワークの定義を確認しておきましょう。コロナ禍を機にリモートワークを導入する企業が増えましたが、コロナが2023年に5類移行となったことに合わせ、オフィスワークに戻す動きも少なくありません。
リモートワークの定義は？
リモートワークはオフィスから離れた場所で勤務する形態を指し、言葉の定義上は在宅勤務やテレワークなどの形態も含む概念です。特にリモートワークとテレワークとは、はっきりした違いは存在せず、ほぼ同じ意味・文脈で使われています。
ただし、企業によって言葉の位置付けが異なる場合も多く、オフィスや社員の自宅以外で働く場合をリモートワークとしているケースもあります。
ここでは一般的な定義に従い、オフィス以外で社員が働く形態をリモートワークとして考え、転職エンジニアのリモートワークの実態を見ていきましょう。
通常出社に切り替える企業が増加
リモートワークはコロナ禍をきっかけに導入する企業が増えましたが、5類移行となった2023年は、再び通常出社に戻す企業も増えています。特に、社員が一日中オフィス以外の場所で働くフルリモートワークに関しては、2023年に入ってから目立って減少傾向で、継続を望むエンジニアは少なくありません。
これからエンジニアの転職採用に注力する企業は、リモートワークを望む人材が多い点も考慮しながら、ベストな勤務形態を模索する必要があります。
参考：アフターコロナ時代、8割のITエンジニアが転職先のリモートワーク不可に「意向度低下」。企業に求められる新たな期待とは？｜ギークニアのプレスリリース
リモートワークから出社に変わった背景は？
コロナ禍が落ち着いた昨今、多くの企業がリモートワークから通常のオフィス勤務に戻していますが、その主な背景としては、以下の点が挙げられます。Offersデジタル人材総研によるアンケート調査を基に、実態を確認しておきましょう。
※Offersではサービスの利用者を対象として、以下の条件でアンケート調査を実施しました（調査日：2023年 9月上旬）。このアンケート結果をベースとして、多くの企業がリモートワークからオフィス勤務に戻した理由を紹介します。
調査対象：下記の条件に合致した117名
- Offers登録者
- リモートワークをしている、もしくは経験したことがある
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https://hr-lab.offers.jp/articles/2023-remotework/
最大の理由はコミュニケーション上の課題
アンケートによると、リモートワークから通常出社に変わった理由として、コミュニケーション上の課題がある点を挙げた企業が最も多くなっています。次いで新人育成上の課題のためや、生産性の低下によりオフィス勤務に切り替わった点を挙げる企業が目立ちます。
圧倒的に多くの企業が、リモートワーク中のコミュニケーションに課題があると感じており、社員間のスムーズな意思疎通を図るため、オフィス勤務に戻していることが分かるでしょう。
周りに合わせて出社を選択する場合もある
企業側から出社を強制されておらず、リモートワークに特に不便さを感じていない人でも、皆が出社しているために、リモートワークからオフィス勤務に切り替える人もいます。あるいは出社とリモートワークのハイブリッド型の勤務形態にしたり、出社の頻度を上げたりする人も少なくありません。
リモートワークからオフィス勤務に切り替えた企業の中には、必ずしも社員にオフィス勤務を強制していないケースもあります。しかし自分だけ出社を選択しないと、周囲からさぼっているのではないかと疑われることを恐れて、自主的にオフィス勤務をしている人もいます。
リモートワークの廃止で転職を決意する人も
コミュニケーション上の課題からオフィス勤務に切り替える企業が多い中で、リモートワークの廃止をきっかけとして転職を決意する人もいます。
リモートワークに従事しているエンジニアも多く、オフィス勤務に切り替えることで転職をする可能性もあるので、企業側は社員の事情を配慮した上で、慎重に切り替えを検討しなければいけません。
リモートワークで居住地を変えた人は多い
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https://hr-lab.offers.jp/articles/2023-remotework/
上記のアンケートによると、リモートワークの導入に伴い、より快適な環境を求めて居住地を変えた人も少なくありません。その多くは、会社からの出社要請に応えられる範囲で引っ越しをしていますが、それでもリモートワークが廃止されると、出社のハードルが高くなる人が多くいます。
調査対象全体の2割程度の人が、リモートワークをきっかけに引っ越しをしているため、再びオフィス勤務への切り替えがされると、うまく対応できない人も出てくるでしょう。その結果、転職を決意する社員が増える可能性があります。
出社が必要なら転職を考える人は約4割
https://hr-lab.offers.jp/articles/2023-remotework/
このアンケートでも分かるように、実際にリモートワークの導入で居住地を変えた人の場合、リモートワークが廃止されるなら転職を考える人が多くいます。また会社と交渉して、リモートワークを継続してもらうよう打診すると回答している人も少なくありません。
約4割もの人が転職を考える可能性があるため、企業は強制的にオフィス勤務に切り替える前に、社員の意見をよく聞いた上で、双方が納得する方法を模索することが重要です。事実、リモートワークの継続を望む社員が多い企業は、オフィス勤務と選択できる体制にしているところが珍しくありません。
エンジニアがリモートワークを望む理由
エンジニアを含む多くの人材がリモートワークを望む理由としては、主に以下の点が挙げられます。こちらもOffersのアンケート調査を基に、実態を確認してみましょう。
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https://hr-lab.offers.jp/articles/2023-remotework/
通勤時間を無駄と感じているため
オフィスへの通勤時間を無駄と感じている社員は、リモートワークを望む傾向にあります。それまで意識はしていなかったものの、在宅勤務を含めたリモートワークを経験することで、通勤時間の無用さやストレスなどを感じる人もいるでしょう。
事実、上記のアンケートにおいて、約88%の回答者が通勤時間を無駄と感じており、リモートワークの導入や継続を望んでいます。在宅勤務の場合は通勤時間を全く考える必要がないため、空いた時間を自分にとって有意義なことに使えるため、リモートワークを望む人が多いようです。
個人の時間ができ生産性も向上するため
リモートワークにより上記の通勤時間の削減を含めて、時間を自由に使いやすくなり、結果的に仕事の生産性が向上すると考える人もいます。アンケートでは約62%の人が、個人の時間ができる点をリモートワークの利点として捉えているようです。
社員はリモートワークを通じて自分が集中できる環境を選べるのに加えて、企業によっては勤務時間も自由に選択できる場合もあるため、高いパフォーマンスを発揮できると感じる人は少なくありません。
逆に、リモートワークによって生産性が下がったと感じる人もいますが、自由な働き方を求める人にとっては、快適に働ける環境として歓迎する傾向にあります。
子育てや介護に時間を使いたい人も多い
子育てや介護に時間を使いたい人も、リモートワークの継続を望む傾向にあります。アンケートでも約36％の人が子育てのできる点を、約11％の人が看護・介護ができる点を、リモートワークの継続を望む理由として挙げています。
自宅で仕事をしながら、必要に応じて子どもや高齢者の世話ができるため、人によっては欠かせない労働環境といえるでしょう。リモートワークを利用して子育てや介護などをしてきた人は、オフィス勤務に切り替わることで、転職を考えるケースも多くなります。
転職エンジニアにリモートワークは有効？
（出典）https://www.pexels.com/
これから転職採用をするエンジニアに対しても、企業としてリモートワーク環境を提供するのは有効でしょうか？結論をいえば、上記のようにリモートワークを望む人材が多いため、これから採用するエンジニアに対しても、より自由に働ける環境を提供するのは、企業にとってもメリットがあります。
リモートワークを導入・継続するメリット
リモートワークを導入・継続するメリットとしては、主に以下の点が挙げられます。
- 社員の生産性向上につながる
- 優秀な人材を確保できる
- 全体のコスト削減を実現できる
- DXの推進による業務効率化を推進できる
- 企業のイメージ向上も期待できる
社員一人一人が自らのパフォーマンスを十分に発揮できる環境で働きやすくなり、生産性の向上につながります。さらに、自由な働き方を求める優秀な人材を獲得できる可能性が高まる、といったメリットもあるでしょう。
また、リモートワークの導入では、さまざまな管理システムとその運用体制を整備しなければならないため、結果的にDXを進められる点もメリットと捉えることが可能です。社員が伸び伸びと働ける環境を提供することで、社会的なイメージアップも期待できます。
リモートワークのデメリットや課題にも注目
リモートワークは企業にとっても多くのメリットがありますが、デメリットや課題にも注目しなければいけません。特に既存のエンジニアに加えて、新たに採用する転職エンジニアにもリモートワークの環境を提供するならば、問題や課題をいかに解消するか考える必要があります。
上記のアンケートによると、主にコミュニケーション上の課題や新人の育成に関するもの、業務生産性の低下などを問題視して、オフィス勤務に切り替える企業が多い傾向です。これらの課題をいかに解消して快適な環境を提供できるかが、成功のポイントといえるでしょう。
転職人材のリモートワークを運用するポイント
（出典）https://www.pexels.com/
エンジニアをはじめ、転職人材のリモートワークを実施する上で、アンケートで回答されているような課題を解消するには、以下のポイントを意識することが重要です。まずは既存の業務プロセスを見直して、よりリモートワークに適した環境の整備に努めましょう。
業務プロセスおよび環境の構築・整備は必須
リモートワークを導入したことで、社員間のコミュニケーションがうまくいかず、生産性が低下してしまう企業は珍しくありません。導入に当たっては十分な準備をして、社員がスムーズに意思疎通を図れる環境を整えることが極めて重要です。
日常の意思疎通のベースとなるビジネスチャットはもちろん、Web会議システムやワークフローシステム、スケジュール管理やタスク管理に関するものなど、スムーズに業務を進められるシステムをうまく活用しましょう。
意識的にコミュニケーションの機会をつくる
意思疎通を促進し、業務効率化を図れるシステムの導入に加えて、意識的に社員間のコミュニケーションの機会をつくることも大事です。オフィス環境と同じように、社員が気軽に業務上の報告や連絡・相談をできる体制を整えましょう。
チャット上での雑談を許容したり、Web会議ツールを通じて、定期的に社員が顔を合わせる機会を設けたりなど、さまざまな方法が考えられます。企業によっては1カ月に数回、管理者と1on1の機会を設けているところも少なくありません。
リモートワークに適した勤怠管理法を導入する
リモートワークでは正確な勤怠管理が難しくなります。クラウド型の勤怠管理システムを導入し、できる限り社員に負担や手間をかけずに、適切な管理ができる体制を構築しましょう。
近年は、リモートワークに対応した勤怠管理システムも増えています。機能性や使いやすさとともに、サービスベンダーのサポート体制などにも注目しながら、環境に合ったシステムを選択することが大事です。
情報を安全に扱える体制を整える
社員が適切に情報を管理し、外部に漏えいしない体制にすることも極めて重要です。事実、リモートワーク下で機密情報が外部に漏れてしまった企業もあるので、導入前に業務情報の取り扱いに関してガイドラインを設けて、社員に順守させるようにしましょう。
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）では、日常的な情報セキュリティー対策として、求められる事柄をまとめています。リモートワークでも活用できるので、参考にしてみましょう。
参考：日常における情報セキュリティ対策｜IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
業務管理や人材配置を定期的に見直す
リモートワークでは、業務管理や人材配置などを定期的に見直すことも必要です。リモートワーク向きの業務と、そうではない業務があるので、双方を明確にして、適切な配分を考えなければいけません。たとえリモートワークに向かない仕事であっても、工夫次第で対応が可能になる場合もあります。
いずれにしても、初めから完璧な業務管理や人材配置は難しいので、運用しながら適宜効果を分析し、改善を重ねる姿勢が求められます。
リモートワークを前提とした人材採用のコツ
（出典）https://www.pexels.com/
リモートワークの運用を前提として人材採用をする際には、以下のポイントを意識しましょう。まずは採用目的を明確にして、自社に合った採用手法を選択する必要があります。
採用目的や要件の明確化
まずは、リモートワークの導入目的を振り返り、環境に向いている人材を定義しましょう。その上で、自社が採用すべき人材のペルソナや、採用要件を明確にする必要があります。オフィス勤務と併用する場合には、それぞれの環境で活躍できる人材を定義し、異なる採用プロセスを構築するのも有効でしょう。
また、リモートワークを前提とした採用には、いわゆるジョブ型雇用の導入も有効です。業務を細分化した上で、それぞれにふさわしい人材を採用することで、リモートワーク下でも業務配分や、進捗状況の確認などがしやすくなります。
適切な採用手法の選定
エンジニア採用に向いている手法を選択することも大事です。一般的な求人サイトや転職エージェントの利用も有効ですが、優秀な人材に直接アプローチするダイレクトリクルーティングや、社員から必要な人材を紹介してもらうリファラル採用なども検討しましょう。
求人サービスではなく、ダイレクトリクルーティングでOffersを活用するメリットについてはこちら
いずれも事業規模にかかわらず、優秀なエンジニアを獲得できる可能性のある手法です。エンジニア採用におすすめの手法に関しては、以下の記事でも解説しているので、ぜひ参考にしてみましょう。
エンジニアの採用活動の流れとポイント。おすすめの採用手法も紹介 | Offers HR Magazine
リモートワークなら副業人材の活用も有効
リモートワークを導入するならば、一般的な人材採用に加えて、副業人材の活用も有効です。副業人材は必要な期間のみ契約を締結できるのに加えて、採用のミスマッチが起こりにくく、全体の採用コストを抑えられるのがメリットです。副業従事者は優秀な人材が多いので、この機会に検討してみましょう。
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副業採用を考えるならば、即戦力エンジニアのスピード採用ができる「Offers」がおすすめです。転職を考えていない層にも広くアプローチが可能で、採用候補者のプール管理やリファラル採用向けの機能もあります。
優秀なエンジニア・デザイナーに絞り込んで検索できるので、自社が求める人材を見つけやすいのもメリットです。副業採用のみならず一般的な中途採用の人材管理もできるので、すでにエンジニアの採用に着手している企業にもおすすめできます。
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転職エンジニアのリモートワークを検討してみよう
リモートワークは社員がオフィス以外の場所で働く勤務形態で、転職エンジニアの労働環境としてもおすすめです。リモートワークからオフィス勤務に戻す企業も目立ちますが、継続を望む人も多いので、まずは社員の意見をよく聞いてから慎重に判断する必要があります。
オフィス勤務への移行を機に転職を考える人も多いため、優秀な人材に長く働いてもらうためにも、企業側・社員側の双方が納得できる勤務体制を構築することが重要です。また、リモートワークを前提とするならば、副業採用も有効なので、同時に検討してみましょう。
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