IT人材不足は、DX推進やシステム開発を担うIT人材の供給が需要に追いつかない状態です。経済産業省の試算では、IT需要の伸び方しだいで2030年の不足数に大きな幅があります。
足りないのは人数だけではありません。同じ試算によると、AIやIoTを扱う先端IT人材が不足する一方で、従来型IT人材は条件によって供給が需要を上回る見通しです。
採用計画を立てる人事担当者や経営者にとっては、どの層がどれだけ足りないのかを分けて見ることが出発点になります。
IT人材不足は、DX推進やシステム開発を担うIT人材の供給が需要に追いつかない状態です。経済産業省の試算では、IT需要の伸び方しだいで2030年の不足数に大きな幅があります。
足りないのは人数だけではありません。同じ試算によると、AIやIoTを扱う先端IT人材が不足する一方で、従来型IT人材は条件によって供給が需要を上回る見通しです。
採用計画を立てる人事担当者や経営者にとっては、どの層がどれだけ足りないのかを分けて見ることが出発点になります。
監修者株式会社overflow / 編集担当
Offers HR Magazine編集部Offers HR Magazine 編集部は、株式会社overflow が運営する採用メディアの編集チームです。エンジニア採用に取り組む人事・採用担当者に向けて、採用手法・人事制度・組織づくりの情報を届けています。
IT人材の不足は、企業調査でも雇用の国際的な見通しでも続いています。情報処理推進機構(IPA)の2025年度調査では、DXを推進する人材の量が不足していると答えた企業が85.5%でした。
DXを推進する人材の量について「やや不足している」「大幅に不足している」と答えた企業の合計は、2025年度で85.5%です(出典:IPA『DX動向2026』、2026年7月公表)。
内訳には変化があります。「大幅に不足している」は2023年度の62.1%、2024年度の58.5%から、2025年度は50.1%へ下がりました。
質が不足していると答えた企業の合計は、2024年度の86.1%から2025年度は88.8%へやや増えました。質についても「大幅に不足している」は58.9%から52.9%への低下です。
技術に関わるスキルの需要は、日本以外でも伸びる見通しです。世界経済フォーラム(WEF)は、2030年までに1億7,000万の雇用が生まれ、9,200万の雇用が失われ、差し引き7,800万の純増になると予測しています(出典:WEF『Future of Jobs Report 2025』、2025年1月)。
同じ報告書は、伸びが最も速いスキルの上位3つに、AIとビッグデータ、ネットワークとサイバーセキュリティ、テクノロジーリテラシーを挙げています。
「2030年に約79万人不足」は、経済産業省の試算のうちIT需要の伸びを最も高く置いたシナリオの数値です。同じ調査は、需要の伸びを低く置くと不足は約16万人にとどまると試算しています。
経済産業省の調査は、IT需要の伸び率を低位・中位・高位の3段階に分けて、2030年の需要と供給の差(需給ギャップ)を試算しています。生産性上昇率を年0.7%と置いた場合の結果は次のとおりです。
IT需要の伸び | 伸び率の前提 | 2030年の需給ギャップ |
|---|---|---|
低位 | 1% | 16.4万人 |
中位 | 2〜5% | 44.9万人 |
高位 | 3〜9% | 78.7万人 |
出典:経済産業省『IT人材需給に関する調査 調査報告書』(2019年3月)表3-5。
よく引用される「79万人」は、企業アンケートの回答をもとに需要の伸びを最も高く見積もった高位シナリオの値です。出発点となる2018年時点の需給ギャップは22万人でした。
結果は生産性の前提にも左右されます。生産性上昇率を年2.4%と置くと、高位シナリオの需給ギャップは43.8万人に縮み、低位シナリオでは供給が需要を7.2万人上回ります。
供給側の読み方も押さえておきたい点です。同調査は、IT人材の数そのものは2030年まで増えると見ています。2030年のIT人材数は、2018年から10.2万人増の113.3万人です。
IT人材は増えるものの、需要がそれを上回るために不足が残る、というのがこの表の3シナリオに共通する構図です。
同じ調査は、IT人材を先端IT人材と従来型IT人材に分けた試算も示しています。従来型は受託開発や保守・運用を担う人材、先端はIoTやAIを活用したITサービスを担う人材です。
従来型から先端へ転換する人の割合(Reスキル率)によって、2030年の不足の中身は次のように変わります(中位シナリオ・生産性上昇率0.7%の場合)。
Reスキル率 | 従来型IT人材 | 先端IT人材 |
|---|---|---|
2〜6% | 18万人の不足 | 27万人の不足 |
2% | 0万人 | 45万人の不足 |
1% | 10万人の供給超過 | 55万人の不足 |
出典:経済産業省『IT人材需給に関する調査(概要)』(平成31年4月)表4。
先端IT人材は3つのパターンのどれでも不足する見通しです。従来型IT人材は、転換が進まないパターンで供給が需要を上回ります。
IT人材不足は、人数の問題であると同時にスキルの構成の問題でもあります。「IT人材不足は嘘」と「IT人材不足は重大な課題」という相反する主張は、見ている層の違いとして読むことが可能です。
IT人材不足の要因は、労働人口が減るなかでのIT人材の供給の伸び、DX需要の拡大、技術の変化、人材の偏在、レガシーシステムの5つに整理できます。1つずつ見ると、採用だけでは埋まらない理由が分かります。
経済産業省の調査は、日本の労働人口と若年層人口が全体として減少するなかでも、IT人材の供給は2030年まで増加が見込まれるとしています(出典:経済産業省『IT人材需給に関する調査(概要)』、平成31年4月)。
増加を支えるのは教育機関からの入職です。需要の伸びが供給の伸びを上回る前提では、不足が残ります。
IT人材の平均年齢は40歳付近で横ばいとなり、2025年以降は微減する、というのが同調査の試算です。
DXの広がりによって、IT人材の需要はIT企業以外の業種にも及んでいます。IPAの2025年度調査では、DXを推進する人材の量が不足していると答えた企業は、従業員301人以上で9割を超え、100人以下でも6割を超えました(出典:IPA『DX動向2026』、2026年7月公表)。
企業規模を問わず人材が足りていない状況です。DXを担う人材の類型と必要なスキルは、DX人材とは?6類型の職種・スキルと採用・育成にまとめました。
技術の変化が速いほど、新しい技術を扱える人材の需要と既存人材のスキルの差が広がります。WEFの報告書は、2025年から2030年の間に働き手の既存スキルの39%が変わると予測しています(出典:WEF『Future of Jobs Report 2025』、2025年1月)。
伸びが最も速いスキルとして挙がったのは、AIとビッグデータ、ネットワークとサイバーセキュリティでした。
日本のIT人材はIT企業に偏っています。ICT(情報通信技術)企業に所属するICT人材の割合は、2015年時点で日本が72.0%、米国が34.6%、英国が46.1%、ドイツが38.6%でした(出典:総務省『令和元年版 情報通信白書』)。
DXを進めたいのはユーザー企業(事業会社)ですが、IT人材の多くはIT企業の側にいます。外部への委託が増えると、社内に開発の知見がたまりにくくなります。
老朽化した既存システムの維持にも、IT人材が必要です。経済産業省の「DXレポート」は、既存システムの複雑化・ブラックボックス化という課題を克服できない場合、2025年以降に最大で年12兆円の経済損失が生じる可能性があると指摘しました。DXレポートのこの見通しが「2025年の崖」と呼ばれています。
出典:経済産業省『DXレポート』サマリー(2018年9月)。
経済産業省は2024年度に「レガシーシステムモダン化委員会」を設け、2025年5月28日に総括レポートを公表しました。レポートは人材需給のギャップを論点に挙げ、ユーザー企業に上流人材の育成・確保を求める内容です。
「IT人材不足は嘘」という主張は、従来型IT人材のうちReスキル率が低いパターンに限れば経済産業省の試算と重なります。先端IT人材については、同じ試算のどのパターンでも不足が残ります。
「IT人材不足は嘘」という見方と重なるのは、従来型IT人材が供給超過になるパターンの試算です。経済産業省の調査では、Reスキル率が1%にとどまる場合、2030年に従来型IT人材の供給が需要を10万人上回ります(出典:経済産業省『IT人材需給に関する調査(概要)』、平成31年4月)。
従来型から先端への転換が進まない場合は、受託開発や保守・運用を担う人材の供給が需要を上回る、というのが経済産業省の試算です。
先端IT人材の不足は、試算でも企業調査でも確認できます。経済産業省の同じ試算では、中位シナリオ・生産性上昇率0.7%の場合、2030年の先端IT人材の不足は27万人から55万人です。
企業側の実感も同じ方向です。IPAの2025年度調査では、DXを推進する人材の質が不足していると答えた企業は88.8%でした(出典:IPA『DX動向2026』、2026年7月公表)。
「IT人材は全体として足りない」という言い方は大づかみすぎます。先端IT人材は足りず、従来型IT人材はスキル転換が要る、と分けて捉えるのが実態に近い見方です。
IT人材不足は、人数の問題であると同時に、今いる人材のスキルと求められるスキルのずれの問題でもあります。経済産業省の試算では、従来型から先端への転換が年2%から1%に下がるだけで、先端IT人材の不足は45万人から55万人へ広がります。
人材の数を増やすだけでは不足は埋まりません。既存人材のスキル転換を同時に進めることが、需給の差を縮める条件になります。
IT人材不足の影響は、DXの遅れ、セキュリティ体制、採用競争、既存システムの刷新の4つに表れます。人事部門だけでなく、事業計画そのものに関わる問題です。
人材が足りなければ、DXの計画は予定どおりに進みません。DXを推進する人材の量が不足していると答えた企業は85.5%で、高い水準が続いています(出典:IPA『DX動向2026』、2026年7月公表)。
新規事業の立ち上げ、既存事業のデジタル化、顧客体験の改善は、いずれも担い手がいて初めて進むものです。
セキュリティを担う人材が足りないと、対策の更新が後回しになります。ネットワークとサイバーセキュリティは、WEFの報告書が伸びの速いスキルの上位に挙げた領域です(出典:WEF『Future of Jobs Report 2025』、2025年1月)。
体制が整わないまま起きる事故は、損害賠償や事業停止につながるリスクです。
求人に対して求職者が少ないほど、1人の候補者を複数の企業が取り合うことになります。情報処理・通信技術者の新規求人倍率は3.49倍で、職業計の2.22倍を上回っています(出典:厚生労働省「一般職業紹介状況(令和8年9月分)」、常用・パートを除く)。
採用に時間がかかるほど、現場の負荷と機会損失は積み上がります。資金力に限りがあるスタートアップや中小企業ほど、条件面の競争では不利になりがちです。
既存システムの刷新が進まないことも、IT人材不足の影響の1つです。経済産業省のDXレポートが示した年間最大12兆円の経済損失は、レガシーシステムを放置した場合の見通しでした。
刷新を担う人材が確保できなければ、既存システムの維持に人手を取られ続けます。新しい取り組みに回せる人材はさらに少なくなります。
情報処理・通信技術者の有効求人倍率は、2026年9月時点で1.48倍です。職業計の1.18倍を上回る一方で、前年同月からは0.08ポイント下がりました。
区分 | 新規求人倍率 | 有効求人倍率 |
|---|---|---|
情報処理・通信技術者 | 3.49倍 | 1.48倍 |
職業計 | 2.22倍 | 1.18倍 |
出典:厚生労働省「一般職業紹介状況(令和8年9月分)」参考統計表8-1・8-2(全国計・常用・パートを除く)。
有効求人50,702人に対して、有効求職者は34,175人でした。前年同月と比べると、有効求人は0.5%減り、有効求職者は4.8%増えています。
有効求人がほぼ横ばいのなかで有効求職者が増えたことが、倍率を押し下げました。新規求人は前年同月より7.5%増えています。求職者が増えた局面は、採用する側にとって接点を増やせる時期でもあります。
一般職業紹介状況は、ハローワークを通じた求人と求職を集計した統計です。民間の転職サービスを通じた動きは含まれません。
採用する側の公開情報を点検する方法もあります。エンジニア採用力チェックは、企業のURLから公開情報をAIが5指標24項目で診断し、1営業日以内にレポートが届く無料の診断です。
IT人材不足への7つの対策は、採用手法の見直し、育成、外部人材の活用、省人化、定着の5つの方向に分かれます。1つで埋まる不足ではないため、複数を組み合わせるのが前提です。
求人広告と人材紹介に加えて、企業から候補者へ直接声をかける手法があります。ダイレクトリクルーティングは、データベースから候補者を探し、企業がスカウトを送る採用手法です。
転職活動を始める前の層にも接点を持てる点が強みです。進め方と注意点は、ダイレクトリクルーティングのメリット・デメリットと費用にまとめています。
スカウトの運用に人手を割けない場合は、採用代行(RPO)に運用を任せるのも選択肢です。
スカウトや採用の進め方を社内で見直すときの材料として、Offersのお役立ち資料を用意しています。
外部からの採用が難しい職種では、社内での育成が選択肢です。経済産業省の調査報告書は、従来型IT人材から先端IT人材へのスキル転換が促進されれば、先端IT人材の需給ギャップが緩和されるとしています。
世界の雇用主を対象にした調査でも、育成を重視する企業は多数派です。WEFの調査では、雇用主の85%が従業員のアップスキリングを優先すると答えました(出典:WEF『Future of Jobs Report 2025』、2025年1月)。
育成は成果が出るまでに時間がかかる取り組みです。研修の中身の決め方は、DX研修とは?国の標準で決める中身と講座の選び方で扱っています。
プロジェクト単位で人材を補う手段として、SES(システムエンジニアリングサービス)や技術者派遣があります。繁忙期の稼働や、特定の技術領域に限った短期の補強に向く手段です。
外部の人材は契約が終わると離れるため、知見が社内に残りにくい面があります。中核となるメンバーは自社で採用し、変動する部分を外部で補う使い分けが現実的です。
CTO、VPoE、テックリードなど採用難度の高いポジションでは、候補者へのアプローチからクロージングまでを任せるリテーナー型の採用支援が選択肢になります。
対象となる人材の数が少ないポジションほど、要件のすり合わせと候補者への個別のアプローチに時間がかかります。外部に任せる利点は、社内の工数を抑えながら採用活動を続けられることです。後半の導入事例は、Offersのリテーナープランでアプローチからクロージングまで支援を受けた例です。
国内で確保できない規模の開発体制は、海外の開発拠点で補う方法があります。
言語や時差による意思疎通の負荷が課題です。橋渡し役となるエンジニアを置き、仕様の伝え方を標準化しておくことが前提になります。
必要な人数そのものを減らすのも対策の1つです。生成AIによるコード生成、テストの自動化、ドキュメント作成の支援は、開発工程の一部の手間を減らします。
ノーコードやローコードのツールを使えば、エンジニア以外の社員が業務アプリケーションを作ることも可能です。エンジニアは、設計や品質の判断など人にしかできない仕事に時間を使えます。
採用と同じ重さで、今いる人材が働き続けられる環境を整えることが対策になります。1人が離職すれば、その補充も同じ採用競争の中で行うことになるためです。
リモートワーク、フレックスタイム、学習機会の支援など、エンジニアが重視する条件を整えることが、採用力と定着の両方を支えます。
母集団が小さい専門領域の採用では、候補者へのアプローチからクロージングまでを外部に任せる方法で入社に至った例があります。次の1社は、Offersの導入事例のうち、検索と機械学習の人材を採用した例です。
株式会社スタンバイは、2023年4月にOffersを導入し、2か月後に検索技術の中核を担うハイクラス人材の正社員採用が決まりました。LINEヤフーとビジョナルの合弁会社で、求人検索エンジンを開発・運営しています。
課題は、ハイクラスなエンジニアの採用が急務である一方、採用体制のリソース不足と技術領域の特殊性から採用が難航していたことでした。
同社はOffersのリテーナープランを選びました。入社が決まったのは機械学習エンジニアとバックエンドエンジニアです。
IT人材不足は、労働人口が減るなかでのIT人材の供給の伸び、DX需要の拡大、技術の変化、人材の偏在、レガシーシステムの5つの要因が重なって起きています。経済産業省の試算では、2030年の不足は前提によって16.4万人から78.7万人まで開きます。
求人を出して待つ採用から、先に出会いにいく採用へ。
Offers AI RPOは、採用計画の策定から候補者選定・面談調整までAIと専門チームが伴走。転職市場に出る前のエンジニアにアプローチできます。
まずは無料で相談するオンライン(Zoom)/60分
求人・スカウト・エージェント、AIでの効率化まで進めても、CTO・VPoE・テックリードなどのハイクラスエンジニアの採用が決まらない。その原因がどこにあるのかを、採用中のポジションに該当する登録者の在籍状況とあわせて、一緒に整理します。情報収集の段階でも、お気軽にご利用ください。
よくあるご相談
支援実績(一部)
ヘッドハンティングは、求める人材を特定し、転職を考えていない層まで含めて企業側から口説くサーチ型の採用手法です。費用は、採用が決まったときだけ払う「成功報酬型」と、依頼時に着手金を先払いする「リテーナー型」に分かれます。
株式会社overflow 代表取締役 CEO
鈴木 裕斗
リファラル採用とは、社員の紹介で出会った人を通常と同じ基準で選考する採用方法です。求人広告や人材紹介に頼らずに候補者と出会えるのが利点。
株式会社overflow 編集担当
Offers HR Magazine編集部
AI RPOは、候補者探しからスカウト、面談調整までをAIと採用代行の専門チームが受け持つ採用代行です。スカウト代行やAIスカウトツールとは、運用する人と候補者を探す場所が異なります。
株式会社overflow 編集担当
Offers HR Magazine編集部
エンジニア派遣の費用は、1日の派遣料金に稼働日数と契約期間を掛けた総額で決まります。厚生労働省の最新の集計で情報処理・通信技術者の相場と期間別の総額を確かめ、派遣契約の種類、SESとの違い、正社員採用と分ける目安をまとめました。
株式会社overflow 編集担当
Offers HR Magazine編集部
マネジメント経験とは、人・モノ・金・情報を動かして成果を出した経験で、役職の有無は条件に入りません。Offersの求人(エンジニア職が中心)2,512件の必須要件から、書き方の実例と面接での見極め方を示します。
株式会社overflow 編集担当
Offers HR Magazine編集部
アクションプランの作り方は、ゴールの数値化から承認まで、表の欄を順に埋める6ステップです。完了条件で終わりを判定し、書きかけのタスクを書き直し、確認日と引き直す条件を先に決めます。
株式会社overflow 編集担当
Offers HR Magazine編集部

開催予定日:2026/12/4(金) 12:00〜13:00 Live配信、2026/12/11(金) 12:00〜13:00 アーカイブ配信
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開催予定日:2026/11/26(木) 12:00〜13:00 Live配信、2026/12/01(火) 12:00〜13:00 アーカイブ配信
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開催予定日:2026/11/19(木) 12:00〜13:00 Live配信、2026/11/24(火) 12:00〜13:00 アーカイブ配信
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