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人事KPI一覧|39指標の算出式と目標値の置き方

公開 更新

人事KPIとは、人事部門の施策が経営目標にどれだけ近づいたかを数値で測るための指標です。採用・育成・配置・労務・定着・生産性の6領域に、法律で公表が求められる人的資本開示の指標を加えた7領域があり、それぞれ算出式が決まっています。

指標を選ぶこと自体は難しくありません。実務で詰まるのは、選んだ指標の目標値をいくつに置くかです。目標値は、公的統計や採用の実測といった外部の基準に接続して置くと、自社の位置が分かります。

Offers HR Magazine編集部監修者

株式会社overflow / 編集担当

Offers HR Magazine編集部

Offers HR Magazine 編集部は、株式会社overflow が運営する採用メディアの編集チームです。エンジニア採用に取り組む人事・採用担当者に向けて、採用手法・人事制度・組織づくりの情報を届けています。

人事KPIの定義と3階層の位置づけ

人事KPIは、KGI(最終目標)とKSF(重要成功要因)から降りてくる3階層構造の一番下に位置づけられ、単独では機能しません。

KGI・KSFとの関係

人事KPIは単独では置けません。KGI(Key Goal Indicator・重要目標達成指標)とKSF(Key Success Factor・重要成功要因)から降りてくる3階層で設計します。

階層

何を置くか

人事での例

KGI(最終目標)

事業として達成したい結果

エンジニア組織を12ヶ月で30名から45名にする

KSF(重要成功要因)

KGI達成を左右する要因

母集団の質・選考スピード・既存社員の定着

KPI(プロセス指標)

KSFの進捗を測る数値

書類選考通過率・採用リードタイム・1年以内離職率

この順で降りてこないKPIは、達成しても事業が動きません。「なぜこの指標を追うのか」を1文で説明できない指標は、設定の時点で落とします。

KPIを個人の評価に結びつける場合の設計の参考は「KPI人事評価の定義と設計手順」です。

成果KPIとプロセスKPI

KPIは、結果そのものを測る成果KPIと、結果に至る過程を測るプロセスKPIの2種類に分かれます。

種類

何を測るか

例

成果KPI

結果そのもの

採用決定数、離職率、エンゲージメントスコア

プロセスKPI

結果に至る過程

スカウト送信数、書類選考通過率、1on1実施率

成果KPIだけを追うと、悪化したときに打ち手が分かりません。プロセスKPIだけを追うと、数字は動いているのに結果が出ない状態に気づけません。

1つの成果KPIに対して、それを分解したプロセスKPIを2〜3個添えるのが基本形です。

人事KPI一覧(7領域39指標)

人事KPIの一覧は、採用10・育成6・配置5・労務5・定着5・生産性5・人的資本開示3の7領域39指標です。全部を追う必要はなく、各領域から自社の課題に近いものを選び、運用は部門全体で3〜5個に絞ります。

領域

指標数

代表的な指標

目標値の基準にできる外部データ

採用

10

書類選考通過率・内定承諾率・採用単価

Offers の採用実測(業界別)

育成

6

研修受講率・1人あたり教育投資額

厚生労働省 能力開発基本調査

人材配置・活用

5

重要ポスト充足率・後継者準備率

社内の計画値

労務管理

5

平均残業時間・有給休暇取得率

厚生労働省 就労条件総合調査

定着・エンゲージメント

5

離職率・eNPS

厚生労働省 雇用動向調査

労働生産性

5

1人あたり売上高・人的資本ROI

社内の計画値

人的資本開示

3

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女間賃金差異

厚生労働省 雇用均等基本調査・賃金構造基本統計調査

外部データの中身と目標値への使い方は、後半の「目標値は外部基準に接続して置く」で領域ごとに示します。

採用のKPI(10指標)

採用のKPIは、応募から入社までの各段階の歩留まりと、入社後の早期離職を見る10指標です。

KPI

算出式

使いどころ

応募数

期間内の応募者数

母集団の量が足りているかを見る

スカウト返信率

返信数 ÷ 送信数

ダイレクトリクルーティングの初速

書類選考通過率

書類通過数 ÷ 応募数

求人要件と応募者層のズレを見る

面接実施率

面接実施数 ÷ 書類通過数

日程調整の遅れと辞退のロス

内定率

内定数 ÷ 面接実施数

選考基準が現実的かを見る

内定承諾率

承諾数 ÷ 内定数

提示条件と動機づけの強さ

採用単価

採用にかかった総費用 ÷ 採用決定数

チャネル別の費用対効果

採用リードタイム

応募から入社までの平均日数

選考プロセスのどこで滞留しているか

充足率

採用決定数 ÷ 計画採用数

採用計画に対する進捗

早期離職率

入社1年以内の離職数 ÷ 採用決定数

採用時のミスマッチ

採用KPIは歩留まりの連鎖で見ます。応募数が足りているのに採用決定が出ないなら、どの選考ステップで落ちているかを通過率で特定できます。採用KPIだけを深掘りした設定手順の参考は「採用KPIとは?指標一覧と設定手順、目標値の置き方」です。

採用の10指標を月ごとに追う管理表は、Offers の採用KPI管理シート(無料の Excel テンプレート)で用意できます。採用の目的と目標の設定、採用スケジュールの作成、採用KPIの管理を1つのファイルで扱えます。

育成のKPI(6指標)

育成のKPIは、研修や資格取得の実施状況が現場の行動やスキルの底上げにつながっているかを見る6指標です。

KPI

算出式

使いどころ

研修受講率

受講者数 ÷ 対象者数

研修が届いているか

研修後の行動変容率

行動変容が確認できた人数 ÷ 受講者数

研修が現場で使われているか

スキルマップ充足率

必要スキルの保有者数 ÷ 必要人数

組織のスキルの穴

資格取得率

取得者数 ÷ 受験対象者数

専門性の底上げ

1人あたり年間研修時間

総研修時間 ÷ 従業員数

育成への時間投資

1人あたり教育投資額

教育関連費 ÷ 従業員数

育成への金額投資

受講率だけを追うと、参加した事実しか測れません。行動変容率をセットで置くと、研修が現場に届いたかまで見えます。

研修受講率と1人あたり教育投資額の全国水準は、後半の「研修受講率と教育投資額は能力開発基本調査と比べる」で確かめてください。

人材配置・活用のKPI(5指標)

人材配置・活用のKPIは5指標で、異動・昇格・重要ポストの充足状況から、人員配置が事業の必要に対して妥当かを確かめます。

KPI

算出式

使いどころ

内部異動率

期間内の異動者数 ÷ 従業員数

組織の流動性

昇進・昇格率

昇進者数 ÷ 対象者数

キャリアパスが機能しているか

重要ポスト充足率

充足しているポスト数 ÷ 重要ポスト数

事業に必要な役割が埋まっているか

後継者準備率

後継候補のいるポスト数 ÷ 重要ポスト数

属人化のリスク

異動後の定着率

異動後1年時点の在籍者数 ÷ 異動者数

配置判断の妥当性

労務管理のKPI(5指標)

労務管理のKPIは、残業時間や有給休暇取得率など、法令順守と労働環境の健全性を下限として見る5指標です。

KPI

算出式

使いどころ

平均残業時間

総時間外労働時間 ÷ 従業員数

恒常的な負荷

36協定の上限超過件数

上限を超えた従業員数

法令面のリスク

有給休暇取得率

取得日数 ÷ 付与日数

休暇が取れる状態か

健康診断受診率

受診者数 ÷ 対象者数

実施義務の履行

労働災害度数率

労働災害による死傷者数 ÷ 延べ実労働時間 × 1,000,000

安全衛生

労務のKPIは改善のためというより、下限を割らないための監視として置きます。目標値は、割ったら即座に手を打つ閾値として扱ってください。

定着・エンゲージメントのKPI(5指標)

定着・エンゲージメントのKPIは5指標で、離職率やeNPSなどから、社員が組織に留まり続けたいと感じているかを測ります。

KPI

算出式

使いどころ

離職率

離職者数 ÷ 期首の常用労働者数

組織全体の定着

定着率

100% − 離職率

同上(表現の違い)

eNPS

推奨者の割合 − 批判者の割合

職場としての推奨度

エンゲージメントスコア

サーベイの平均値

意欲と組織への結びつき

1on1実施率

実施回数 ÷ 予定回数

対話の量が確保されているか

労働生産性のKPI(5指標)

労働生産性のKPIは、1人あたり売上高や人的資本ROIなど、人員への投資が収益にどれだけ返っているかを見る5指標です。

KPI

算出式

使いどころ

1人あたり売上高

売上高 ÷ 従業員数

事業規模と人員のバランス

1人あたり営業利益

営業利益 ÷ 従業員数

収益性

労働分配率

人件費 ÷ 付加価値

人件費の水準

人的資本ROI

(収益 −(費用 − 人件費))÷ 人件費

人への投資の回収

従業員1人あたり採用コスト

年間採用費用 ÷ 従業員数

組織の拡大コスト

人的資本開示のKPI(3指標)

人的資本開示のKPIは、女性活躍推進法と育児・介護休業法で一定規模以上の企業に公表が義務づけられた、女性管理職比率・男女間賃金差異・男性の育児休業取得率の3指標です。算出式が法令側で決まっているため、他の領域と違って自社の都合で定義を変えられません。

KPI

算出式

公表が義務になる企業

女性管理職比率

管理職に占める女性労働者の数 ÷ 管理職の数(管理職は課長級と、課長級より上位の役職。役員を除く)

常時雇用する労働者101人以上(2026年4月1日から)

男女間賃金差異

女性の平均年間賃金 ÷ 男性の平均年間賃金 × 100(全労働者・正規・非正規の3区分)

常時雇用する労働者101人以上(101〜300人は2026年4月1日から、301人以上は2022年7月から)

男性の育児休業取得率

育児休業等をした男性労働者の数 ÷ 配偶者が出産した男性労働者の数(育児目的休暇を含めた割合も選べる)

常時雇用する労働者300人超(300人超1,000人以下は2025年4月1日から)

出所:千葉労働局「女性活躍推進法について」(令和8年4月改正)、厚生労働省「女性活躍推進法に基づく男女間賃金差異の情報公表について」、厚生労働省・都道府県労働局「2025年4月から、男性労働者の育児休業取得率等の公表が従業員が300人超1,000人以下の企業にも義務化されます」。

2026年4月1日の改正で新たに公表が必須となったのは、101人以上の企業の女性管理職比率と、101〜300人の企業の男女間賃金差異です。301人以上の企業の男女間賃金差異は、2022年7月から公表が義務づけられています。

新たに必須となった項目を初めて公表するのは、改正法の施行後に最初に終わる事業年度の実績で、次の事業年度が始まってからおおむね3か月以内です。3月決算なら、2027年3月期の実績を2027年6月末までに出す計算になります。

公表値には、指標の大小に加えて、要因と課題の分析を説明欄に添えることが望ましいとされています。KPIとして社内で追うなら、数字と一緒に「なぜその水準なのか」を毎期書き残しておくのが、公表の準備として手間の少ない方法です。

目標値は外部基準に接続して置く

指標を選んだ後に詰まるのは目標値で、前年比だけで置くと前年の水準が妥当だったかを問わないまま固定されます。外部の基準を1つ持っておくと、自社の位置が分かります。

離職率は公的統計を基準にする

産業計の離職率は13.7%、入職率は14.7%で、1.0ポイントの入職超過でした。前年は離職率14.2%・入職率14.8%だったので、離職率が0.5ポイント下がっています。

産業と就業形態で分けると、次のようになります。

区分

入職率

離職率

入職超過率

産業計(就業形態計)

14.7%

13.7%

1.0ポイント

情報通信業(就業形態計)

13.6%

10.4%

3.2ポイント

産業計(一般労働者)

12.0%

11.4%

0.6ポイント

情報通信業(一般労働者)

13.1%

10.0%

3.1ポイント

出所:厚生労働省『令和7年雇用動向調査結果の概要』(産業別の入職と離職)表4-2(令和7年)。

就業形態計で見ると、情報通信業の離職率は産業計より3.3ポイント低い水準です(一般労働者では1.4ポイント)。エンジニア組織の離職率を産業計と比べると自社を過大評価することになるので、産業を合わせて比較します。

離職率だけを見ると情報通信業を読み違える

一般労働者の入職超過率は、情報通信業が3.1ポイントで最も大きい値でした。産業計を除いた16産業の中での比較で、産業計の0.6ポイントの5倍を超えます。パートタイム労働者を除いた常用労働者に限ると、情報通信業は人が最も純増している産業です。

前年からの動きも同じ方向です。情報通信業の入職超過率は1.0ポイントから3.2ポイントへ広がりました(いずれも就業形態計)。入職率が11.2%から13.6%へ2.4ポイント上がった一方、離職率は10.2%から10.4%とほぼ横ばいだったためです。

前年の値の出所は、厚生労働省『令和6年雇用動向調査結果の概要』表4-2です。

ここが目標値の置き方を変えます。情報通信業は、出ていく人より入ってくる人の方が多い状態です。

定着のKPIには離職率と入職率を並べて置いてください。離職率が横ばいでも入職率が落ちれば組織は縮小しますが、離職率だけでは、その縮小が起きていることに気づけません。

有給休暇取得率は産業別の水準と比べる

労働者1人平均の年次有給休暇取得率は66.9%でした(令和6年調査65.3%)。付与日数18.1日に対し取得日数12.1日で、取得日数と取得率は昭和59(1984)年以降で最も多い・最も高い水準です。

産業別では「電気・ガス・熱供給・水道業」が75.2%で最も高く、「宿泊業,飲食サービス業」が50.7%で最も低くなっています。情報通信業は付与18.9日・取得12.7日で取得率66.9%と、全産業平均と同じ水準でした。企業規模別でも、従業員1,000人以上が69.0%、30〜99人が64.9%と差があります。

出所:厚生労働省「令和7(2025)年就労条件総合調査の概況」(2025年12月19日公表)第5表。

労務のKPIとして有給休暇取得率を置くなら、自社の産業と規模に近い水準と比べて目標を決めてください。50%台にとどまる産業もあれば75%を超える産業もあり、産業を無視した一律目標は未達か過達のどちらかに寄ります。

研修受講率と教育投資額は能力開発基本調査と比べる

育成のKPIの全国水準は、厚生労働省の令和7年度「能力開発基本調査」で確かめられます。令和6年度に通常の仕事を一時的に離れて行う研修(OFF-JT)を受講した労働者は全体の37.3%(正社員44.5%、正社員以外19.4%)、OFF-JTに費用を支出した企業の労働者1人当たり平均額は2.0万円で、前回の1.5万円から0.5万円増えました。

調査の対象は、常用労働者30人以上の企業と、その事業所で働く労働者です。

育成のKPIに対応する指標

全国の水準

前回調査からの変化

令和6年度にOFF-JTを受講した労働者の割合(研修受講率)

37.3%(正社員44.5%・正社員以外19.4%)

0.3ポイント上昇

OFF-JTに支出した費用の労働者1人当たり平均額(令和6年度実績・1人あたり教育投資額)

2.0万円

1.5万円から0.5万円増加

自己啓発支援に支出した費用の労働者1人当たり平均額(令和6年度実績・同上)

0.4万円

前回と同水準

OFF-JTまたは自己啓発支援に費用を支出した企業の割合(令和7年度調査)

54.4%

0.5ポイント低下

出所:厚生労働省「令和7年度『能力開発基本調査』の結果を公表します」と調査結果の概要(2026年7月31日公表)。

OFF-JTは業務命令に基づく教育訓練で、社内の集合研修も、社外の研修機関への派遣も含みます。教育投資額の平均は、令和6年度に費用を支出した企業だけで平均した値です。自社の「教育関連費 ÷ 従業員数」と並べるときは、OFF-JTの費用と自己啓発支援の費用を分けて集計し直すと、同じ物差しで比べられます。

受講率は、全国値の「全体」に正社員以外が含まれる点に注意してください。社内で正社員を対象に測る受講率なら、比べる相手は全体の37.3%ではなく正社員の44.5%です。正社員以外は19.4%まで下がるので、契約社員やパートタイム労働者を含めて測る会社は、雇用形態を分けて目標を置くと水準を読み違えません。

研修後の行動変容率やスキルマップ充足率は、自社の研修設計で定義が決まるため、全国値とは比べず社内の計画値で置きます。

人的資本開示の3指標は全国の水準と比べる

人的資本開示の3指標の全国水準は、課長相当職以上の管理職に占める女性の割合が13.8%、男性の育児休業取得率が50.9%(いずれも令和7年度)、一般労働者の男女間賃金格差が男性100に対し女性76.6(2025年)です。

指標

全国の水準

前回調査からの変化

調査

課長相当職以上の管理職に占める女性の割合

13.8%

13.1%から0.7ポイント上昇

令和7年度雇用均等基本調査

男性の育児休業取得率

50.9%

40.5%から10.4ポイント上昇

同上

男女間賃金格差(男=100)

76.6

0.8ポイント上昇

令和7年賃金構造基本統計調査

出所:厚生労働省「令和7年度雇用均等基本調査」(令和7年10月1日現在)、厚生労働省「令和7(2025)年賃金構造基本統計調査」(令和8年3月24日公表)。

全国の値は、法定の公表値と定義が少しずつ違います。雇用均等基本調査の「課長相当職以上」は役員を含み、公表の対象になる女性管理職比率は役員を除きます。賃金構造基本統計調査の格差は6月分の所定内給与(月額)の比で、賞与を含む年間賃金で出す男女間賃金差異とは別の物差しです。水準をつかむ目安として使い、社内の目標値は法定の定義で置きます。

目標値の置き方で気をつけたいのは、男性の育児休業取得率の動きの速さです。全国値は1年で10.4ポイント上がっており、前年の全国値を目標にすると、公表する頃には全国の水準を下回っていることがあります。動きの大きい指標は、直近の上がり幅を足し込んだ値を目標に置きます。

採用の通過率は実測を基準にする

採用の各段階の通過率には公的統計がありません。ここは実際の採用データから取ります。Offers を利用する通信 / インフラ領域の企業12社の実績は次のとおりです。業界によって水準が変わるので、1つの業界の実測として読んでください。

指標

1社あたり平均(通信 / インフラ・12社)

オファー(スカウト)送信数

124.7件

オファー承諾率

13.8%

書類応募数

12.6件

書類応募通過率

18.3%

採用人数

2.1名

(Offers(株式会社overflow)調べ・通信 / インフラ領域の利用企業 n=12社・2025年1月時点)

スカウト経由と応募経由では、母数の桁が違います。スカウトは1社あたり124.7件送って承諾13.8%、応募は12.6件で通過18.3%。応募の方が通過率は高いものの、母数が10分の1なので、採用数を積むにはスカウトの送信量が要ります。

業界によって採用の難度は変わる

業界別の1社あたり平均採用人数は、AI / LLM(Large Language Model・大規模言語モデル)領域の7.4名からアパレル / ファッションの1.9名まで、約4倍の開きがあります。

業界

社数

平均採用人数

AI / LLM

15社

7.4名

エンターテインメント / ゲーム / コンテンツ

45社

4.7名

サイバーセキュリティ

15社

3.7名

ソフトウェアサービス事業会社

39社

3.5名

EdTech / 教育

17社

3.0名

医療・ヘルスケア / MedTech

76社

3.0名

EC / 小売

39社

2.9名

通信 / インフラ

12社

2.1名

アパレル / ファッション

30社

1.9名

(Offers(株式会社overflow)調べ・利用企業 n=288社(9業界)・2025年1月時点)

オファー承諾率もAI / LLM領域が22.9%と高く、表の中で最も低いアパレル / ファッションの12.3%を10.6ポイント上回ります。

採用KPIの目標値は、自社の事業領域で採用がどれだけ成立しやすいかを織り込んで置きます。同じ承諾率20%でも、領域によって達成の難度は同じではありません。

人事KPIの設定手順

人事KPIの設定手順は、KGIを1つに決めてから、KSF・KPIの順に絞り込み、目標値と測定の担当まで決める5ステップです。

1. KGIを1つに決める

事業側と合意した目標を1つに絞ります。「組織を強くする」ではなく「12ヶ月でエンジニア15名を増やす」のように、達成を判定できる形にしてください。

2. KSFを3つ以内で洗い出す

KGIの達成を左右する要因を挙げます。採用なら、母集団の質・選考のスピード・内定後の動機づけといった粒度です。

3. 各KSFにKPIを1〜2個割り当てる

上の一覧から選び、部門全体で3〜5個に収めます。10個を超えると、どれも見られない状態になるからです。公表義務のある企業は、人的資本開示の3指標を最初から枠に入れておきます。

4. 目標値を外部基準と接続する

離職率は産業別の統計、有給休暇取得率は産業と規模の近い水準、研修受講率と教育投資額は能力開発基本調査の全国値、人的資本開示の3指標は全国の水準、採用の通過率は実測値を参照します。根拠のない前年比だけで置かないでください。

5. 測定の頻度と担当を決める

誰が・どのデータから・どの頻度で更新するかを決めます。ここが決まっていないKPIは、四半期末に慌てて集計する対象になり、途中で手を打てません。

採用領域のKPIを月ごとに更新する表をゼロから作る手間を省くなら、採用KPI管理シートをそのまま使えます。

人事KPI運用でよくある失敗と対処

人事KPI運用でよくある失敗は、指標を絞り込まずに数だけ増やすことと、外部基準を持たずに前年比だけで目標値を置くことです。

失敗

何が起きるか

対処

KPIを10個以上置く

どれも見られず、形だけの管理になる

3〜5個に絞る

成果KPIしか置かない

悪化したときに打ち手が分からない

プロセスKPIを2〜3個添える

現場と合意せずに決める

数字が現場の実感と乖離し、形骸化する

設定時にマネージャーと擦り合わせる

前年比だけで目標値を置く

前年の水準が妥当だったかを問えない

産業統計・実測値と接続する

産業計の平均と比較する

情報通信業は離職率が3.3ポイント低く、自社を過大評価する

産業を合わせて比較する

人的資本開示の3指標を社内独自の定義で測る

社内の数字と公表値が食い違う

算出式と管理職の範囲を法令の定義に合わせる

測定担当を決めない

集計が期末にずれ込み、期中に修正できない

担当と頻度を先に決める

目標から外れた年に上場企業が何をどう開示したかは「人事KPIの事例|上場企業が目標を見直した年の書き方」で読めます。

人事KPI運用の要点

人事KPIは、採用・育成・配置・労務・定着・生産性・人的資本開示の7領域から、KGIとKSFに紐づくものを3〜5個選んで運用します。指標そのものは一覧から選べば済みますが、実務の分かれ目は目標値の置き方です。

離職率は厚生労働省の雇用動向調査を、有給休暇取得率は就労条件総合調査を、研修受講率と教育投資額は能力開発基本調査を、人的資本開示の3指標は雇用均等基本調査と賃金構造基本統計調査を、採用の通過率は実際の採用データを基準にすると、自社の位置が判断できます。

離職率は単独で置かず、入職率と並べてください。人的資本開示の3指標は、101人以上の企業に女性管理職比率と男女間賃金差異の公表が義務づけられているため、法令の定義で測り始めておくと公表の準備と社内のKPI管理を1本にまとめられます。

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