エンジニアにおすすめの採用媒体は?選び方や採用を成功させるポイント

Offers HR Magazine編集部 2023年7月10日

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エンジニア採用は企業間の競争が激しく、スタートアップや小規模企業は、とりわけ採用媒体を慎重に選ばなければいけません。エンジニア採用に適した媒体や選択のポイントを解説するので、採用市場の動向を押さえた上で、自社に合った採用計画を立てましょう。

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エンジニア採用に適した媒体は?

(出典)https://unsplash.com/

エンジニアの採用を始めたものの、なかなか優秀な人材に出会えず悩んでいる企業は多くあります。一般的な求人サイトや転職エージェントなどでは、採用後のミスマッチが発生するケースもあるので、一度エンジニア採用に適した媒体を考えてみることが重要です。

エンジニア採用は媒体や採用手法の選択が重要

さまざまな職種がある中で、特にエンジニアは人材の獲得競争が激しく、従来型の求人サイトを利用するだけの採用では、優秀な人材を得るのは難しいのが実態です。

そもそも優秀な人材は採用市場に出てこないケースも多いので、企業側から積極的にアプローチすることも大事です。自社の情報を積極的に発信し、優秀なエンジニアに認知してもらうとともに、企業側からアプローチできる採用手法を選択する必要もあります。

エンジニアの採用が難しい理由

エンジニアの採用が難しい理由としては、IT市場全体が成長しており、開発案件を担うエンジニアのニーズが年々高まっている点が挙げられます。

少子高齢化により人材の絶対数が徐々に減っているのに加えて、高度な知識・スキルを必要とする人材は、さらに減っている状況です。その一方で人材ニーズは高まり続けているため、需給ギャップが大きくなった結果、企業間の人材獲得競争が激しくなり、特に中途採用が難しくなっています。

また、フリーランスに転向するエンジニアが増えている点も、優秀な人材を雇用できない理由の一つです。採用市場に出て来ない人材が多いため、企業から積極的に人材にアプローチする姿勢が求められます。

エンジニア採用市場の動向

(出典)https://unsplash.com/

ここで、エンジニア採用市場の動向を見ておきましょう。上記のように、エンジニアのニーズは高まっており、全体として人材不足が顕著になってきています。

エンジニアの求人傾向は?

エンジニアを含む人材の求人倍率は、2020年に新型コロナウイルスの影響で下がったものの、その後は徐々に持ち直し、現在に至るまで増え続けています。

毎月微増減を繰り返してはいますが、全体としては増加傾向にあり、人気の職種であるエンジニアは、コロナ禍以前の水準以上に求人数が拡大しています。さまざまな開発案件のニーズが増えていますが、とりわけクラウドサービスの開発を担う人材を多くの企業が欲している状況です。

参考:一般職業紹介状況(令和5年3月分及び令和4年度分)について|厚生労働省

今後さらにエンジニアの不足が顕著に

エンジニアを含むIT人材の需給ギャップは、今後さらに拡大すると予想されています。みずほ情報総研株式会社による2019年の試算によれば、今後IT需要の伸び率が低位から高位のいずれにおいても、IT需要が拡大すると想定されています。

IT業界の中心となるエンジニアの需要はさらに高まることが予想され、エンジニアの不足が顕著になるでしょう。2030年前後にはITエンジニアの不足が最大で79万人規模に上るといった試算もあり、これから大なり小なりエンジニア不足に悩む企業が増えると考えられます。

出典:IT人材の需要と供給の差(需給ギャップ)の試算結果(P20)|IT人材需給に関する調査|みずほ情報総研株式会社

参考:IT人材需要の変化①(P6)|参考資料(IT人材育成の状況等について)|経済産業省

エンジニア採用に有効な採用手法

(出典)https://unsplash.com/

それでは、エンジニアの採用の有効な手法を紹介していきます。他の職種と同様に、求人サイトや求人広告を使った募集や転職エージェントの利用に加えて、ダイレクトリクルーティングやリファラル採用などが有効です。それぞれ確認していきましょう。

求人サイト・求人広告

従来型の求人サイト・求人広告を利用した採用は、エンジニアの採用でもいまだ有効ではあります。ただし、これらだけでは、特に中途採用での優秀な人材の獲得は難しくなっている状況です。

優秀なエンジニアは所属先の企業が手放さないのに加えて、エンジニア自身も転職の必要性を考えていなかったり、自らフリーランスとして独立したりするなど、転職市場に出てこないケースが多いためです。したがって求人サイトでの募集に加えて、以下で紹介する手法と、うまく組み合わせて運用するのがよいでしょう。

転職エージェント 

転職エージェントに必要なエンジニアの人物像やキャリアなどを伝え、紹介してもらう方法です。エンジニア以外でもエージェントに紹介してもらう方法は一般的で、採用にかかる工数を削減できるメリットがあります。

ただし、紹介してもらえる人材は、そのエージェントのデータベースに登録されているエンジニアがほとんどで、採用成功の確度もエージェントによって変わってきます。成功報酬を支払って採用に至っても、ミスマッチが発生して早期離職につながる例は、決して少なくありません。

ダイレクトリクルーティング

企業が直接、採用ニーズに合っていると思われる人材にアプローチする手法です。求人サイトや転職サイトなどのスカウト機能を利用したり、SNSを通じてエンジニアに直接メッセージを送ったりする方法があります。

人材の母集団形成にも役立つのに加えて、その時点では採用に至らなくても、企業側から声をかけたことで、将来の採用につながる可能性もあります。他の手法とも組み合わせやすいので、SNSで自社の情報を発信するとともに、理想的な人材には積極的にアプローチするとよいでしょう。

リファラル採用

社内のエンジニアから、自社にマッチしていると思われる人材を紹介してもらう方法です。

古くから「縁故採用」と呼ばれている手法と似ている部分もありますが、リファラル採用の場合、より広く社員のコネクションを利用して、人材を紹介してもらうのが特徴です。友人以外でも、過去の取引先や交流会を通じて知り合った人材なども、紹介の対象となります。

リファラル採用は基本的にコストがかからず、社内事情をよく知る社員から紹介してもらうので、採用後のミスマッチが起こりにくいのがメリットです。ダイレクトリクルーティングをはじめ、他の手法とも組み合わせやすいので、積極的に導入してみましょう。

転職イベントを通じた採用 

転職イベントに出展し、そこに集まった人材と面談して、採用につなげる方法もあります。エンジニアが来場するIT系のイベントは多いので、そこで名刺交換をして面談をすれば、そのまま採用プロセスに乗せたり、情報をデータベース化して後からアプローチしたりできます。

イベントに来場するエンジニアは積極性があり、転職にも前向きなケースが多いので、比較的採用に結び付く可能性は高いでしょう。ただし、イベントの出展には相応のコストがかかるので、年に2~3回など、限られた機会を有効に生かさなければいけません。

エンジニア採用で押さえるべき媒体

(出典)https://unsplash.com/

エンジニアの採用で押さえるべき媒体としては、主にエンジニア専用の求人サービスと、SNSが挙げられます。汎用的な求人サイトや転職エージェントでもカバーはできますが、エンジニアのみ採用を考えているならば、特化したサービスを選択しましょう。

エンジニア採用に特化した求人サービス

さまざまな職種の求人を扱っている媒体よりは、エンジニアに特化した求人媒体が望ましいでしょう。専用のサービスは当然、登録者の全てが何らかのエンジニアなので、自社の採用ニーズに合った人材を見つけやすくなります。

さらに、特化型の媒体は登録されているエンジニアの経歴やスキルなど、細かく確認できるサービスが多いので、スカウトを出しやすいのも特徴です。企業側からのスカウトを前提としたサービスもあるので、一般的な求人サイトよりもスムーズに採用に結び付けられるでしょう。

エンジニアの利用が多いSNS

SNSを利用したソーシャルリクルーティングも注目されています。エンジニアの利用が多いSNSで直接メッセージをやり取りすれば、他社に先駆けて優秀な人材をリクルートできる可能性が出てきます。

さらにSNSは、自社の情報発信にも有効なので、採用媒体としてもしっかりと押さえておきましょう。FacebookやLinkedInが中心ですが、TwitterやInstagramなどを有効に活用する方法もあります。

エンジニアの採用媒体の選び方

(出典)https://unsplash.com/

エンジニアの採用手法や採用媒体を選択する際には、以下のポイントを意識しましょう。採用ニーズと整合性の高いものを選ぶとともに、料金形態や提供会社のサポート体制などにも注目する必要があります。

採用ニーズとの整合性を確認する

エンジニアに特化した採用媒体を選ぶのは前提として、さらに自社の採用ニーズに合っている媒体かどうかを確認することが重要です。エンジニア向けの求人サービスといっても、それぞれ強みや特性があり、特定の分野や雇用形態に特化したものもあります。

まずは、どういった人材を必要としているのか明らかにして、ニーズに合った媒体を選択する必要があります。また、初めて本格的にエンジニアを採用する場合は、サービスの提供会社から十分なサポートを受けられるものを選びましょう。

固定費用型か成果報酬型か?

採用媒体は基本的に、登録しているだけで固定費用がかかるものと、採用に成功して初めて費用が発生する成果報酬型があります。

一般的には、費用リスクを回避できる成果報酬型がおすすめですが、多くの人材を同時に採用したい場合には、固定費用型の方がコストをかけずに済むケースもあります。どの程度の予算をエンジニア採用にかけられるか、採用したい人数とともに検討し、利用する媒体を慎重に選択しましょう。

エンジニア採用を成功させるには?

(出典)https://unsplash.com/

エンジニアの採用を成功させるには、事前に採用戦略を構築し、採用する人材の要件を明確にするといった準備が必要です。エンジニア採用のポイントを押さえておきましょう。

採用戦略に基づいて採用計画を立てる

まずは自社の採用ニーズを明確にして、採用のための戦略を構築する必要があります。それに基づいて綿密な計画を立てることで、本当に必要な人材の採用につながります。

ただし、人材の獲得競争が激しいエンジニアの場合、エンジニア側のニーズも調査した上で、候補者の幅を広げることも大事です。採用市場と自社の現状を調査し、戦略や採用計画に落とし込みましょう。

採用したい人材のペルソナを設定する

採用すべきエンジニアのペルソナを明らかにしましょう。エンジニアの場合は、どういった経歴やスキルを持ち、どのような性格や強みを有する人材か、具体的な人物像として設定します。

ペルソナを明らかにしておけば、採用候補者に対してどういったメッセージを送るべきか、アプローチの方向性も明らかになります。ペルソナを設定する際には、必ず社内のエンジニアの意見を聞くようにしましょう。

採用候補者の条件を広げてみる 

人材の獲得競争が激しいエンジニア採用では、理想的な人材を必ず採用できるとは限りません。理想が高すぎて採用に至らなければ、そこまでのコストが無駄になってしまうでしょう。

したがって、一切妥協しないポイント(MUST条件)と、できれば望ましい条件(WANT条件)を明らかにしておき、必要に応じて採用条件を緩和することも大事です。

複数の採用手法を組み合わせる

求人サイトや転職エージェントなど従来型の採用手法に加えて、ダイレクトリクルーティングやリファラル採用、SNSを通じた採用など、複数の手法を組み合わせて運用しましょう。採用の間口を広めておけば、おのずと多くの候補者が集まり、その中からニーズに合った人材を選びやすくなります。

また上記のように、優秀なエンジニアがどういった媒体を利用して、転職活動をしているかも調査しましょう。エンジニアの多い媒体で自社の情報を発信すれば、興味を持ってくれる人も出てきます。エンジニアからのアクションを待つだけではなく、企業側から積極的にスカウトを送るなど、アプローチを重ねることが大事です。

社内のエンジニアに協力してもらう

エンジニアの採用活動をする際には、必ず社内のエンジニアに協力してもらいましょう。人事担当者だけではエンジニアの評価が難しいため、適宜現場をよく知るエンジニアに、採用プロセスに参加してもらう必要があります。

採用要件を明確化し、人事担当者の間で共有するのに加えて、書類選考や面接の際にエンジニアに協力してもらい、技術面から応募者を評価してもらいましょう。可能であれば採用計画の段階から参加してもらうと、現場のニーズを人材採用に反映させやすくなります。

副業人材の採用も検討しよう

(出典)https://unsplash.com/

近年、副業を始めたりフリーランスとして独立したりするエンジニアが増えています。副業やフリーランスとして活動しているエンジニアは、自ら案件を獲得する必要があるため、優秀な人材が多い傾向があります。副業人材や、フリーランスとの契約も検討してみましょう。

副業人材と業務委託契約を結ぶメリット

正社員としてエンジニアを雇用するだけではなく、副業従事者やフリーランスと業務委託契約を結ぶのも有効です。業務委託契約ならば、必要な期間のみエンジニアの力を借りられるので、社員としての雇用に比べてコストがかかりません。

さらに、なかなか採用できない優秀なエンジニアに仕事を任せられるので、プロジェクトの進行も早く、クオリティーの高い成果物を納品できる可能性も高まります。場合によっては、業務委託契約から本格的な採用に至る人材もいるでしょう。

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採用ニーズに合った媒体を選択しよう

(出典)https://unsplash.com/

エンジニアにおすすめの採用媒体を紹介しました。エンジニアは人材の獲得競争が激しく、今後さらに人手不足が続くと考えられるので、企業側も積極的に動いて優秀な人材にアプローチしていく必要があります。従来の求人サイトや転職エージェントの利用に加えて、ダイレクトリクルーティングやリファラル採用なども、導入してみましょう。

さらに、エンジニアの副業従事者も増えているので、副業として業務委託契約を結んだり、フリーランスと契約したりするのも有効です。正社員としての雇用だけにこだわらず、広く人材を活用する方法を考えましょう。

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