IT業界の離職率は10.4%｜17年推移と自社の比べ方

IT業界の離職率として引用される数字は、厚生労働省の雇用動向調査が「情報通信業」として公表している値です。令和7（2025）年は10.4%で、産業計の13.7%を3.3ポイント下回りました。平成21年から令和7年までの17年間で、産業計を上回った年は一度もありません。

ただし、年ごとの動きは産業計より大きく、令和3年の9.1%から令和5年の12.8%まで上がった年もあります。引用する年が変われば数字も変わるため、自社の離職率と比べるときは、年版と対象をそろえる必要があります。

令和7年の情報通信業の離職率は10.4%で産業計を下回る

令和7（2025）年の情報通信業の離職率は10.4%で、産業計の13.7%より3.3ポイント低い水準でした。入職率は13.6%、入職率から離職率を引いた入職超過率は+3.2ポイントです。就業形態別では、一般労働者の離職率が10.0%、パートタイム労働者が21.9%でした（厚生労働省『令和7（2025）年雇用動向調査結果の概況』付属統計表2-1・2-2、2026年8月31日公表）。

離職率10.4%の大半は、一般労働者の離職です。情報通信業の1月1日現在の常用労働者1,861.2千人のうち、パートタイム労働者は70.1千人でした。1年間の離職者194.0千人の内訳は、一般労働者が178.6千人、パートタイム労働者が15.4千人です。

概況の用語の定義では、一般労働者は常用労働者のうちパートタイム労働者以外の労働者を指します。パートタイム労働者を除いて比べるなら、見る数字は一般労働者の10.0%（産業計は11.4%）です。

16産業すべての離職率と入職超過率を並べた一覧は、離職率とは？令和7年13.7%と業種・規模・年齢別にまとめています。

IT業界の離職率は情報通信業に属する事業所全体の集計値

雇用動向調査の「情報通信業」は、日本標準産業分類の大分類で、事業所の産業で区分した集計です。エンジニア職に絞った離職率ではなく、その産業に属する事業所の常用労働者全体の値になります。

総務省の分類で情報通信業に入るのは、映像・音声・文字などの情報を伝達する事業所、電子計算機のプログラムの作成や委託による情報処理を行う事業所、インターネットに附随したサービスを提供する事業所、新聞・雑誌・ラジオ・テレビ・映画などの情報を加工する事業所です（総務省『日本標準産業分類（令和5年［2023年］7月改定）』情報通信業の総説）。

令和7年の調査は、常用労働者を5人以上雇用する事業所から、約15,000事業所を無作為に抽出して実施されました（厚生労働省『令和7（2025）年雇用動向調査結果の概況』）。産業は事業所の事業内容で決まるため、自社が上記4つのいずれにも分類されない場合、比べる相手は情報通信業ではなく、自社の属する産業です。

情報通信業の離職率は17年間、産業計を下回り続けている

平成21（2009）年から令和7（2025）年までの17年間、情報通信業の離職率が産業計を上回った年はありません。情報通信業は9.1%（令和3年）から12.8%（令和5年）の範囲で動き、産業計との差は2.3ポイント（平成23年）から6.3ポイント（平成25年）でした（厚生労働省『雇用動向調査』年次別推移・第2表 産業（大分類）別入職・離職率、2026年8月31日公表。差と入職超過率はOffersが算出）。

平成21年から29年は日本標準産業分類の平成19年11月改定、平成30年以降は平成25年10月改定にもとづく集計値で、表ではそのまま並べています。

入職率が離職率を上回る入職超過は、17年のうち12年でした。平成21年から24年は4年続けてマイナスで、平成25年以降に離職が入職を上回ったのは、離職率が17年で最も高い12.8%だった令和5年だけです。

情報通信業の離職率は振れ幅が大きく、産業間の順位も動く

厚生労働省『雇用動向調査』年次別推移（第2表）をもとにOffersが前年からの変動幅を17年分（16回）で平均すると、情報通信業は1.2ポイント、産業計は0.6ポイントでした。情報通信業の方が約2倍動いている計算です。令和3年の9.1%から令和5年の12.8%まで2年で3.7ポイント上がり、令和6年には10.2%へ2.6ポイント下がりました。

16産業の中での順位も動いています。離職率が高い方から数えると、令和元年と令和2年は13番目、令和3年は14番目でした。令和4年は9番目、令和5年は8番目、令和6年と令和7年は9番目で、令和6年は運輸業，郵便業と同率です。産業計との差は一貫してマイナスでも、他産業と比べた位置は固定されていません。

単年の数字を使うときは年版を添え、自社との比較には複数年の平均を使います。令和3年から令和7年の5年間の単純平均は、情報通信業が10.9%、産業計が14.4%です。

自社の離職率を情報通信業と比べるときの3つの条件

比べる前にそろえる条件は、計算式、対象の範囲、期間の3つです。ずれたまま並べると、差が出ても原因を特定できません。

計算式は年初の在籍者数を分母にそろえる

雇用動向調査の離職率は、1年間の離職者数を1月1日現在の常用労働者数で割った割合です（厚生労働省『令和7（2025）年雇用動向調査結果の概況』主な用語の定義）。

離職率（%）＝ 離職者数 ÷ 1月1日現在の常用労働者数 × 100

自社でも、年初の在籍者数を分母に置きます。期中に入社して同じ年に辞めた人は、分子には入るものの、分母には入りません。採用を増やした年は、実態より高く出る点に注意が必要です。

対象の範囲は自社の全社と比べる

情報通信業の値は全職種を含むため、比べる相手は自社の全社の離職率です。エンジニアだけで出すと母数が小さく、たとえば年初に40人いる組織では、1人の退職で離職率が2.5ポイント動きます。エンジニア単独の値は、情報通信業の値と並べず、自社の過去の値と比べてください。

期間は3〜5年の平均で並べる

情報通信業の離職率は年ごとに9.1%から12.8%まで動くため、単年ではなく3〜5年の平均で並べます。パートタイム労働者の少ない組織なら、令和7年の一般労働者の10.0%が目安です。

離職率の裏返しとして定着率を使うときの計算式と注意点は、定着率とは？計算式と100−離職率が使えない理由にまとめています。

25〜39歳男性の前職の離職理由は給料・労働条件・将来不安

令和7（2025）年に転職した男性のうち、前職を辞めた理由が「給料等収入が少なかった」「労働時間、休日等の労働条件が悪かった」「会社の将来が不安だった」だった人は、25〜29歳・30〜34歳・35〜39歳のいずれの年齢階級でも10.0%以上でした。この集計は産業を問わない転職入職者の値で、情報通信業に絞った値ではありません（厚生労働省『令和7（2025）年雇用動向調査結果の概況』表5）。

職場の人間関係が好ましくなかったは、30〜34歳の5.9%から25〜29歳の10.7%まで、年齢で差があります。40〜44歳では、能力・個性・資格を生かせなかったが11.0%で、25〜39歳の5.2〜6.9%より高い値です。

女性を含む各年齢階級の値は、中途採用の離職率｜辞めた理由を実数で読むにまとめています。

離職理由を踏まえて入社後の受け入れ設計まで見直すなら、お役立ち資料の一覧に、エンジニアが辞めない組織づくりをオンボーディング設計から整理した「エンジニアが辞めない組織のつくり方」があります。お役立ち資料の一覧から確認できます。

離職を防ぐ打ち手は、離職理由に対応させて選ぶ

給料等収入には評価と報酬の見直し、労働条件には働き方の選択肢、会社の将来への不安には次の役割の先出し、人間関係には接点の設計が対応する打ち手です。理由ごとに打ち手を1つ決めておくと、施策が散らばりません。

給料等収入への不満には、評価者と評価項目を見直す

エンジニアの仕事には、サーバーの裏側の管理や社内インフラの整備のように、売上や満足度の数値で表しにくい成果が多くあります。成果が見えにくい仕事ほど、評価は難しいのが実情です。

見直しの軸は次の3つに分けられます。

• 評価者を、EM（エンジニアリングマネージャー）などエンジニアの仕事を理解している人にする
• 数値に出にくい成果を扱う、エンジニア独自の評価項目を設ける
• 目標を具体化し、定期的なフィードバックと1on1で成果を言葉にして残す

報酬の形態も、評価制度と一緒に見直す対象です。辞める前に表れる兆候の見分け方は、優秀な社員が辞める兆候とは？エンジニアの離職を防ぐ施策やポイントを解説にまとめています。

労働条件への不満には、働き方の選択肢を増やす

労働時間、休日等の労働条件は、前掲の表で3つの年齢階級とも10%を超えた値でした。出社しなくても進められる作業が多い職種では、フレックスタイム制とテレワークが取り組みやすい手段です。

オンラインツールの整備とスキルアップの支援制度を加えると、働く場所や時間が違うメンバーも、同じ条件で学び、仕事を進められます。

会社の将来への不安と、能力を生かせない感覚には、次の役割を先に示す

35〜39歳では会社の将来が不安だったが12.7%、40〜44歳では能力・個性・資格を生かせなかったが11.0%で、どちらもこの先の仕事や役割の見通しに関わる理由です。

プロジェクトの終了後にどの仕事を割り振るかは、人事が悩みやすい課題です。担当するプロジェクトが終わる前に、次のプロジェクトと役割、使えるスキルを本人へ伝えておきます。割り振りがスキルと合わないと、「採用時に聞いていた業務と異なる」「自分のスキルを発揮できない」といった理由で離職につながるケースがあり、入社後まもなく辞めるケースの原因と対策は中途採用エンジニアの離職｜すぐ辞める原因と対策にまとめています。

人間関係への不満には、リモートでも接点が切れない仕組みを置く

在宅で働くエンジニアが多いチームでは、やり取りがテキストとオンライン会議に偏りがちです。1on1の定例、雑談用のチャンネル、新しく入った人に先輩をつけるバディ制度など、関係をつくる場を会社側が用意します。

情報通信業の10.4%は目安にとどめ、自社の離職理由で決める

情報通信業の離職率は、令和7年の10.4%を含め、自社の位置を知る目安です。打ち手を決める根拠は、自社の離職者がなぜ辞めたかにあります。点検の順序は次の3つです。

• 自社の離職率を年初の在籍者数を分母に出し、5年分を並べて情報通信業の5年平均10.9%と比べる
• 離職者の退職理由を、給料、労働条件、会社の将来、人間関係、仕事内容の区分で集計し、前掲の表と比べる
• 最も多い理由に、前節の打ち手を1つ当てる

候補者に離職率や定着の状況を伝える場面では、載せるかどうかと、どの数字を載せるかを先に決める必要があります。判断の手順は、求人票への離職率の記載は任意｜判断と書き方にまとめています。

募集ページの書き方は、候補者の期待をつくる要素のひとつです。URLを入れるだけで診断できるエンジニア採用力チェックは、採用ページを5指標24項目で採点する無料の診断です。入社後のずれを減らす入口として、募集ページの点検にも使えます。