人材採用をDX化する効果とステップを解説。自社に必要な人材を採用するためのポイントとは？

採用業務のDX化は、企業にとって有益な取り組みです。DX化を進めることで、自社に必要な人材をより効率的かつ正確に採用できるようになります。DX化のステップやポイントをしますので、自社の採用プロセスを改善し、最適な人材を採用するための手法とノウハウへの理解を深めましょう。

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DXの定義

(出典）https://unsplash.com/

近年、ビジネスの場では「DX」という言葉がよく用いられるようになりました。DX化の分かりやすい例としては、ITツールの導入や資料のオンライン化など、いわゆる「デジタル化」が挙げられるでしょう。

そうした誤解から「デジタル化=DX化」と捉えられがちですが、この二つはイコールではありません。

間違った方向にDX化が進まないように、DX化について、理解を深めるところから始めてみましょう。

DX化とは何か

DXとは、「Digital Transformation」を略した言葉で、日本語で直訳すると「デジタル変革」となります。

元々はビジネス用語ではなく、デジタル技術を社会全体に普及させ、人々の生活をより豊かにすることを意味していました。

もっとも、現在はビジネスの場で使われることが多いので、次第にビジネス用語としての意味を強く持つようになりました。

経済産業省でも、DXについては以下のように説明しています。

企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること

また、DXと似た言葉に「デジタイゼーション（Digitization）」「デジタライゼーション（Digitalization）」がありますが、細部のニュアンスが異なります。

デジタイゼーションとは、業務を効率化するための部分的なデジタル化を指し、デジタライゼーションとは自社だけでなく外部環境も含めた長期的かつ経営的な視点でのデジタル化していく取り組みを指します。

DXという言葉は「デジタライゼーション」に近い意味を持ちますが、実際には組織そのものにデジタルで変革を起こす、もっと大きなくくりと捉えてよいでしょう。

引用元：経済産業省|デジタルガバナンス・コード2.0

採用DXとは？

採用DXとは、人材採用のプロセスにおいてDX化を進めることを指します。

例えば、採用活動におけるWebページの作成や書類の電子化、面接のオンライン化などが挙げられます。一言でいえば、デジタル技術を用いて採用活動の効率化を進めることです。

また、AIや機械学習を用いたデータの蓄積と運用も、採用DXの特徴となります。採用候補者のスキルや経歴が自社と合っているか、内定決定者とそうでない人に、選考過程でどのような違いがあったのかを分析し、自社にとってより有力な人材を採用するために用います。

採用DXは、採用現場だけで完結するものではなく、組織の成長と方向性、デジタル化への理解など、組織全体で取り組むことが重要になります。

採用DXがなぜ重要なのか

(出典）https://unsplash.com/

採用活動に力を入れている多くの企業がDX化を推進しています。

なぜDXを重視する企業が増えているのでしょうか。その理由を解説します。

採用チャネルを増やすため

エンジニアが不足している現状、今現在採用活動をしている人だけでなく、将来的に自社で活躍しそうな人材や副業・フリーランスをいかに確保できるかが重要になってきます。

そのためには、潜在層に向けた採用活動・チャネルを設置することも必要です。

求人広告やエージェントなど、顕在層の採用だけでなく、オウンドメディアやダイレクトリクルーティングなど、潜在層に向けたチャネルを増やすために、DX化が重要になってきます。

オンラインでの採用活動が求められる

現在はコロナ禍の影響もあり、オフラインでの説明会や直接顔を合わせての面談が難しくなってきています。

加えてエンジニアはWebを使って求職活動をしている人も多く、SNSやオウンドメディアを使った情報発信、オンライン面談やテキストコミュニケーションなど、採用活動にオンラインを取り入れることは、現在の市場では必須といえます。

DX採用を導入するメリット

(出典）https://unsplash.com/

DX採用を導入することでどのようなメリットを得られるのでしょうか。詳しく解説します。

採用活動の工数・コストを削減できる

従来は応募のあったエントリーシートや履歴書を1枚ずつ丁寧にチェックし、条件が合えば次の段階に進めるというような、担当者の工数や手間がかかる採用フローが主流となっていました。

しかし、DX化を進めていくことで、書類選考のプロセスを自動化し、担当者がいなくても選別が行えるようになります。それだけでなく、その後の面談スケジュールの設定や、応募者への返信を自動で行うなど、担当者の工数を大きく削減することが可能です。

加えて、コミュニケーションにかかっていたコストを削減できるのもメリットといえるでしょう。例えば、オンライン面接の実施、書類の電子化を進めることで、採用担当者と候補者の間での面接にかかる時間や交通費を削減することができます。

採用にかかる工数やコストを大きくカットできるのが、DX採用を進めるメリットといえるでしょう。

人材のミスマッチを防ぐ

従来、求職者は採用する企業の選定は1社ごとに情報を確認し、自身のスキルや条件が合うかを確認しなければなりませんでした。

また企業側も、エントリーのあった求職者の経歴やスキルセットなどをすべて目視で確認し、次の選考に進むかどうかの意思決定を下すというフローになっているケースが多く、採用担当者に大きな負担を強いている状況が続いていました。

しかし、ITツールの導入やデータベース構築を行うことで、求職者が持っている経歴やスキルセットや経歴、企業側が欲している人物や条件を自動でマッチングするというようなことができるようになります。

データベースを構築できる

採用担当者は、過去の採用活動のデータから優秀な候補者の特徴を分析し、今後の採用活動に反映させることができます。

例えば新規のプロジェクトを開始する際に、必要なスキルセットを持ったエンジニア候補者をピックアップしたり、退職者が出たとき、業務を代わりに行える人材をすぐに選出し、スカウトするといった動きが可能です。

DX化により、採用担当者はより正確に、かつ効率的に候補者を選別することができるようになります。

採用のDX化を成功させるポイント

(出典）https://unsplash.com/

採用のDX化を進める企業の中では、形だけのDX化になってしまい実際の採用に結びつかないケースも少なくありません。気を付けるべきポイントを紹介します。

DX人材を確保する

DXにはデータ分析やプログラミング、人工知能やロボティクスなど、専門的な知識とスキルが必要になります。まずはそれらに対する知識を持ち、進行できる人材の確保が必要です。

IPA（独立行政法人情報処理推進機構）が発表した『DX推進に向けた企業とIT人材の実態調査』によれば、DX推進に必要な職種として「ビジネスデザイナー」「アーキテクト」「データサイエンティスト／AIエンジニア」「UXデザイナー」「エンジニア／プログラマー」「プロダクトマネージャー」の7種が挙げられます。

こうした人材が不在のままDX化を進めることは失敗要因になりますので、まずはDX人材の採用からスタートしましょう。

参考：デジタル・トランスフォーメーション（DX）推進に向けた企業とIT人材の実態調査：IPA 独立行政法人情報処理推進機構

組織的にDXを推進する

DX化のよくある失敗例として、組織的に取り組めなかったケースが挙げられます。

現場主導でDX化が進む一方で、経営層が非協力的だったり、部署同士が連携できず、違うツールや方法で進めていくことが原因で、かえって業務に支障が出る可能性があります。

DX化を進めていくためには、前提として経営陣が、DX化のビジョンを策定する必要があります。DX化でどのような成果やゴールを目指すのかを全社員で共有し、協力して進めていくことが重要です。

またDX化に必要な予算や人材の確保、組織文化の改革にも経営層の判断が必要となります。個人や現場判断でなく、企業全体がDX化に向けて動いていくことが、DX化を成功させるために必要なことです。

仕事にデジタルツールを導入する

ITツールを導入すると、働き方や企業文化が大きく変わります。急速にDX化を進めようとすると、変革についてこられない社員も出てくるでしょう。また「本当にDX化が有効なのか？」と疑問に思いながら仕事をする社員もいるかもしれません。

そうした事態を回避するために、普段の仕事からデジタルツールを導入し、社員にDXを体験してもらうことが必要になってきます。DX化の初動として、デジタルツールに慣れてもらうところから始めても良いでしょう。

採用DX化を推進するステップ

(出典）https://unsplash.com/

採用DX化を推進するには、どのような手順で進めていけば良いのでしょうか。

効率よく進められる手順を紹介します。

組織・CXの分析

DX化を進めるためには、単に技術的な改革を行うだけでは十分ではありません。組織と顧客体験（CX）の分析も欠かせない要素です。

組織分析は、採用プロセスを含めた組織全体のプロセスを評価し、改善することを目的としています。組織内の情報共有やコミュニケーションの改善、適切なデータ管理などが行われることで、採用DX化のための基盤を整えることができます。

CX分析は、顧客がビジネスとのやり取りを行う上での体験を評価することを目的としています。顧客が求めるものを正確に理解し、それに応えることができるようにするためには、顧客のニーズを正確に把握し、それに合わせたサービスを提供する必要があります。CX分析によって、顧客の声を反映した改善点を特定し、採用DX化に取り組む上での方向性を示すことができます。

組織・CXの分析は、採用DX化に向けての基盤を整えるだけでなく、ビジネス戦略全体にも大きな影響を与えます。顧客に価値を提供することができる企業は、市場での競争力を高めることができるため、CX分析はビジネス戦略の中でも非常に重要な位置を占めます。また、組織分析によって効率的な採用プロセスが確立されることで、費用削減や人材の適切な配置が可能になり、ビジネスの成長を促進することが可能です。