企業のエンジニア育成のポイントは？有効な方法や外部研修のメリット

エンジニアはソフトウエア開発や、ITサービスの提供に不可欠で、近年さらに重要性が高まっている職種といえるでしょう。優秀な人材の採用も必要ですが、社内でエンジニアを育成することも重要です。エンジニア育成のポイントや有効な方法を解説します。

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企業のエンジニア育成はどうすべき？

（出典）https://www.pexels.com/

エンジニアの育成はIT関連の企業にとっては特に重要であり、システム開発を担う人材のみならず、管理職やプロジェクトリーダーなどの育成も求められます。まずは、企業にとってエンジニア育成が必要な理由とともに、多くの企業が抱える育成上の課題について整理しておきましょう。

企業にとってエンジニア育成が必要な理由

現状、エンジニアは人材採用市場において需要が高く、とりわけ経験豊かな人材を獲得するのが難しい状況にあります。即戦力となる人材の採用に注力することは重要ですが、同時に既存の人材を育成し、長期的に活躍してもらう必要があります。

IT業界は常に進歩しており、エンジニアに求められる技能も移り変わる傾向にあるため、最新の技術をシステム開発や製品開発などに生かすには、時宜に合ったエンジニアの育成が欠かせません。

社内でエンジニアを育成することで、自社の置かれた環境や理念にマッチした人材を得られるのに加えて、ビジネスチャンスの獲得や組織としての成長につながります。

事実、近年は未経験のエンジニアを積極的に採用し、自社に合った形で育成する企業が増えており、採用活動以上に育成に力を入れるところも珍しくありません。

エンジニアの育成に関して企業が抱える課題

エンジニアの人手不足と採用難を受け、積極的にエンジニアを育成する企業が増えている一方で、エンジニアの育成に問題や課題を抱える企業も多くあります。

人材育成に関わる課題は企業によって異なる場合が多いものの、育成に割けるリソースが不足している点や、育成した社員が自社に定着しづらい点などは、多くの企業に共通しているようです。

エンジニアの育成方法やポイントについては後述しますが、必要に応じて外部のリソースなどの活用や、人材の定着を図る施策が求められます。

エンジニア育成の手順とポイント

（出典）https://www.pexels.com/

一般的なエンジニア育成の手順とポイントを解説します。まずは育成目的を確認し、育成のロードマップを作成していきましょう。初めから完璧な育成計画を立てるのは難しいので、一人一人のエンジニアとよく話し合い、うまく調整を図ることも大事です。

1.育成目的の確認と要件定義

まずはエンジニアの育成目的を、企業として明確にする必要があります。目的によって人材の育成方針は大きく変わってくるので、まずは最終的に何を実現したいのか、育成したエンジニアを活用して、どういったビジョンを達成するのかなど、明らかにしましょう。

その上で、目的の達成に必要な人材の要件を定義します。例えば、近年急速に普及が進んでいるAI（人工知能）を活用したサービスについて、今後メインに据えたいならば、機械学習やディープラーニングなどの知識や技能を身に付けてもらう必要があるでしょう。

最終的にどういった人材に活躍してもらいたいか、詳細なイメージを持つことで、育成計画を策定しやすくなります。漠然としたイメージではなく、具体的な要件を設定しましょう。

2.対象者の決定とロードマップの作成

定義した要件をベースに教育すべきエンジニアを選定し、育成のロードマップを作成していきます。ロードマップを作成する際には、目指すべき地点と現状とのギャップを正確に認識することが大事です。

一人一人のエンジニアの知識や技能、具体的に身に付けているスキルの状況を把握し、各エンジニアをどういった流れで目標とするレベルに引き上げるか、具体的な道筋を検討します。育成目標は段階的に設定し、進捗管理をしやすくするとともに、適宜目標を柔軟に調整できるようにするのがポイントです。

3.教育方法の選定と計画の策定

作成したロードマップに従ってエンジニアの育成方法を決め、具体的な計画に落とし込みましょう。

代表的なエンジニアの育成手法は後述しますが、エンジニアによって身に付けるべきスキルは異なるケースが多いので、可能な限りそれぞれに適した教育方法を実施する必要があります。開発部門を統括するエンジニアなどと協力しながら、教育体制の整備も進めましょう。

4.教育の提供と評価・フィードバック

育成計画に基づいてエンジニアの教育を実施し、定期的に進捗を管理するとともに、成果を評価します。必要に応じてエンジニアにフィードバックを実施して、改善点を議論するとよいでしょう。1on1ミーティングで現状の問題点を確認し、改善に向けたアドバイスをするといった方法がおすすめです。

また、教育担当の社員やエンジニアの動きも評価し、適宜修正を加える必要もあります。教育プログラムのカスタマイズと調整を繰り返す中で、徐々に最適な教育体制を構築していきましょう。

代表的なエンジニアの育成方法

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代表的なエンジニアの育成方法を紹介します。一般的な社内研修をはじめ、エンジニア向けの勉強会やOJT研修、さらに近年注目されているOff-JTなどが挙げられます。

社内研修や勉強会

日常業務を通したエンジニア教育はもちろん、定期的に社内研修や勉強会を開催する企業は多くあります。新人教育の場合は、基本的に先輩にあたるエンジニアが担当しますが、ビジネスマナーや業務の進め方など、基本的な事柄を教える場合は、人事部門が担当するケースがほとんどでしょう。

また、勉強会はエンジニア同士で必要な技能を身に付けるのに適しており、社員同士の情報交換の場としても機能します。各自で目指すべき目標が決まっていれば、互いに刺激し合いながらスキルアップを図れるでしょう。

さらに、近年はオンラインで場所や時間を選ばず、自由に学習できる環境を整えている企業もあります。自社にない知識やスキルを身に付けさせる場合や、育成にかけるリソースを割くのが難しい場合には、外部のオンライン教育プログラムを導入するのも有効です。

OJT研修

OJT（On-the-Job Training）研修は、実際の業務を通して必要な技能を身に付ける方法で、エンジニア教育では一般的に実施されています。教育担当のエンジニアが特定のスキルの習得をサポートするケースが多く、業務に必要な技能を効率的に身に付けさせるのに最適です。

ただし、教育中は本来の業務に時間を割けない社員が出てくるのに加えて、教育担当のレベルによって成果に違いが生じる可能性もあります。十分な計画の下で教育担当者を選定し、効果の測定と評価を繰り返しながら、最適な運用形態に調整していくことが重要です。

Off-JT研修

Off-JT（Off-the-Job Training）研修は一般的に、社外のリソースを活用した研修会やトレーニングプログラムを指します。外部の指導員やエンジニアなどに社員を教育してもらう方法で、相応の費用はかかるものの、自社にない知識やスキルの習得に向いています。

また全ての教育対象者に、特定の技能を一律で身に付けさせたい場合には、Off-JT研修の導入を検討してみましょう。エンジニア教育に関しては、プロジェクトリーダーやプロジェクトマネージャーなど、管理者としての教育を受けられるプログラムもあります。

外部企業にエンジニア育成を任せるメリット

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上記のOff-JT研修を筆頭に、外部の企業や教育団体にエンジニアの育成を任せるメリットとしては、主に以下の点が挙げられます。

自社に教育に割けるリソースがない場合はもちろん、たとえ社内にしっかりと教育体制が敷かれている場合でも、育成ニーズによっては外部のリソースを利用した方がよいケースもあるでしょう。

必要なスキルを効率的に身に付けられる

外部のリソースを利用すれば、必要なスキルを計画に沿って効率的に学べます。エンジニア向けの研修やセミナーを実施している企業は、教育のプロフェッショナルが内容を担当するので、実務を想定した技能を高水準のクオリティーで身に付けられます。

社内で多くのエンジニアの研修を実施する場合、どうしても教育担当者の目が行き届かないケースが出てくるでしょう。一方、外部の研修プログラムならば、事前に受け入れ体制を整えており、きめ細かなフォローを受けられるものが多く、一人一人に合った教育を受けられる場合もあります。

自社にない知識や技能を導入できる

特定の専門知識の取得に特化した教育プログラムやセミナーも多いので、自社にない知識や技能をエンジニアに身に付けてもらえるのも、外部企業に育成を任せるメリットです。その分野の専門家や第一人者から学べる機会も多いので、社内に教育を担当できる人材がいない場合におすすめです。

また、外部研修は他のエンジニアと交流できる機会もあるため、いつもとは違う雰囲気の中で、新たな発見や学びを得られるエンジニアもいるでしょう。新たなアイデアを自社の業務に生かせる可能性があります。

社内のリソースを重要な業務に集中できる

外部に人材教育を任せられれば、これまで教育を担当していた社員をはじめ、人材教育にかかっていたリソースを重要な業務に振り分けられるようになります。結果として、既存の業務やプロジェクトの生産性が向上し、社員のモチベーションアップにもつながるでしょう。 

事実、新人のエンジニアの研修や、OJTなどに時間を取られているエンジニアは多くいます。過度な負担により、日常業務のパフォーマンスが下がっているケースもあるので、社内研修などを実施している企業は、一度教育担当者の状況を確認し、必要に応じて外部リソースの利用を検討してみましょう。

エンジニアの育成を成功させるには？

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エンジニアの育成を成功させるには、以下の点にも意識を向けることが重要です。スキルマップなどを活用して、社員の技能やスキルレベルを正確に把握するとともに、エンジニアが自ら学べる環境を整備しましょう。

社員の技能やスキルレベルを把握する

前述のように、育成計画を立てる段階では、一人一人のエンジニアの技能やスキルレベルを把握しておき、それに基づいて育成方法を考える必要があります。現状のエンジニアのスキル領域やそのレベルを確認するために、スキルマップの作成がおすすめです。

スキルマップは一人一人の社員のスキルレベルを一覧表にしたもので、それぞれがどういった技能を有しているかひと目で確認できるものです。マップを基点としてそれぞれの育成方針を固めることで、導入すべき研修やプログラムなどが明らかになります。

調整の抜けや漏れも防げるので、綿密な育成計画を立てるならば、できるだけ正確にスキルマップを作成しましょう。

エンジニアが自発的に学べる環境を整える

エンジニアが自らの意思で学べる体制を構築することも大事です。

企業として社員が目標を持って学ぶ姿勢を推奨し、その達成度を人事評価の基準に加えることで、エンジニアが能動的に必要な技能を学ぶインセンティブを高められます。自発的にスキルアップできる方法があれば、教育担当者の負担も軽減されるでしょう。

また、教育プログラムや研修で学んだ項目の予習・復習の機会を設けて、知識を定着させる工夫も必要です。eラーニングを取り入れて適宜、必要な知識を復習できる場を提供するなど、習得したスキルを日常業務で確実に生かせる環境を整えましょう。

エンジニア育成のポイントを押さえよう

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エンジニア育成の重要性とポイント、おすすめの育成手法などを解説しました。エンジニアを育成する際には、まず目的を明確にした上で、育成後のイメージを設定しましょう。その上で現状のスキルレベルを把握し、一人一人に合った育成方法を検討する必要があります。

社内研修やOJT・Off-JT研修など、育成方法はさまざまなので、それぞれの特徴を理解した上で、ニーズや環境に合ったものを選択しましょう。育成対象となるエンジニアが自ら学べる環境の整備も必要です。初めから完璧な育成はできないので、試行錯誤を繰り返しながら、徐々に教育の精度を上げていきましょう。