目次
\ 自社にぴったりのITエンジニア・デザイナーを採用したい企業様必見! /
Offersを導入し、ITエンジニア・デザイナーを採用された方々の事例をケース別にご紹介。ITエンジニア・デザイナーの具体的な採用事例から、カスタマーサクセスが実現した採用工数の大幅な削減、スピード採用を実現する副業採用の実態まで全てこの一冊で徹底解説。
エンジニア採用のハードルが上がる中、従来の求人媒体に頼るだけでは、激化する採用競争には打ち勝てません。優秀なエンジニアを採用し、自社に定着してもらうには、戦略的な採用広報を展開する必要があります。採用広報の重要性や情報発信で効果を上げるコツを解説します。
========================
【Offers / ITエンジニア、Webデザイナーの副業・転職サービス】
📍DeNA、サイバーエージェント、メルカリなどの「上場企業・有名スタートアップのテックリードやCTO」
などのハイクラス会員数25,000人が登録し、アクティブに活用
📍600社以上のスタートアップ・ベンチャー上場企業が利用中
📍ミドルシニアのエンジニア、PMが集まるコミュニティも運営
📍最短2日で採用決定
無料でアプローチするプランに申し込む | 資料・料金のお問い合わせ
========================
エンジニア向けの採用広報とは?
(出典)https://www.pexels.com/
エンジニア採用を成功させるには、採用広報が欠かせません。働き方や職場の雰囲気、組織風土を広く伝えることで、量・質ともに十分な母集団が形成されます。採用広報の意義や技術広報との違いについて理解を深めましょう。
人材の採用目的で実施する広報活動
広報とは、企業が自分たちの活動を広く世の中に発信することです。採用広報は、企業の採用活動の一種であり、母集団形成や認知度の向上、ブランディングなどを目的に行われます。
多くの企業はエンジニア採用に求人媒体を活用しますが、求職者に自社で働くイメージを持ってもらうためには、求人票の募集要項だけでは不十分です。
さまざまなチャネルや手法を通じ、仕事内容や職場の雰囲気、自社で働く魅力などを主体的に発信する必要があります。
技術広報との違いは?
広報には採用広報のほかに、技術広報があります。技術広報とは、社内外のエンジニアに向けて自社の技術情報を発信する活動です。
開発組織や業界全体の発展を促す狙いがあり、メディア掲載・プレスリリースの作成・イベントの企画といったさまざまな手法が用いられます。自社ブランドの強化や優秀なエンジニアの採用にもつながることから、技術広報が採用広報を担うケースも珍しくありません。
採用広報との大きな違いは、技術面にフォーカスした広報活動である点です。採用広報では、企業理念や組織風土、職場の様子などを幅広く発信しますが、技術広報で発信する内容は、自社のプロダクトや技術情報が中心となります。
エンジニア向けの採用広報が重要な理由
(出典)https://www.pexels.com/
採用広報は全ての職種に必要なものですが、エンジニアの採用活動では特に重要な役割を果たします。
エンジニアの採用は年々難易度を増しており、優秀な人材を確保できるかどうかは、採用広報にかかっているともいえるでしょう。エンジニア向けの採用広報を強化すべき理由を解説します。
優秀なエンジニアの採用難度が高いため
採用広報が重要な理由の一つに、エンジニア採用のハードルが上がっていることが挙げられます。IT業界の急速な成長や社会のデジタル化は、多くの業界に慢性的なエンジニア不足をもたらしています。
特に、高度な技術スキルを持つエンジニアは需要が高く、企業間での人材獲得競争が激化しているのが現状です。求人広告を出して待つだけのスタイルでは、優れたエンジニアの採用には結び付きません。
売り手市場で優秀な人材を獲得するには、採用広報を通じて自社で働くメリットや魅力を伝えていく必要があります。
他では得られない情報が求められているため
これまでは、求職者が企業を選ぶ基準というと「安定した収入が得られるかどうか」でした。しかし近年は、企業選びの軸が多様化しており、「自分の個性が発揮できるか」「社会貢献できるか」「組織風土が自分にマッチしているか」などを重視する人が増えています。
自分に合った企業かどうかを見極めるに当たり、「求人票の基本情報だけでは企業選定が十分に行えない」と感じている求職者は多く、情報発信を積極的に行う企業とそうでない企業との間に採用格差が生じているのが実情です。
企業側は採用広報を強化し、他では得られない確度の高い情報を発信する必要があります。求職者が求める情報をタイムリーに発信できれば、転職先候補に選ばれる確率が高まります。
転職潜在層へのアプローチも必要なため
エンジニアの採用市場は、売り手が優勢です。求人広告からの応募を待つだけでは、優秀なエンジニアはおろか、最低限の募集人数さえ確保できない可能性が高いでしょう。
採用難が続く中、「すぐに転職する気はないが、良い縁があれば転職も考える」という転職潜在層へのアプローチが求められています。特に、優秀なエンジニアは高待遇で企業に囲い込まれており、採用市場での人材流動性は極めて低い状態です。
採用広報を活用すれば、転職顕在層と転職潜在層の両方にリーチできます。自社の魅力を発信し、転職を後押ししましょう。
採用広報に注力するメリット
(出典)https://www.pexels.com/
企業の採用広報によって、求職者は「その企業で働く理由」が見つかります。採用広報を行う企業側にとっては、どのようなメリットがあるのでしょうか?エンジニア採用を強化したい企業は、採用広報の意義やメリットを理解しましょう。
認知度の向上と応募数の増加が期待できる
一つ目のメリットは、認知度の向上と応募者の増加です。中小企業やスタートアップ企業は、大手やメガベンチャーと比較して認知度が低く、求人広告を出しても思うように応募数が伸びません。
エンジニアの多くは収入面だけでなく、「技術チャレンジができるか」や「働き方の多様性が認められているか」を企業選びの軸にします。自社のビジョンや取り組み、働き方の魅力などを発信すれば、認知度の向上とともに自社のファンが増えるでしょう。
母集団形成は、採用活動の中で最も重要なプロセスの一つです。中小企業やスタートアップ企業は、自社に関心のある人材を地道に増やしていくことが成功への近道といえます。
採用後のミスマッチの発生を軽減できる
二つ目のメリットは、採用のミスマッチが低減することです。ミスマッチとは、企業側と求職者側の認識が一致しない状態を指します。
自社に合わない人材を採用すると、チームの生産性の低下や人材の早期離職を招くため、人事担当者はミスマッチを予防する対策を講じなければなりません。
採用広報で自社のビジョンや方向性を発信すれば、求職者は入社後の働き方を明確にイメージできるようになります。「理想と違っていた」「カルチャーが自分に合わなかった」などの理由で離職する人が減少するでしょう。
会社の魅力だけでなく、自社が抱える課題を包み隠さずに伝えれば、課題解決に貢献できる優秀なエンジニアが名乗りを上げるかもしれません。
採用コストの削減も可能に
採用広報がうまく機能すると、「取りあえず応募しよう」という求職者が減少します。自社のカルチャーや経営方針、価値観に共感する人材のみが集まるようになり、選考の質が大幅にアップするのがメリットです。
内定につながらない応募者が減れば、人事担当者の業務負荷が低減します。複数の求人媒体を運用したり、説明会を開いたりする手間が減り、人件費を含む採用コストが低下します。
前述の通り、採用広報はミスマッチによる早期離職を減らします。離職者の発生による人事担当者の業務工数や採用補塡コストも抑えられるでしょう。
エンジニアの採用広報戦略の立て方
(出典)https://www.pexels.com/
採用広報で効果を出すには、どのような手順でプロセスを進めていけばよいのでしょうか?「目的とターゲットの明確化」「発信する情報の検討・整理」「広報媒体と発信方法の決定」の3段階に分け、ポイントや注意点を解説します。
1.目的とターゲットを明確にする
採用広報で最初に行わなければならないのが、目的とターゲットの明確化です。やみくもに情報発信をしても、自社が求める人材に情報は届きません。ターゲット選定を誤ったまま採用広報がスタートすれば、自社にマッチしない人材が集まる恐れがあります。
最終目的は、採用によって経営課題や事業課題を解決することです。まずは、自社の課題を洗い出し、課題を解決に導ける人材像を明らかにしましょう。
ターゲット設定では、スキルや経験だけでなく、転職理由やバックグラウンド、志向性などもピックアップするのがポイントです。解像度が上がるほど、ターゲット視点に立った最適な情報発信が行えます。
2.発信する情報の検討・整理
続いて、ターゲットに発信する情報を検討・整理します。発信する内容の一例を以下に列挙します。
- 仕事内容
- 職場の雰囲気・チームメンバー
- 経営方針・ビジョン
- 働き方
- 福利厚生・研修制度
情報を発信する際は、ターゲットの視点で「自社のどのような点に魅力を感じてもらえるのか」を考える必要があります。エンジニアが魅力に感じる要素の一例を取り上げます。
- テクニカルスキルの高い人材が多い
- 大手出身のエンジニアが在籍している
- ワーク・ライフ・バランスが実現しやすい
- リモートやフレックス制など、自由な働き方が選択できる
- スキルアップや資格取得のための研修制度が充実している
- エンジニアを正当に評価できる仕組みがある
- 社会への貢献度が高い
- 福利厚生が充実している
3.広報媒体と発信方法の決定
ターゲットと訴求内容が定まったら、情報発信をする広報媒体と発信方法を決定しましょう。重要なのが、ターゲットがよく利用する媒体を適切に選択することです。エンジニア採用と相性の良い媒体には、以下のようなものが挙げられます。
- 自社のオウンドメディア(技術系ブログ・採用サイトなど)
- SNS(X(旧Twitter)・Instagramなど)
- ビジネスSNS(LinkedIn・Wantedlyなど)
- ソフトウェア開発のプラットフォーム(GitHubなど)
- Web広告
- 採用イベントへの出展・コミュニティーへの参加
情報発信のツールとしてはSNSが有力ですが、一口にSNSといってもユーザーの年齢層・利用目的・掲載できるコンテンツの種類が異なります。
ターゲットにリーチできない媒体を選べば、時間と労力が無駄になるため、媒体分析はしっかりと行う必要があります。
エンジニアの採用広報を成功させるポイント
(出典)https://www.pexels.com/
情報発信をしているのにもかかわらず、求める人材からのアプローチがない企業は、採用広報の目的や発信内容を見直しましょう。エンジニアの採用にありがちな失敗例を基に、採用広報を成功させるポイントを解説します。
ターゲットの知りたいことをしっかり伝える
自社のビジョンや提供しているサービスをそのまま伝えても、ターゲットの心には響きません。自社の情報を羅列するのではなく、ターゲットの知りたいことを正しく伝える工夫をしましょう。
転職を検討するエンジニアは、「社風がフラットでオープンマインドであるか」や「どのようなキャリアが積めるか」などに関心を示します。ビジョンやミッションを伝えるよりも、実際に働くエンジニアの声をピックアップした方が企業への理解が深まるでしょう。
採用広報には自社ブランディングの目的もありますが、どう見られたいかを意識しすぎると、求職者の知りたい情報を発信できなかったり、現場のリアルを伝えきれなかったりする恐れがある点にも注意が必要です。
発信する情報の一貫性を保つ
エンジニアの採用広報では、複数の情報発信媒体を活用するのが一般的です。広報担当が数人いる場合、媒体ごとに個別の施策を講じるケースがありますが、発信内容には一貫性を持たせなければなりません。
媒体ごとに発信内容が異なると、情報の受け手はその会社の強みや魅力が分からなくなってしまいます。自分とのマッチ度が把握できないとして、転職先候補から外してしまう可能性が高いでしょう。
候補者は一貫性のあるメッセージやデザインを通じて、その企業の特徴や価値観を把握します。媒体に異なるイメージが確立されないように、担当者同士で発信内容を擦り合わせましょう。
エンジニアの採用広報に注力する
(出典)https://www.pexels.com/
エンジニアの採用に苦戦する企業の多くは、認知度がそれほど高くない中小企業やスタートアップ企業です。
エンジニアの採用市場は売り手優勢であり、求人広告を出せば応募が来る時代は終わりを迎えました。待ちの姿勢から攻めの姿勢に転じてこそ、採用競争に勝ち残れるのです。
エンジニアの中長期的な採用計画を立てた上で、人事戦略に基づいた採用広報をスタートさせましょう。
情報発信の成果が表れるまでには一定の期間を要しますが、自社らしさを一貫して発信していくことで、転職顕在層はもとより、転職潜在層の応募意欲を高めることにつながります。
\ 自社にぴったりのITエンジニア・デザイナーを採用したい企業様必見! /
Offersを導入し、ITエンジニア・デザイナーを採用された方々の事例をケース別にご紹介。ITエンジニア・デザイナーの具体的な採用事例から、カスタマーサクセスが実現した採用工数の大幅な削減、スピード採用を実現する副業採用の実態まで全てこの一冊で徹底解説。