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市場や企業の分析に「SWOT分析」は昔からよく使われる定番の手法です。このSWOT分析は、エンジニアの育成にも活用することができます。この記事ではSWOT分析の基礎と、エンジニア育成のためにどう活用していくのか、効果的な方法を紹介します。
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SWOT分析の基礎知識
(出典)https://www.pexels.com/
SWOT分析はビジネスやプロジェクト管理、さらには人材育成のフィールドで多用される戦略的な分析フレームワークです。マーケティング・経営戦略で活躍してきたこの手法ですが、人材育成の分野でも利用されています。
まずは、SWOT分析の概要と、エンジニア育成でこの分析手法を用いる用途や目的について理解を深めましょう。
SWOTとは?
SWOT分析は、Strengths(強み)・Weaknesses(弱み)・Opportunity(機会)・Threats(脅威)の各頭文字からなる戦略分析フレームワークです。
この手法は1960年代にスタンフォード大学で開発され、その後、多くのビジネスやプロジェクトで広く採用されています。エンジニア育成においては、以下のような要素が抽出できます。
- Strengths(強み):高度な技術力、自走力、専門性など
- Weaknesses(弱み):不足している技術、限定的な技術スタックなど
- Opportunity(機会):スキルセットの拡張、技術習得機会の獲得など
- Threats(脅威):技術が古くなる、モチベーションの低下、離職など
基本的には2x2のマトリクスを用いて、これら4つの要素を網羅的に評価します。特に、内的要因に関連する「強み」と「弱み」、外的要因に関連する「機会」と「脅威」を区別して考えることで、効果的な戦略を形成する土壌を整えます。
SWOT分析の用途や目的
SWOT分析は、一般的には事業戦略やマーケティングプランの策定に用いられます。市場への参入、事業拡大におけるリスクや成功の可能性の分析、組織運営における外的要因のリスクや、企業自体の強みと弱みを分析するためなどに用いられます。
人材育成においては、人材の持つスキルセットの評価やキャリアパスの計画、組織全体で見たときのスキルの過不足などを分析するために用いられるものです。
SWOT分析の軸と分析を理解しよう
(出典)https://www.pexels.com/
SWOT分析は、2x2のマトリクスを用いて、これら4つの要素を網羅的に評価する分析手法です。エンジニアの育成においては、以下のような要素になります。
プラス要因 | マイナス要因 | |
内的要因 | Strengths(強み)。生かすべき強みやスキル | Weaknesses(弱み)。克服すべき課題・欠点 |
外的要因 | Opportunity(機会)。成長の機会やイベント | Threats(脅威)。回避すべき脅威 |
この4つの要素に対する縦軸・横軸がそれぞれ何を表しているのかを、人材育成の観点から解説します。
【縦軸】内的要因と外的要因について
SWOT分析における縦軸は、内的要因・外的要因となります。この二つを明確に区分するなら、外的要因とは「自社(あるいは人材本人)がコントロール不可能な要素」であり、内的要因は「自社(あるいは人材本人)がコントロール可能な要素」となります。
それぞれについて、具体例を挙げてみます。
外的要因:コントロール不可能な要素
外的要因の要素としては、以下のようなものが挙げられます。
<Opportunity(機会)>
- 市場の成長
- ITトレンドの変化
- 新しい需要 など
<Threats(脅威)>
- 市場の衰退
- 競合他社の新規プロダクトの提供
- 事故や災害 など
いずれも、企業やエンジニアによるコントロールが難しいものです。機会としては、特定の分野での市場の成長に伴うエンジニアのスキル需要の変化、ITトレンドの変化による参入機会の発生などが該当するでしょう。
反対に脅威としては市場の衰退により自社の需要が下がったり、競合他社によりシェアが奪われてしまう状況、事故や災害による売上減などが挙げられます。
内的要因:コントロール可能な要素
内的要因の要素としては、以下のようなものが挙げられます。
<Opportunity(機会)>
- 技術イベントの開催
- エンジニア個人の強みや成長
- 資格取得・採用担当者の採用
<Threats(脅威)>
- エンジニアの離職
- モチベーションの低下・技術的停滞
社内エンジニアのスキルやモチベーションをアップするためのイベントは、自社で用意することが可能です。
反対に、内的要因に対する脅威であるエンジニアの離職や技術停滞、モチベーションの低下なども、自社の施策やエンジニアの待遇などである程度防止することもできます。
人材育成でSWOT分析を活用するコツ
(出典)https://www.pexels.com/
人材育成の分野でSWOT分析をどのように活用すれば良いのでしょうか。具体的な活用方法について解説します。
組織全体の人材にも目を向ける
エンジニア育成においても、組織全体としてのSWOT分析が非常に有用です。エンジニア一人一人のスキルセットは、組織全体としての強みや弱みに直結しています。例えば、多くのエンジニアがAWSやAzureなどの特定のプラットフォームに精通していれば、そのプラットフォームを生かした開発が、組織全体の強みとなるでしょう。
同時に、チームや部署ごとにもSWOT分析を実施することで、個々のエンジニアがどのように成長していくべきか、またどのようなサポートやトレーニングが必要かが明確になります。
育成対象者自身に分析させる
育成過程で特に重要なのは、育成対象者自身に自分の長所と短所、成長の機会やリスクを自覚させることです。自分自身でSWOT分析を行うことで、エンジニアは自分のキャリアに対する理解を深めるとともに、どのようなスキルや知識が必要かを自分で認識することができます。
また、将来的にどのような機会があり、それをものにするために何をすべきか。将来的なリスクを回避するために今からどんな準備をすればよいのか、成長に向けた方針を立てやすくなります。
この自己認識は、メンタリングやトレーニングプログラムの方向性を決定する上でも非常に有用です。自分で考え、自分で行動する力はエンジニアにとって不可欠なスキルの一つです。
情報の正確性・客観性が重要
SWOT分析は主観的な要素が多く含まれがちですが、客観的かつ正確な情報に基づいて分析を行うことが重要です。特に弱みや脅威に対する認識は、個人や組織が過小評価しがちです。
360度フィードバックやパフォーマンスレビューのデータを活用する、専門家や外部の評価を取り入れるなどして、多角的に情報を集めることが有用です。
また、定性的・定量的評価の項目を具体的に作成し、評価基準を明確に定めることで客観性を担保し、エンジニアと企業側の双方が納得する分析結果を得ることができます。
他のフレームワークと併せて活用する
(出典)https://www.pexels.com/
SWOT分析の他にも、人材を分析・育成するためのモデルやフレームワークは存在します。それらを組み合わせることで、より効果的な人材育成を行うことができるでしょう。
SWOT分析以外のフレームワークを併用すべき理由と、併用して行えるフレームワークを紹介します。
SWOT分析のみだと弱い?
SWOT分析は非常に直感的で使いやすい一方で、戦略の実行計画まで具体的に導くには限界がある場合もあります。例えば、SWOT分析では内部と外部の要素を評価しますが、それらをどのように具体的な行動に移すか、またその優先順位はどうかなどの情報を得ることはできません。
また、SWOT分析が提唱されたのは1960年代のことです。当時と比べて、現在のビジネスは複雑化していて転換も早く、エンジニアのスキルセットもそれについていかねばなりません。
SWOT分析は、現在の多様化・複雑化したビジネスについていけないのではないかという声も少なからず上がっています。そのため、SWOT分析以外の分析手法やフレームワークと併用することが重要になってくるのです。
併用して使えるフレームワーク
SWOT分析とともによく使われる分析手法に3C分析があります。3C分析は、ビジネス戦略を策定する際に重要な3つの要素「Company(会社)」「Customer(顧客)」「Competitor(競合)」を総合的に分析する方法で、2者間では主観・偏見が入りやすい要素を排除し、客観的な分析が可能になります。
他には「カークパトリックモデル」があります。カークパトリックモデルは、トレーニングプログラムや教育研修の効果を評価するためのフレームワークです。
「反応(Reaction)」「学習(Learning)」「行動(Behavior)」「結果(Results)」の4つの評価レベルから、トレーニングの効果を定量的、定性的に評価します。
これらのフレームワークを活用することで自社人材の評価・分析を適切に行い、どのようなアクションを起こせばよいかが見えてきます。
人材育成はまず分析が重要
(出典)https://www.pexels.com/
人材育成を行うにあたっては、自社の人材が抱えている課題や弱点、強みや成長機会などを明確に把握することが重要になります。そのために、SWOT分析は昔から使われてきた定番の分析手法です。
SWOT分析により、内外の要因を適切に把握することが可能になります。ただし、変化の早い現在のビジネスにおいては、SWOT分析のみでは正確な分析ができないとの声もあります。その場合、他の分析手法やフレームワークを併用し、より正確な分析を行うことで、人材育成で成果を出すことができるでしょう。
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