エンジニアの人材育成のポイントは?計画の立て方やおすすめの手法

Offers HR Magazine編集部 2023年10月13日

Offers HR Magazine編集部

目次

エンジニアの人材育成は他の職種に比べて難易度が高く、多くの企業が必要な人材の育成に難儀しています。エンジニア育成のポイントや、育成計画の立て方などを解説するので、この機会に技術職の育成について見直してみましょう。有効な育成手法も紹介します。

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エンジニアの人材育成は難しい?

(出典)https://www.pexels.com/

IT市場の拡大により、エンジニアの獲得競争が激しくなっている昨今、エンジニアの育成にも難しさを感じている企業が多いようです。その最大の理由としては、以下のように獲得させるべき(させたい)技能が多い点や、エンジニアを指導できる人材がいない点などが挙げられます。

エンジニアに獲得させるべき技能は多い

エンジニアは他の職種に比べて、獲得すべき知識やスキルが多いため、育成方針や具体的な育成計画を立てるのが難しい傾向にあります。幅広い知識を持つ必要があるため、何をどういった順に身に付けさせるか、優先順位付けにも工夫が必要です。

また、フロントエンジニアとバックエンジニア、データベース分野など、担当分野でも必要な知識が異なるため、しっかり計画を立てて育成を進めなければいけません。

適切な指導者がいない企業もある

人材育成に適した社員がいないケースが多い点も、エンジニアの育成が難しいといわれる理由の一つです。エンジニア育成にふさわしい技能を有するエンジニアや指導者などが、ほとんどいない企業も珍しくありません。

エンジニアの育成には技術力や経験に加えて、コミュニケーション能力はもちろん、計画に従って人材を管理する能力も求められます。単にエンジニアとしての経験が豊富でも、人材育成に必要な技能がない場合も多く、特にスタートアップなどは、育成環境が整備されていない場合もあります。

エンジニアの育成に関して企業が抱える課題

(出典)https://www.pexels.com/

エンジニアの育成に関して、多くの企業が抱える課題を具体的に見ていきましょう。上記のように育成を担当する人材不足をはじめ、技術のアップデートが難しい点や、一人一人の技能の習得状況の把握が困難な点などが挙げられます。

育成にかけるリソースを捻出できない

育成にかける人材や環境など、企業として用意すべきリソースを捻出できない企業は多くあります。すでに説明したように、エンジニアとしての技能と人材育成能力を兼ね備えた人材が少ないのに加えて、新人教育に適したトレーニング環境や、育成ノウハウがないケースも珍しくありません。

また、人材育成に必要なリソースを有していても、育成にかける時間的な余裕がない企業もあります。一方、人事担当者が育成を担当する企業の場合、時間的な余裕があっても、人事担当者が技術面に明るくないため、エンジニアの育成に難儀する場面もよく見られます。

技術のアップデートが難しい

エンジニアは求められる技術の種類が多く、さらにIT技術は日進月歩であり、アップデートが難しいと感じる企業も多いようです。また、そもそもエンジニアの育成自体に時間がかかるので、先を見越した計画を立てるのが難しい面もあります。

新しいツールやフレームワークが定期的に登場しているため、常に最新の技術を吟味し、必要に応じて取り入れる必要があるものの、そういった時間や手間をかけられない企業は少なくありません。

技能の習得状況が分からない 

自社の教育体制によって、エンジニアがどの程度のスキルを獲得しているか、どの位、成長しているかが判断しづらいと感じる企業も多くあります。

エンジニアの育成でも座学による講義や研修を実施している企業が多いでしょう。座学は一度に複数のエンジニアを教育できるものの、どの程度必要な事柄を理解しているのか、状況を把握できていない人事担当者は珍しくありません。

詳しくは後述しますが、エンジニアの育成では一般的な研修のみならず、OJTやOff-JTをうまく組み合わせることが大事です。

離職率の高さも育成の足かせに

他の職種と比較して、エンジニアは離職率が高い傾向もあるため、せっかく時間と手間をかけて育成しても、離職されてしまう可能性があります。特に経験豊富で優秀なエンジニアは企業間の獲得競争が激しく、より条件のよい企業に転職されてしまうリスクは、常に考えなければいけません。

仕事内容や職場環境などに加えて、エンジニアが望むキャリアを提供できない場合や、適切な育成やサポートができない場合も離職の原因となってしまいます。採用段階でエンジニアの望むキャリアや希望する環境などを確認しておき、できる限り対応できる環境を整備する必要があるでしょう。

エンジニアの人材育成のポイント

(出典)https://www.pexels.com/

ここまで説明してきたようなエンジニアの育成上の課題を解消しつつ、長期的に活躍してもらうためには、以下のポイントを意識する必要があります。まずはエンジニア一人一人について、必要な技能やスキルを明確にした上で、それぞれに合った教育方法を模索しなければいけません。

必要な技能やスキルを明らかにする

まずは自社の現状を把握し、エンジニアに求められる技能やスキルを明確にする必要があります。その上で、既存のエンジニアや新たに雇用するエンジニアに、どういった技能を伸ばしてもらうか決めることが大事です。

エンジニアのスキル情報を確認するには、スキルマップの活用がおすすめです。スキルマップとは、エンジニアの有するスキルや技術に対する知識などを視覚的に表したもので、それぞれの人材の持つ強みや不足している部分を明らかにできます。

伸ばすべき部分や改善点を明確にできるので、エンジニア自身は目指すべきキャリアの方向性が明らかになり、企業側は人材の育成計画を策定するのに役立ちます。

エンジニアに必要なスキルは?

一人一人のエンジニアの状況により、習得させるべきスキルは異なりますが、一般的にエンジニアに求められる能力を知っておくことも大事です。一般的にエンジニアに求められるスキルとしては、以下のものが挙げられます。

  • プログラミング技術
  • 論理的思考力
  • コミュニケーション能力
  • IT技術に関する知識や学習能力
  • スケジュール管理能力
  • プロジェクトの管理能力

基本となるプログラミング技術をはじめ、論理的な思考力やチームで仕事をするためのコミュニケーション能力などは必須です。また、常に新しい技術やトレンドを仕事に反映するための学習能力や、スケジュール管理能力なども求められます。

身に付けるべきスキルは多岐にわたるため、自社の現状や一人一人のエンジニアのキャリア志向などを考慮しつつ、慎重に育成計画を立てる必要があります。

一人一人にマッチした教育法を選択する

社員の個性やスキルの獲得状況、立場に応じて教育方法を柔軟に選択する必要があります。自社で育成するのはもちろん、必要に応じて外注育成を取り入れることも重要です。

自社育成の場合、実際の業務やプロジェクトに合わせて育成を進められるため、即戦力となる人材を養成できる点がメリットです。しかし上記のように、エンジニアの育成に割ける余裕がない企業も多いため、自社育成だけでは十分な育成ができない可能性もあります。

一方、外部のリソースを活用する場合、相応のコストはかかるものの、人事部門や現場のエンジニアに負担がかからない点がメリットです。ただし、一人一人のエンジニアのニーズに合った学習環境が得られるとは限らず、思うような育成ができないリスクがあります。

このように双方ともメリット・デメリットもあるため、自社の現状を考慮した上で、うまく組み合わせて運用する必要があるでしょう。

相談やアドバイスを求められる環境をつくる

必要に応じてエンジニアが気軽に相談や、アドバイスを求められる環境作りも重要です。特に新人のエンジニアは職場環境に慣れていないため、必要な技術の習得に時間がかかるだけではなく、精神的なストレスからパフォーマンスが下がってしまうケースもあるでしょう。

そこで先輩にあたるエンジニアやプロジェクトリーダー、人事部門などが中心となり、定期的に面談の機会や、常にアドバイスを受けられる体制の構築が求められます。職場のストレスから早期離職につながる可能性もあるため、問題点や課題点を明らかにし、早めにケアできる場を設ける必要があります。

エンジニア自身が学べる環境も整備する 

各人が自律的に学習し、必要な技能を身に付けられる環境を整備することも大事です。企業として必要な技能をエンジニアに伝えるだけではなく、エンジニア自身の自己学習能力を促し、自ら新しい知識やスキルを習得できる環境を提供すれば、より効率的かつスピーディーに人材を育成できます。

特に、エンジニアが身に付けるべき技術は進化の速度が速いため、企業側がその都度必要な技能を教えるだけでは足りないでしょう。エンジニアが自己学習に充てられる時間を確保し、eラーニングや技術情報を共有できるシステムを導入するといった工夫が必要です。

エンジニアの人材育成におすすめの方法

(出典)https://www.pexels.com/

エンジニアの人材育成に有効な手法としては、以下のように一般的な研修プログラムや社内勉強会に加えて、OJTやOff-JTの実施などが欠かせません。それぞれの特徴を理解した上で、うまく組み合わせて育成計画に組み込むことが大切です。

独自の研修プログラムや社内勉強会

スキルマップを活用し、エンジニアの状況に合わせた研修プログラムを作成したり、社内勉強会を開いたりするのが有効です。自社で用意したプログラムや勉強会ならば、研修費用や交通費などの負担が発生せず、一人一人の状況に応じた育成が可能になります。

また、勉強会を通じてエンジニア同士の交流も深められるので、日常業務におけるコミュニケーションの円滑化にも寄与するでしょう。さらに、自主的な勉強会の開催をサポートすることで、エンジニア自身が積極的に学ぶ機会の提供にもつながります。

OJTによる研修 

先輩のエンジニアや外部の講師を招いて、OJT(On-the-Job Training)による研修をするのも有効です。エンジニアの新人研修にOJTは付き物ですが、一定の経験のあるエンジニアの育成や、幹部候補として人材を育てる倍にもおすすめです。

実際の業務やプロジェクトに合わせて内容の調整が可能なので、OJT後にすぐ現実の問題を解決できる人材に育成できる可能性があり、専門知識や最新技術の共有にも役立ちます。

Off-JTによる研修

Off-JTは主に職場を離れた場所で、外部講師を招いた研修やセミナーに参加してもらい、エンジニアとして必要な技能を身に付けさせる方法です。基礎的な部分から学ぶのにおすすめで、新人の育成にも役立つだけではなく、プロジェクトリーダーや管理者の育成にも活用できます。

外部のトレーニングプログラムやセミナーを利用するため、人材教育担当の社内エンジニアや人事部門の負担を軽減できます。また、外部の専門家やトレーナーから学べる機会なので、社内に蓄積された知識やノウハウとは異なる知見を得られるのもメリットです。

エンジニアの育成計画の立て方 

(出典)https://www.pexels.com/

それでは、エンジニアの育成計画の立て方をみていきましょう。企業ごとにベストな計画の立て方は異なりますが、一般的には以下のプロセスを辿ることになります。

1.目的の明確化と要件定義

まずは育成計画の結果として、どのような成果を得たいのか明確にしなければいけません。社内のエンジニアに何の技術を習得してもらいたいのか、どのような立場の人材を得たいのかなど、具体的に決めておく必要があります。

目的を明確化したら、社内に必要な人材について洗い出し、獲得させるべきスキルの要件を定義します。その後に一人一人のエンジニアの現状を確認し、教育プランを立てていきましょう。すでに説明したように、各エンジニアのスキルの状態を可視化するには、スキルマップの作成が効果的です。

スキルマップを作成・確認し、誰をどういったプランで育成すべきか、全体の方針を決めましょう。なお、社内に必要な技能を有する人材がいない場合は、新たに採用するか外部リソースの活用を検討する必要があります。

2.教育方法と育成カリキュラムの決定

定義した要件と各エンジニアの現状から、ベストな教育方法を選定するとともに、具体的な育成カリキュラム(プログラム)を作成します。上記のようにエンジニアの育成手法としては、一般的な研修プログラムに加えて、OJTやOff-JTなどが考えられます。

エンジニアによって身に付けさせるべきスキルは異なるので、個別に教育カリキュラムを設定したいところですが、予算や人的リソースの都合で難しい場合もあるでしょう。ある程度は妥協しなければならない点もありますが、可能な限り一人一人のエンジニアに対応できる教育体制を作り上げる必要があります。

3.育成管理と評価方法などの設定

エンジニアの育成中、どのように人材を管理するか、どういう基準で評価するかなども決めておきましょう。計画通りに進まない場合も多いので、いかに調整を図るかも、計画段階で可能な限り明らかにしておかなければいけません。

また、育成終了後のアクションプランも設定しておきます。研修プログラムやOJTなどが終了した際、必ず振り返りをして、効果やエンジニアの満足度などを測定しましょう。その結果を基に、次の育成で改善すべき点や追加すべき内容などを検討します。計画と実践、振り返り、改善のサイクルを回すことが重要です。

エンジニアの人材育成に使える補助金

(出典)https://www.pexels.com/

エンジニアの人材育成にかける費用が足りない場合や、少しでも育成にかかる負担を減らしたい場合は、人材育成に使える補助金の利用も検討しましょう。IT関連の補助金は複数ありますが、代表例として厚生労働省による『人材開発支援助成金』があります。

人材開発支援助成金

人材開発支援助成金は、社員に対して特定の専門知識や技能を習得させるのに必要な経費の一部について、助成を受けられる制度です。エンジニアの人材育成にも活用でき、次の7つのコースがあります。

  • 人材育成支援コース
  • 教育訓練休暇等付与コース
  • 人への投資促進コース
  • 事業展開等リスキリング支援コース
  • 建設労働者認定訓練コース
  • 建設労働者技能実習コース
  • 障害者職業能力開発コース

基本となる人材育成支援コースをはじめ、有給教育訓練等制度の導入に関するコースや、エンジニアをはじめとしたデジタル人材や高度人材の訓練に関わるコースなどがあります。ただし、同助成金は頻繁に改正されているので、最新の情報は厚生労働省の公式ページを確認しましょう。

人材開発支援助成金|厚生労働省

外部のエンジニアの活用も検討しよう

(出典)https://www.pexels.com/

ここまで、エンジニアの人材育成のポイントを解説してきましたが、現状においてエンジニアのリソースが足りない場合には、外部エンジニアの利用がおすすめです。

副業従事者やフリーランスとの契約も視野に入れることで、低コストで人的リソースを活用でき、より多くの開発プロジェクトを進められるようになるでしょう。

副業人材やフリーランスと契約するメリット

近年、副業に従事するエンジニアやフリーランスとして独立する人が増えており、外部リソースとして業務委託契約を結ぶ企業も増えています。

いずれの立場のエンジニアも優秀な人材が多く、業務委託契約ならば必要な期間のみ働いてもらえるため、さまざまな業務やプロジェクトの原動力として活用できるのがメリットです。社内の人材のみでは技術的に難しいプロジェクトの場合であっても、外部のエンジニアならば対応できるケースも多いでしょう。

さらに、新しい知見やノウハウを外部の人材から得られる場合もあるので、社内のエンジニアのスキルアップにもつながります。副業従事者やフリーランスの中に、とりわけ優秀な人材がいる場合は、正社員として採用できる可能性もあります。

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エンジニアの人材育成に注力しよう

(出典)https://www.pexels.com/

エンジニアの人材育成の方法やポイント、おすすめの育成手法などを解説しました。エンジニアは習得すべき知識やスキルが多いため、他の職種に比べて育成が難しいと考えられています。

確かに育成に充てる人材の確保や予算などの問題から、十分な育成ができない企業もあるでしょう。しかし、事前に全体の目的を明確にし、どういった育成プログラムが必要か慎重に検討することで、限られたリソースでも一定の成果を上げられます。外部の研修や育成プログラムなども積極的に利用すべきです。

また、自社にない技能や経験を有するエンジニアが必要ならば、副業人材やフリーランスとの契約も検討しましょう。より広い視野で人材の活用方法を考えることで、人材に関わる問題・課題の解決につながります。


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