採用DXを実現するには?DXエンジニアの重要性や採用のポイントも解説

Offers HR Magazine編集部 2023年12月15日

Offers HR Magazine編集部

目次

採用DXとは、企業の人材採用におけるDXです。エンジニアはデジタル基盤を整備する上で欠かせないポジションであり、DXの担い手として重要度が増しています。DXエンジニアを確保する重要性や採用を成功させるポイントを解説します。

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エンジニア採用にも有効な採用DXとは?

(出典)https://www.pexels.com/

採用課題を抱える企業は、求める人材の確保に向けた「採用DX」に取り組む必要があります。DXの定義と採用DXの重要性を解説します。

そもそもDXとは何か?

DXとは、「Digital Transformation(デジタルトランスフォーメーション)」の略称です。英語圏では、接頭辞のTrans(Transformationの省略表記)をXで表わす習慣があるため、DTではなくDXと表記します。

経済産業省が定義するDXを一言でいうと、デジタル技術によってビジネスを変革し、企業の競争優位性を確立することです。

デジタルツールの導入で業務を効率化するだけでなく、ビジネスモデルや企業文化、組織体制などを根本から変え、新たな価値を創出していくことを意味します。

近年はIT業界のみならず、さまざまな業界でDXが進んでいます。多くの企業にとっては、DXの担い手となる人材をいかに確保するかが課題となるでしょう。

人材採用の分野でもDXが不可欠に

DXは企業のあらゆる分野・領域に必要ですが、人材採用に悩む企業に注目されているのが「採用DX」です。採用DXとは、デジタル技術によって採用プロセスや採用業務を根本から変え、人材の安定的な確保や従業員の定着率向上を目指すことを指します。

日本は少子高齢化で労働人口が減少しており、業種・職種によっては深刻な人手不足が生じているのが現状です。採用市場で競争優位性を確立し、優秀な人材を確保し続けるには、採用DXの実行は避けて通れない道といえます。

採用DXは、採用活動のデジタル化ではありません、デジタルツールの導入はDX実現のための一手段であり、目的ではないことを覚えておきましょう。

採用DXに注力するメリット

(出典)https://www.pexels.com/

採用DXは、企業にどのようなメリットをもたらすのでしょうか?人事担当者の業務負荷が軽減するのはもちろんのこと、採用のミスマッチの回避や市場価値の向上にもつながる点に注目しましょう。

必要な人材をスムーズに採用できる

採用活動では、母集団形成・選考・面接・内定者のフォローといった多くのプロセスを踏まなければなりません。履歴書を1枚ずつチェックしたり、面接者のスケジュール調整をしたりと、人事担当者には大きな負荷がかかります。

採用DXのメリットは、必要な人材をスムーズに採用できることです。例えば、選考フローのデジタル化やデジタルツールの導入によって、業務の効率化が進みます。人事担当者は重要度の高い業務にリソースを避けるようになるため、結果的に採用の質が向上するでしょう。

応募者の分析やスクリーニングができるツールを活用すれば、採用基準に満たない人が自動的に除外され、自社にマッチする人材をスピーディーに見極められます。

中途採用の履歴書の確認方法などについてはこちら

https://hr-media.offers.jp/articles/uif9c4ch1z/

採用のミスマッチを回避できる

採用DXが実行されれば、多くの企業を悩ませる「採用のミスマッチ」が減少します。ミスマッチが起こる原因の一つは、人材を客観的に評価できていないことです。

担当者の主観や長年の経験によって人材が評価された場合、必要な人材を逃し、必要でない人材を入社させる事態が生じます。

デジタル技術を採用プロセスに組み込めば、データに基づいた客観的な評価が実現し、担当者ごとの偏りが最小化されるでしょう。

また、コンテンツの作成や情報発信に力を入れた場合、求職者は企業選びの判断材料を十分に得られるようになるため、情報不足によるミスマッチが減少します。

自社の市場価値を高められる

採用DXによって、求職者が求める情報をタイムリーに提供できる体制を構築したり、利便性の高い採用方法を導入したりすれば、求職者の満足度がアップします。

「信頼できる企業」というイメージが形成されていき、結果的に企業の市場価値が高まる可能性が高いでしょう。

逆に採用DXが進まない企業は、各プロセスに時間がかかりすぎて、優秀な人材を他社に奪われてしまいます。人事担当者の手が回らなくなれば、「連絡が遅い」「手違いが多い」などの理由によって、企業のイメージがダウンしかねません。

採用DXを成功させるには?

(出典)https://www.pexels.com/

採用DXの成功の鍵となるのが、CX(候補者体験)とEX(従業員体験)の向上です。DXを推進する人材の獲得や育成を行い、DXに向けた社内体制を構築しましょう。

CX(候補者体験)の向上を目指す

CXは「Candidate Experience」の略語で、求職者が求人広告やSNSなどで自社を認知してから、入社に至るまでの一連の体験を指します。

求職者に期待以上の体験価値を提供できれば、たとえ入社に至らなくても、将来の転職先候補として自社を選んでもらえる可能性が高まります。CXの向上によってもたらされるメリットは以下の通りです。

  • 企業のイメージが良くなる
  • 優秀な人材が集まりやすくなる
  • 採用プロセスが円滑に進行する
  • 内定辞退が減る

CXを意識した採用プロセスの変革は、DXそのものにほかなりません。デジタル技術を活用し、全体の最適化を図っていくことが重要です。

EX(従業員体験)の向上も必要

EXは「Employee Experience」の略語で、従業員がその企業で働くことで得られる全ての体験です。具体的には、福利厚生・キャリアの実現・人間関係・上司からの評価・仕事で得られる達成感などが含まれます。

企業の採用課題の一つに早期離職が挙げられますが、EXが向上すれば、従業員の離職率が低下します。従業員や元従業員によるポジティブな情報発信が増えるほか、リファラル採用も活発化するでしょう。

EXの向上はCXの向上にもつながるため、人材確保が困難な時代でも優秀な人材を安定的に採用できる可能性が高まります。

DX人材の獲得・育成に力を入れる

CX・EXの向上に向け、社内のデジタル基盤や運用体制を一から構築する必要があります。そのためには、デジタル技術やデータ活用の知見を備え、かつビジネスや組織の変革を推進できる「DX人材」が不可欠です。

教育プログラムやコンテンツを活用し、社内でDX人材を育成するのも有効ですが、社内に適当な人材がいない場合は、経験やスキルを有する人材を採用する必要があります。

また、コンサルティングをはじめとする外部のリソースを活用すれば、プロのノウハウによって大胆にDXを進められるでしょう。

採用DXの導入プロセス

(出典)https://www.pexels.com/

採用DXの導入には一連のプロセスがあります。自社の現状や採用課題を明確にした上で、CXやEXを向上させる施策を考えましょう。実行後は、定期的な効果検証とプロセスの改善が求められます。

現時点でのCX(候補者体験)の整理・分析

変化の激しい時代、求職者のニーズや行動は常に変化しています。まずは、現時点におけるCXの整理・分析を行い、求職者がどのような心理で採用・不採用に至るのかを把握しましょう。

具体的には、求職者が自社を認知してから入社に至るまでの体験を可視化した「キャンディデートジャーニーマップ」を作成します。候補者との接点を一覧にした後、各フェーズ(認知・興味・調査・選考・

内定(入社))での心理や行動を細かく洗い出す流れです。

応募者のニーズやペインポイント(不便・悩み)、行動傾向が分かれば、CXを向上するための施策が立てやすくなります。

採用上の課題の明確化

次に、キャンディデートジャーニーマップを基に「理想のCXとは何か」を定義します。実現性にこだわらず、求職者の視点で自由に書き出しましょう。

目指すべき理想と現実のギャップを把握し、「どこにどのような課題があるのか」を明らかにします。CXの向上を阻む障壁や実現に必要な要素を整理し、具体的な施策につなげましょう。

  • ペインポイントを解決するには何が必要か
  • どのようなツールや仕組みを導入すればよいのか
  • どのようにして競争優位性を確保するか
  • 求職者にもたらされるメリットは何か

EX(従業員体験)に関する分析

採用DXでは、CXとEXの両方を向上させる必要があります。CXに続き、現時点におけるEXの整理・分析を行い、自社の課題を洗い出しましょう。

最初に、従業員への満足度調査やエンゲージメントサーベイ、面談などを実施し、従業員の心理やニーズ、行動傾向を調査します。

理想のEXを定義すると、理想と現実のギャップが明らかになります。ギャップを生み出す要因を探り、業務プロセスの改善や労働環境の整備といった施策を講じましょう。

CX・EXに有効なツールの導入

CX・EXの向上には、デジタル基盤の整備とデジタルツールの導入が欠かせません。デジタル基盤や運用体制の構築については、DX人材を中心としたチームをつくり、設計・開発・運用の担当者を決定しましょう。

有効なデジタルツールの例としては、採用管理システム(ATS)やWeb面接ツール、タレントマネジメントシステムなどが挙げられます。

例えば、人事担当者の業務量が多く、応募者への対応が遅れがちな場合は、採用プロセスを一括管理できる採用管理システムが有用です。自社システムとの相性や連携の可否を確認した上で、導入を検討しましょう。

施策の実行と効果の検証・改善

施策の実行後は、PDCAサイクルに沿った効果の検証と改善が必要です。採用活動が完了した時点で振り返りを行い、良かった点や改善が必要な点、解決策などを話し合いましょう。採用市場は変化が著しいため、求職者のニーズや動向のリサーチも欠かせません。

次の採用計画に解決策をしっかりと生かせれば、2周、3周とPDCAサイクルを繰り返すごとに、具体的な効果が表れるようになります。試行錯誤によって社内にノウハウが蓄積し、最適な採用プロセスが確立されるでしょう。

DX人材としてのエンジニアの重要性

(出典)https://www.pexels.com/

一口にDX人材といっても、職種やポジションはさまざまです。DX人材に求められるスキルやエンジニアの重要性について理解を深めましょう。

DXの推進に必要な人材

DX人材に明確な定義はありませんが、独立行政法人情報処理推進機構(IPA)の「DX推進スキル標準」では、DXの推進に必要な人材を5類型に区分しています。

  • ビジネスアーキテクト
  • デザイナー
  • データサイエンティスト
  • ソフトウェアエンジニア
  • サイバーセキュリティー

どちらかが指示・依頼をするのではなく、全ての類型が協働関係を構築しながらDXを推進することが重要です。デジタル技術に精通しているだけではDX人材とはいえず、DXへの正しい理解と組織やプロジェクトをけん引する力が求められます。

出典:DX推進スキル標準(DSS-P)概要 | デジタル人材の育成 | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構

エンジニアはDX推進の要

ソフトウェアエンジニアは、「デジタル技術を活用した製品・サービスを提供するためのシステム・ソフトウェアの設計・実装・運用を担う人材」と定義されています。

企業のデジタル基盤の整備はエンジニアなしでは進まないため、DX推進の要といっても過言ではありません。経済産業省の「デジタルスキル標準」によると、エンジニアには以下のような職種・ポジションがあります。

  • フロントエンドエンジニア
  • バックエンドエンジニア
  • クラウドエンジニア・SRE
  • フィジカルコンピューティングエンジニア

経済産業省は「IT人材需給に関する調査」の中で、ITに関わる人材を「先端IT人材」と「従来型IT人材」に分けています。先端IT人材とは、AIやビッグデータ、IoTといった最新技術に対応できる人材です。

IT技術の進展と社会の変化に備え、システムの設計・実装・運用を担う従来型のエンジニアだけでなく、最新技術に精通したエンジニアも確保する必要があるでしょう。

出典:デジタルスキル標準ver.1.1|経済産業省

- IT 人材需給に関する調査 -調査報告書|経済産業省

DXエンジニアを採用する際のポイント

(出典)https://www.pexels.com/

DXに対応するスキルを持ち合わせたエンジニアは「DXエンジニア」と呼ばれます。エンジニアの人手不足が深刻化する中、優秀なDXエンジニアを確保するのは容易ではありません。採用のポイントと施策を解説します。

採用すべき人材を明確にする

エンジニアの採用経験が浅い企業は、「とりあえずITに詳しい人材を採用しよう」という考えになりがちです。

DXエンジニアといっても、必要なポジションやスキルは企業ごとに異なります。DXの目的や方向性をしっかりと定め、自社の課題をクリアにした上で、採用すべき人物像を設定しましょう。

「DXの知識がある」「エンジニア歴〇年以上」といった曖昧なものではなく、パーソナリティーやスキル、ライフスタイルまでを細かく設定するのがポイントです。人物像が明確になったところで、具体的な採用要件や採用基準を決めます。

自社の強みや魅力を積極的に発信する

エンジニアの採用市場は売り手が優勢であり、いくら求人広告を出しても応募が集まらないケースが珍しくありません。優秀なDXエンジニアは引く手あまたで、競合他社からのオファーやヘッドハンティングは日常茶飯事です。

大手企業やメガベンチャーは求人広告を出すだけで人が集まりますが、中小企業やスタートアップ企業は自社の認知度を高め、就職先・転職先の候補に選んでもらう取り組みが欠かせません。

自社の採用サイトやSNS、求人広告などを最大限に活用し、自社の強みや魅力を積極的に発信しましょう。

採用の仕方を工夫する

優秀な人材を継続的に確保できる企業は、戦略や計画に基づいた採用活動を展開しています。前述した「採用すべき人材の明確化」に加え、経営方針や事業計画にリンクした採用計画を策定しましょう。

企業の採用手法は多様化しており、求人広告への掲載だけでは、他社に優秀な人材を奪われてしまうのが実情です。希少価値が高いDXエンジニアに関しては、ダイレクトリクルーティングやリファラル採用で、企業から積極的にアプローチをかける必要があります。

DXを担うデジタル人材の採用手法・育成方法については、以下のコラムをご覧ください。

デジタル人材を育成・採用する方法を解説。社内DXを進めるために必要なプロセスとは | Offers HR Magazine

副業エンジニアやフリーランスの活用も要検討

(出典)https://www.pexels.com/

中長期的な視野で考えれば、採用DXを担うエンジニアは正社員が望ましいですが、企業によってはなかなか採用につながらず、DXのスタートが大幅に遅れる可能性があります。

正社員採用や社内での人材育成が難しい場合は、副業やフリーランスのエンジニアの活用を検討しましょう。

副業人材やフリーランスを活用するメリット

副業人材やフリーランスという切り口なら、希少スキルを持つ人材やトップクラスの人材を自社に引き入れられます。その他にも以下のようなメリットがあり、多くの企業が副業・フリーランスの採用を始めています。

  • 欲しい人材を必要なタイミングで確保できる
  • 短期契約やスポットでの契約が可能
  • 採用コストや育成コストが抑えられる

企業の中には、正社員を前提とした副業人材の採用を行うところもあります。副業期間は、正社員になる前の試用期間と同じです。お互いの理解が深まってから、正社員採用を検討できるため、採用のミスマッチが回避できます。

一方で、副業人材やフリーランスは、DXへのフルコミットが難しく、依頼できる業務が限定されるのがデメリットです。コミュニケーション不足による擦れ違いが起きやすいため、人材を受け入れる体制をしっかりと構築する必要があります。

副業人材の活用なら「Offers」がおすすめ

DXの担い手となる副業人材やフリーランスを探す際は、「Offers」を活用しましょう。エンジニア・デザイナーと企業をつなぐ総合採用プラットフォームで、登録人材に企業側からオファーを送るダイレクトリクルーティングが採用されています。

Offersでは、ソーシャル情報などのオープンデータから採用候補者を絞り出します。複数の採用チャネルをOffers一つで管理できる上、欲しい人材がスピーディーに見つかるのが強みです。

求職者と社内担当者のSNS上のつながりを可視化する機能を活用すれば、社内のリファラル採用が活発化するでしょう。

<企業様向け>Offers「オファーズ」 - ハイクラスITエンジニア/デザイナーの副業・転職サービス

エンジニアの活用で採用DXを成功させる

(出典)https://www.pexels.com/

採用DXは、企業の採用活動にデジタル技術を活用し、採用プロセスや採用業務を根本から変革させることです。CXやEXの向上を目指すことで、人材確保が困難な時代においても、優秀な人材を安定して採用し続けられます。

採用DXに取り組む企業は、DXの担い手となる人材を確保しなければなりません。特に、デジタル基盤の整備やツールの導入には、優秀なエンジニアが不可欠です。

エンジニア採用のハードルが上がる中、副業人材やフリーランスの採用は、採用難に悩む企業にとっての突破口となるでしょう。雇用形態にかかわらず、優秀な人材を迅速に確保することが重要です。

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