エンジニア採用におすすめの採用ツールは?選び方のポイントも解説

Offers HR Magazine編集部 2023年12月14日

Offers HR Magazine編集部

目次

エンジニア採用が順調に進まない企業は、自社に適した採用ツールを活用しましょう。採用課題やペルソナに合ったものを選択すれば、プロセスの効率化や認知度の向上、タッチポイントの増加などが見込めます。選び方のポイントやおすすめツールを紹介します。

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エンジニア採用の現状

(出典)https://unsplash.com/

社会のデジタル化やIT市場の拡大により、エンジニアをはじめとするIT人材の不足が深刻化しています。エンジニア採用を検討している企業は、採用市場の動向と競合他社の動きを把握し、戦略的に採用を進める必要があります。

経験者採用は人材の獲得競争が激化

採用市場では、エンジニアを巡る企業間の人材獲得競争が激化しています。特に、経験豊富なエンジニアは、DXの貴重な担い手です。経験者採用のハードルは以前にも増して高く、自社が求める人材を獲得できない企業は少なくありません。

経済産業省の「IT人材需給に関する調査(みずほ情報総研株式会社調べ)」によると、生産性上昇率(年率)が0.7%で、IT需要の伸びが高位(約9~3%)で推移した場合、2030年には最大で約79万人のIT人材が不足します。社会のデジタル化が進展すれば、1人のエンジニアを多くの企業が取り合う状況が当たり前になるでしょう。

東京ハローワークの「職種別有効求人・求職状況(2023年8月分)」によると、エンジニアが属する「IT技術関連」の有効求人倍率は3.19倍で、既に1人の求職者を3.19社が取り合う状況となっています。

出典:- IT人材需給に関する調査 -調査報告書

【東京】職種別有効求人・求職状況(平成29年度) | 東京ハローワーク

企業側・応募側の条件が合わないケースも

前述の通り、エンジニアの採用市場は売り手が優勢です。エンジニア人材の市場価値は上昇傾向にあり、優秀な人材を採用するには、他社に見劣りしない給与や待遇を提示する必要があります。

実際、採用コストに限りのある中小企業やスタートアップ企業は、エンジニアが希望する給与や待遇を用意できず、求める人材の確保につながらない場合があります。

また、経営層や人事担当者がエンジニア採用の重要性や難易度を理解しておらず、給与水準の引き上げや労働環境の改善に前向きでないケースも珍しくありません。

エンジニア採用を成功させるには?

(出典)https://unsplash.com/

エンジニア採用のハードルが上がる中、採用活動を成功させるには、ペルソナの設定や労働環境の整備、採用条件の見直しといったさまざまな取り組みが必要です。採用活動において、特に意識したいポイントを取り上げます。

採用すべき人材のペルソナを決めておく

いくら人材が不足しているからといって、「エンジニアなら誰でもよい」という企業はないはずです。採用活動をスタートさせるに当たり、ペルソナの明確化は欠かせません。

ペルソナとは、採用対象の人物像を具体的なイメージに落とし込んだものです。年齢層やスキルだけでなく、職歴・希望年収・ライフスタイル・価値観・志向性など、あらゆる属性を深掘りしていきます。

エンジニア経験がない人事担当者がペルソナを設定するのは難しいため、話し合いには必ず現場のエンジニアや配属部署の担当者を交えましょう。ペルソナが明確であればあるほど、訴求力の高い求人票が打ち出せます。

待遇や労働環境を整備する

エンジニアのニーズを把握した上で、待遇や労働環境を整備しましょう。給与水準の大幅な引き上げが難しい場合は、働き方の多様性を認めたり、福利厚生の充実を図ったりして、エンジニアにとって魅力のある環境をつくる必要があります。

多くのエンジニアが企業選びの軸とするのが、「仕事にやりがいがあるか」や「自己成長できるか」です。給与や待遇が良くても、単調な作業ばかりでキャリアアップ・スキルアップができなければ、遅かれ早かれ退職につながる可能性が高いでしょう。

キャリアの志向性や望む働き方を調査し、自社の制度や労働環境に可能な限り反映させれば、応募率や定着率の向上が期待できます。

採用条件を柔軟に設定する

採用条件があまりにも厳しすぎると、応募者はなかなか集まりません。求める人材からの応募が少ない場合は、採用条件の見直しが必要です。

ただし無駄にハードルを下げると、適切でない応募者を引き寄せてしまうため、採用市場の現状や競合他社を調査した上で、採用条件を「MUST条件(絶対に譲れない条件)」と「WANT条件(あれば優遇される条件)」に分けましょう。

基本的に、入社後の研修や実務で身に付くスキルは、WANT条件に設定します。全ての条件をパーフェクトに満たせる人材は少ないため、優先順位を付けるのがポイントです。若手エンジニアの場合、求めるスキルの全てを備えていなくても、育成で成長するポテンシャルがあれば採用を検討してもよいでしょう。

採用ツールや採用手法に関する工夫も必要

エンジニア採用を成功させるには、採用ツールや採用手法の見直しも重要です。例えば、採用プロセスを自動化するツールや応募者を一括管理できるツールを導入すれば、作業の効率化が進むでしょう。

インターネットでの情報収集が当たり前になった現代、求人広告の情報だけで応募を決める人は少なくなっています。企業は、SNSやテックブログ、採用サイトなどの多様な方法で情報を発信し、エンジニアとのタッチポイントを増やしていくことが求められます。

エンジニア採用ではツールの選択が重要

(出典)https://unsplash.com/

採用プロセスを効率化し、自社に合ったエンジニアをスピーディーに確保するには、採用ツールの活用が欠かせません。どのような採用ツールを選択するかによって、効果の表れ方も変わります。

そもそも採用ツールとは?

採用ツールとは、企業が採用活動で活用するツール全般のことです。採用を効率化するITシステムや人材の募集媒体など、採用活動に役立つものを広く含みます。これらのツールは、母集団形成・選考・面接・内定後のフォローなど、採用プロセスのさまざまな段階で活用されます。

エンジニアのように人材の獲得が難しい職種では、採用ツールをいかにうまく活用できるかによって採用率が変わります。企業情報を広く発信して認知度を高め、求める人材からの応募を増やすことが成功の鍵となるでしょう。

採用ツールを活用するメリット

採用ツールには複数の形態があります。「面接の日程調整に時間がかかる」「エンジニアと知り合う機会が少ない」など、採用課題は企業ごとに異なるため、自社に合ったツールを選ぶ必要があります。採用活動にツールを活用するメリットは以下の通りです。

  • 業務効率が向上する
  • 情報の発信により、企業理解が深まる
  • エンジニアとのタッチポイントが増える

採用管理システムを導入すれば、採用活動に必要な業務の一元管理が実現します。情報の蓄積や共有が容易になり、業務効率が飛躍的に向上するでしょう。

また、SNS・ブログ・採用動画などのツールを活用すれば、求人票だけでは伝わらない自社の魅力をより多くのエンジニアに伝えられます。

エンジニア採用で有効な採用ツール

(出典)https://unsplash.com/

エンジニア採用で活用できるツールは複数あります。それぞれの特徴やメリットを理解し、ペルソナに合ったものを選択しましょう。一つだけでなく、複数を併用するのが理想です。

採用サイトや採用動画

従来からよく使われるツールの一つに、紙のパンフレットがありますが、近年はWeb上で情報収集をする求職者がほとんどのため、採用サイトや採用動画の作成、オンラインの会社説明会などに力を入れる企業が増えています。

採用サイトや採用動画の目的は、求人票に書ききれない自社の強みや魅力を伝えることです。エンジニアが知りたいであろう情報を記載し、「この会社で働いてみたい」という入社意欲を高めます。

基本的にコーポレートサイトと採用サイトは目的や機能が異なります。採用サイトは、自社への志望度が高いエンジニアを集めることが主な目的なので、経営理念や事業内容だけでなく、募集職種・仕事内容・研修制度・キャリアパスなどを記載するのが一般的です。

採用動画のメリットは、企業風土や社風を視覚で伝えられる点です。経営者のメッセージや社員のインタビューなどをアップし、自社で働くイメージを持ってもらいましょう。

求人サイト・求人サービス

求人サイト・求人サービスは、エンジニア採用における王道の採用ツールです。近年は、複数のチャネルで情報収集をする求職者が増えたため、求人サイト・求人サービスだけで採用を成功させるのは難しいといえます。

求人サイトは、有料または無料で求人広告を掲載し、母集団形成を図る方法です。あらゆる業種・職種を網羅する「総合型」と一部の業種・職種に特化した「特化型」があるため、ペルソナに合わせて使い分けましょう。

求人サービスの代表的なものには、「求人検索エンジン」があります。ネット上の求人情報を集めて一覧表示させる仕組みで、求職者にとっては一つのサイトで効率良く情報収集ができるのがメリットです。求人検索エンジンをうまく活用すれば、不特定多数の求職者に自社の情報を伝えられます。

SNS

Facebook・X(旧Twitter)・LinkedIn・WantedlyなどのSNSは、情報拡散力が高く、企業のブランディングや認知度の向上に役立ちます。

採用ニーズに合ったユーザーがいれば、ダイレクトメッセージで直接アプローチができるため、後述する「ダイレクトリクルーティング」の手法としても活用されています。

SNSのメリットは、メールや電話よりも、親密で気軽なコミュニケーションが取れる点です。SNSの投稿からは、応募書類や面接では分からない本音が見えるため、自社とのマッチ度も測れるでしょう。

さらに、転職顕在層だけでなく、今すぐの転職を考えていない「転職潜在層」にも広くアプローチができます。

採用管理システム(ATS)

採用管理システムとは、採用に関する一連の業務を一元管理するシステムです。ATS(Applicant Tracking System)とも呼ばれ、以下のような機能が搭載されています。

  • 応募者のエントリーシート・履歴書の管理
  • 選考状況の管理
  • 評価データの管理
  • 面接の日程調整
  • 面接後のフィードバック入力
  • 採用活動の効果分析(通過率・承諾率など)

採用管理システムを導入すると、採用業務の効率化が図れるのがメリットです。応募から採用までの一連の採用活動を一つのシステム上で管理できるため、情報の共有漏れや属人化が防げます。

採用活動の振り返りもしやすく、応募者のデータが蓄積すれば、採用戦略や採用の仕組みづくりにも生かせるでしょう。

採用ツールを選ぶ際のポイント

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採用ツールは、複数を組み合わせて使うのが一般的です。ただし、ツールが増えすぎると、管理が複雑化する上にコストがかさむため、本当に必要なものを見極める必要があります。採用ツールを選ぶ際のポイントを解説します。

目的や課題から選択すべきツールを検討する

必要な採用ツールは企業ごとに異なるため、まずは以下のポイントを明確にしましょう。

  • 利用する目的は何か
  • 採用課題の解決が図れるかどうか
  • ペルソナに合ったツールかどうか
  • 使い続けられる価格帯かどうか

ツールを選ぶ前に、自社の採用課題を明らかにします。例えば、応募者が集まらない企業の場合、自社を就職先・転職先に選んでもらうための「採用広報」が弱いと考えられます。中長期的に採用力を強化するのであれば、SNSによる情報発信で企業の認知度を上げる必要があるでしょう。

いくら魅力的な情報を発信しても、ツール選びを誤れば、ペルソナに情報がきちんと届かない恐れがあります。「人気だから」「利用者が多いから」という理由だけで選ばず、メインユーザーの属性を調査しましょう。

ツール同士の連携を考える

採用の成功率を上げるポイントは、ツール同士の連携を考えることです。例えば、SNSによる情報発信をする際に、採用サイトや求人サイト、会社説明会の案内サイトとリンクさせれば、各サイトへの流入が期待できます。

また、採用管理システムを使用する場合は、採用サイトや求人サイトとのひも付けを行いましょう。サイトに入力された応募者情報がシステムに自動で取り込まれるため、その後の進捗管理がスムーズです。

ツール運用に当たり、全体の採用フローを意識した運用体制を構築する必要があります。実際に運用する担当者を決め、無料トライアルなどで使いやすさを試しましょう。

エンジニア採用に有効な手法は?

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エンジニア採用のハードルは年々上がっており、従来の採用手法では求める人材の確保は難しいといえます。エンジニアの採用合戦を勝ち抜くための方法として、ダイレクトリクルーティングや副業採用を検討する企業は少なくありません。

ダイレクトリクルーティング

ダイレクトリクルーティングとは、企業が人材に対して直接アプローチする採用手法です。サービス提供会社の人材データベースや自社で構築したタレントプールからポジションに合った人材を探し、企業側からスカウトメールを送ります。

エンジニア採用では、保有スキルや実務経験が重視されるため、スキルや経験などで絞り込みができるサービスを活用するのがおすすめです。

また、採用コストを抑えながら、優秀なエンジニアを獲得する手法として、「リファラル採用」が注目されています。自社の社員から知人・友人を紹介してもらうのが特徴で、日本では昔からある縁故採用と似た部分があります。

転職潜在層にもアプローチできるのに加え、マッチングの精度も高く、採用市場にいないハイクラスエンジニアを確保できる可能性もあるでしょう。

このように、エンジニアの採用手法は「待ちの採用」から「攻めの採用」に変わっています。求人媒体以外の採用方法については、以下のコラムをご覧ください。

求人媒体以外の採用方法は?ハイクラスエンジニアの見つけ方 | Offers HR Magazine

副業採用も検討しよう

企業の人材不足を解消する方法として、エンジニアを副業人材として採用するケースが増えています。副業採用には以下のようなメリットがあります。

  • 欲しい人材をスピーディーに確保できる
  • 正社員採用よりも人件費を抑えられる
  • 副業からの正社員化が可能
  • 組織の活性化が期待できる

正社員採用の場合、募集から入社までに数カ月かかりますが、副業採用なら必要な人材を必要なタイミングで確保できるのがメリットです。採用市場に出てこない他社のハイクラスエンジニアにタスクベースで作業を依頼できる上、タイミングを見計らって正社員へのオファーもできるでしょう。

エンジニアの副業採用なら、企業とエンジニア・デザイナーをつなぐプラットフォーム「Offers」の活用がおすすめです。

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採用ツールの活用で優秀なエンジニアを獲得

(出典)https://unsplash.com/

人材獲得競争を勝ち抜くポイントは、採用ツールを最大限に活用することです。やみくもに導入しても人事担当者の作業量を増やすだけのため、目的やペルソナに合ったものを見極めなければなりません。

採用ツールは、採用活動におけるさまざまな課題を解決するためにあります。まずは、自社の採用課題を洗い出し、どのプロセスでつまずいているかを分析しましょう。

採用ツールや採用手法が長年変わらない企業は、エンジニア採用をスタートさせる前に、一度見直しすることをおすすめします。

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